更新日／２０２２（平成３１．５．１栄和／令和４）．２．１６日

(私論．私見)

《米保守本流派 対 英シオニスト派》の対立

政府に対し働きかけるロビー活動の中心は「アメリカ・イスラエル広報委員会」（ＡＩＰＡＣ）である。イスラエル批判をしたがために選挙で落選させられた政治家は、ブッシュ前大統領や、チャールズ・パーシー元上院議員をはじめとして、かなりの数にのぼる。対立候補にイスラエルヘの忠誠を誓う候補を立て、その人物に資金やボランティアやマスコミの関心を集中させ、反イスラエルの候補には「ナチの再来」などの非難を浴びせて落選させるのである。

シオニストは政府や社会ばかりでなく、マスコミを通じて、一般アメリカ国民に「反アラブ＝反第三世界感情」を注入してきた。シオニストがアメリカ国民に、映画・音楽・小説・新聞・ＴＶなどのさまざまなメディアを使って繰り返し訴えてきたのは、以下のようなメッセージだ。

すなわち、「ユダヤ文化は西洋文明をつくってきた不可欠の要素であり、《ユダヤ教＝キリスト教》の伝統というのは、ヨーロッパの精神的な枢軸である。そのユダヤ人が中東にイスラエルという国家を復興したということは、ヨーロッパ文明の中軸に属する国が、たまたま中東にできたということである。西洋文明の一翼を担うイスラエルという国家を、アメリカやその他のヨーロッパ諸国が支持するのは当たり前ではないか。まして、我々は、ナチスによるホロコースト（民族虐殺）という酷い体験をしているので、ユダヤ国家を欧米諸国は保護する道徳的義務がある。」

　　

ついでながら、「ホロコースト」はユダヤ＝シオニストの切り札的シンボルだ。最近ではスピルバーグ監督の『シンドラーのリスト』が、この切り札を使っている。ユダヤ人であるスピルバーグ監督のイスラエルヘのエールであろう。ちなみに、イスラエルが内外のプレッシャーの下で和平に踏み出した１９９３年という年にこの映画は製作されている。

シオニストたちはこうも訴える。

「イスラム世界に代表されるような第三世界は、文化的にも文明的にも、我々とまったく相入れない存在である。イスラエルは、過激なイスラム原理主義の防波堤としても機能しているのであり、欧米がイスラエルを全面支持するのは、この点からもなおさら、当然である。」 なお、冷戦時代においては、アラブの背後にはソ連がおり、「中東におけるソ連の影響力を封じ込めるために、イスラエルが頑張っている」という支持理由もあった。

　■■戦前の二大政党制の“根”にあった二大財閥の対立構図

戦前、昭和初年代の《政友会 対 民政党》の二大政党制が、国際舞台における《米ロックフェラー財閥対 英ロスチャイルド財閥》の対立と密接に結びついていた。、「政友会・田中義一内閣」（昭和２〜４年）の大蔵大臣・高橋是清と、「民政党・浜口雄幸内閣」（昭和４〜６年）の大蔵大臣・井上準之助を比較してみるとよくわかる。国内的には当時、三井財閥が政友会を財政支援しているのは周知の事実であった（浜口首相は三菱の岩崎弥太郎と同じ土佐出身）。

高橋是清は日露戦争の外債を「クーン・ローブ商会」のヤコブ・シフに引き受けてもらって以来、シフとは家族ぐるみのつきあいだった。ドイツのユダヤ系財閥で、アンチ・ロスチャイルドのワーバーグ家が、ヤコブ・シフと親しかった。高橋是清も当然ワーバーグ家と親しかった。ワーバーグも日露戦争の日本の外債を引き受けてくれている。三井財閥もワーバーグ財閥と親しくしている。　

そして金融界では、《独ワーバーグ＝米クーン・ローブ連合》を米ロックフェラー財閥が支援し、これと相対立するのが、《米モルガン＝英ロスチャイルド連合》であった。ウォール・ストリートの対立では、《独ワーバーグ（ユダヤ）＝米クーン・ローブ（ユダヤ）》 対 《米モルガン（クリスチャン）》の図式であったが、この背後に、《米ロックフェラー（クリスチャン）》 対 《英ロスチャイルド（ユダヤ）〉の英米財閥対立があったのである。

一方、民政党の井上準之助は、関東大震災復興の外債募集でモルガンの番頭トマス・ラモントに国際金融家として認められ、ラモントの指導の下に金解禁政策を実施することになる。

つまり、《民政党＝三菱財閥＝井上準之助蔵相＝米モルガン財閥＝英ロスチャイルド財閥》の流れと、《政友会＝三井財閥＝高橋是清蔵相＝米クーン・ローブ商会・独ワーバーグ商会＝米ロックフェラー財閥》という流れが、国の内外を貫いて対立していたのである。

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　２０世紀はアメリカとイギリスの闘いの世紀だった
（ロックフェラー 対 ロスチャイルド）　

【「アメリカのユダヤ人」に戻る】

【初代ロスチャイルドは金を貸すにあたって、どうすれば一番儲かるかと考えた。それは政府に金を貸し付ける事だと、気がついた。政府に金を貸し付けるに当たって肝心なのは、人工的に需要を作り出す事であり、つまりは人工的に金融恐慌、不景気、飢餓、戦争、革命を創造することである。この発想に基づいて、中央銀行システムが創出された。１９１３年のＦＲＢ連邦準備銀行設立。、ＦＲＢ連邦準備銀行は１００%国際金融財閥の私有銀行。問題なのは、この私有銀行が米国の財源の元になって居る事、そしてこの私有銀行の株を米政府は一株も持つ事は許されな。世界はすでに米国（国際金融）の支配下にあるが、米国は既に本来の米国ではなくシオニスト国際金融（１９１３年）に乗っ取られた米国であると言う事、全てはここから始る。８０年にして、米国の政府・.企業・.個人の負債総額は２０兆ドルになり、基幹工業は壊滅。同時にデリバティブという名の実体を伴わない金融ゲームが行われている。各国の中央銀行（日本は日銀）は、各国政府を超越して舞台裏で結束し各国民を秘密政策を通して一国の政治・経済・金融・外交・軍事・教育（国民の洗脳）し定期的に戦争を発生させている。戦争は国際金融が意図して発生させている。イスラエルは金儲けを狙う国際金融の雄ロスチャイルドが捏造したシオニスト国である。米国とイスラエルは国際金融という根っこの部分で繋がっている。。】こう言う事を初代ロスチャイルドは金儲けの為に考え付いたのだ。


【ＦＲＢ連邦準備銀行は１００%国際金融財閥の私有銀行】これが生まれた事によって彼等の都合の良いように全世界の景気が自由自在に操作され、必要に応じて大規摸な戦争を勃発させることが可能になった。第一次世界大戦（１９１４年）が勃発したのがＦＲＢ「連邦準備銀行」が発足した直後であり、ロシア革命（１９１７年）、人類未曾有の惨劇となった第二次世界大戦も、その後の冷戦構造（米ソは裏で軍事的にも宇宙開発でも結託していたのだが、この事実はマスコミを支配している国際金融によって見事に隠されている）、朝鮮動乱、ベトナム戦争から最近の湾岸戦争にいたるまで、全てこのシステムが可能にした物であり、原爆製造、軍産複合体、国連自体も、この私有の中央銀行の落しごである。

彼等の得意とするところは近隣諸国に揉め事を起こす事だ。揉め事がなけりゃ今のこの世界金融体制とっくに潰れている。揉め事は彼等の懐をネズミ算式的に膨らまして行く、それに比して我々の懐は彼等だけを利する正義の戦争に加担させられて、ひもじくなるばかりだ。彼等にとって国家は自分の懐を膨らます道具である。その道具の懐刀寄生システム中央銀行こっから紛争を口実として税金と言う名目の元に我々の血税がふんだくられる。

某識者も警告しているが今日の地域紛争の複雑な背景にはアメリカ（国際金融）の占領政策の「分割して統治する」という魂胆を知らないと馬鹿を見るだけだ。韓国や中国の反日教育を裏でけしかけたり従軍慰安婦などの問題を蒸し返しているのもCIA（国際金融の使い走り）だ。だからこそ国際金融に操られている日本政府も強く抗議が出来ない。この他のトビでも、余程ストレス溜まって居るんやろうが醜い争いをしている、それを見て喜んでいるのは仕掛け人国際金融の使い走りＣＩＡなのだ。トビだけ見ても彼らの成果は見事に花開いた。

哀れなのはそんな裏の事情も知らずお互い相手を侮辱してコップの中の醜い争い、ストレスを発散しているのだがお釈迦の手の中で踊っていると言う事いいかげん分らないものか！敵は本能寺にあり、この言葉の意味噛み締めないと彼等悪徳金融に骨のずいまでしゃぶり尽くされるばかりだ。国際金融は世界のあちこち例えばイスラムとイスラエル。インドとパキスタン。日本と中国。みんなアングロサクソンの「分割して統治する」という伝統的な植民地政策だと言う背景があっての事だ。日本人自身もマスコミの操作でCIA（国際金融の使い走り）に操られている。その策略に早く気が付くべきだ。

今日本は、グローバリストの甘言に乗せられて、日本版ビッグバンという
http://www2.justnet.ne.jp/~ysakuma/%8d%e5%8c%b4%89p%8e%91%94%84%8d%91%93z%81I%81 H.htm
泥沼に足を踏み込んでしまった。今まで見てきたように、いろんな面で欧米に遅れを 取っている日本、バブル後遺症から立ち直れず巨大な不良債権を抱えている日本、超低金利を維持しなければならない日本、何故そうするのか？これは勿論国際金融とグルの日銀が彼等に奉仕しているのだ。それでは消費を冷やすのは分かり切った事、分って居っても自分の懐だけ考える連中、間違いなく外資に乗っ取られるように仕組んでいるのを知らないと馬鹿を見るだけだ。

グローバリゼーション（国際化―帝国主義化）は、彼ら（国際金融）が国民の懐を狙う巧妙な作戦なのだ。彼らシオニスト国際金融資本は、自分たちの土俵の上に 日本を引きずり出して、徹底的にむさぼり尽くすつもりなのだ。これにお零れ預かろうとしている日本人が居るのだ。その後どうなるか？中小企業が次々潰れ、自殺者が増えていく現在、日銀は彼らシオニスト国際金融資本の手先になっているのだ 。日銀の株既に彼等40％手に入れている。
http://www.jca.apc.org/peacenet/back/index.html
グローバル化の実体、2001.４.10より

増え続ける国際収支、対外債権を背景に有り余る超大な貸付余力を無理やり国内で消化したことから日本は極度のバブルになったが、三重野日銀総裁と政府の政策ミスで再起不能型バブル崩壊となったのである。今日の不良債権の原因は銀行の経営ミスもさることながら、主犯は政府・日銀でその政策ミスにある。（増田俊男の時事直言より）Ｎｏ．165号　(2002年7月29日号）

バブルの原因を探っていくと、その原因は国際金融による、日本金融への破壊工作があったことがわかる、これには勿論彼等の手下、日銀も当然のごとく攣るんでいる。マイケル・ハドソン著「超帝国主義国家アメリカの内幕」でも書いているが、ペイオフ解禁は国際金融家からの命令であり、それを国際金融に忠実な日本政府はやろうと公約しているのだ。その目的は日本の企業や資産を国際金融の下請け機関に売り渡すことである。

国際金融は英国（全体が国際金融に完全に乗っ取られ、この寄生虫は新しい宿主、犠牲国を求める、標的は→米国それから日本）は１８世紀後半まで米国を植民地として支配してきたが、米国独立（１７７６年）とともに、英国貴族（＝黒い貴族）達もこの植民地支配を諦めたと思ったら大間違い。彼等から見れば米国民などは愚民愚衆の集まりに過ぎない。彼等は乗っ取る方式として
【英国王立国際問題研究所】―ＲＩＩＡという司令塔を作り

　　　（1） ビルダーバーグ・グループ（ＢＢ―【極秘エリート会議】今後一年間の国際政治経済の動きを決定するためにそこに集まった人々―国王、総理大臣、大統領、大臣、大使、大企業家、国際金融家、民主・共和党議員。しかし、彼等を陰で動かしている人物名は隠されている）

　　　（2） 外交問題評議会（ＣＦＲ−【デービット・ロックフェラー「ロッケンフェルターという名のユダヤ人の家系に源」が主宰する】アイゼンハワー大統領以来、歴代の大統領、国務長官などここから送られてきた。米国を動かしているのは議会やホワイトハウスではなくＣＦＲ。米国大統領などは単なる操り人形に過ぎず、四年ごとの大統領選挙などは膨大な金をかけて民主政治を装うための偽装工作に過ぎない。

　　　（3） 日米欧三極委員会（ＴＣ―【影響力の衰えたＣＦＲの役割を継続するという目的で発足】世界的な経済協力体制を強化し各国政府に圧力をかけ、国際金融財閥が支配する多国籍企業にとって有利な状況を作り上げる、当然、各国民の利益は犠牲にされ、やがては各国を国民ごと支配する事を狙って居るのだ。その媒体として巧みに利用されるのが輸出入銀行、国際通貨基金ＩＭＦ、信託銀行、世界一の援助額といわれる日本の政府開発援助ＯＤＡも、実は彼等が狙う“世界の安定”のために使用されているのが本当の所。

そして国際金融は楔を打ち込むように、日本を乗っ取る準備を始めている。米国の次は→日本、先ず銀行を骨抜きにし、国際金融は彼等の使用人、売国奴日本人政治家に国際化【グロバリーゼーション＝帝国主義の意】の音頭取りをさせ、実体のない金融を通して日本の経済を弱体化させ、究極的には世界経済を破綻させることである。しかし、国際金融は殆どに渉って地球の資源や食料を完全に買い占めてしまっている。経済破綻で購買力がゼロになった国民は？その際、彼等は国民に何を要求しょうとするのか？

因みに今現在日米が抱える借金はどのくらいあるのか？
http://www.takarabe-hrj.co.jp/takarabe/clock/
日本の借金時計
http://www.toptips.com/debtclock.html
米国の借金時計

ＢＢ，ＣＦＲ，ＴＣは、国際金融財閥と軍産複合体の持つ金と力を背景に、新世界秩序計画を着々と実現しつつある。彼等は世界のダイア、金、貴金属、穀物、食料、石油、石炭、原子力、商社、製造業界、マスコミを手中に収めている。米国人が最後の拠り所とする米国憲法も完全に骨抜きにされ、存在自体が違憲である国税庁ＩＲＳ、ＣＩＡ，ＦＢＩ、ＢＡＴＦアルコール・タバコ・銃火器局などの組織を利用した恐怖政治が行なわれ、国民は全くの無力感に襲われている。この米国憲法でさえ大統領が（この事は日本が今進めようとしている有事立法とも関連するのだが）非常事態宣言を発すれば米国民は一切の自由を失ってしまう事になる。具体的には　　　　　　　

　　　　　　　全通信設備の没収
　　　　　　　全食料の没収
　　　　　　　自動車を含む全交通手段の没収
　　　　　　　主要道路、港湾、空港の閉鎖
　　　　　　　住民の強制移動
　　　　　　　銀行口座、株式市場の閉鎖
　　　　　　　住民の強制登録

が命令一つで一挙に実行され、反抗する者は皆処刑されてしまうのだ。にもかかわらず、多くの米国民は麻薬、マスコミが推し進める３S政策によって現実逃避している。

アメリカが暴走しょうが大人しく居ろうが、その手綱を握っているのが国際金融、世界に寄生金融体制を引いている中央銀行軍、この中央銀行（日本は日銀）という寄生システム、我々はただ金を扱うだけの親分だとしか思っていない。ところがどっこい各国の中央銀行は、各国政府を越えて裏で手を組み各国民を秘密政策を通して政治・経済・金融・外交・軍事・教育（洗脳）し更に又定期的に戦争を発生させているのだ。中央銀行のおとしごである軍産複合体は十年に一度大きな戦争をしないと経営としてやっていけない。

戦争は国際金融が計画して発生させているのだ。それをいかにも仲裁する振りして国連が出てくるが国連自身そもそも国際金融が米政府に命じて作らせたものだ。国連自身も中央銀行のおとしごで前にも書いたが戦争を止めさせるために出来た組織ではない、戦争をどうして仕組もうかと考えられた組織なんや。あなた方がこの中央銀行という寄生システムを受け入れさせられた時点から、あなた方はいわば国営のネズミ講に参加させられているようなもんや。

ネズミ講の会員は何があっても配当を貰えると信じているが、実際に配当を貰えるのは一部の上位会員だけであり、しかも一般の国民は強制的にネズミ講に参加させられ下部組織の会員としてネズミ講を主催するトップ（国）に上納金（税金や預金保険料）を納めさせられているのだ。

「国営のネズミ講」は、その損は全て国民にあてる、という具合になっている。こんなあほらしい事があるか！これでは国民の懐が空になるまで国民負担が増えることになるに決まったようなもんや。末端会員は上位会員の餌食になるのはネズミ講を考えりゃ分る。そして、国民の懐が空になった時「国営のネズミ講」が破綻するのである。この状態に陥りつつある、既に陥っているのがアルゼンチン、ブラジル、ウルグアイ、コロンビアや。その後正義の仮面を被ってのこのこ出てくるのがＩＭＦや世銀や、こいつ等全部国際金融の回し者、グルや。

サラ金で金借りたもんは分るやろうが溺れるものは藁をも掴むと言うが、そう言う時助け主が我々の前に現われてくるんやがそれにすがったら最後にっちもさっちもいかん状態に追い込まれるんや。その助け主がＩＭＦや世銀や！これでぼろ儲けするのが戦争を上手く仕組んだ最上級の会員である国際銀行家達即ち国際金融筋と言う事になる。

彼等にとって一番の敵は自国民ということになり、自国民さえ上手く洗脳できたら正義の為や何やかやと上手く言って自国民を無謀な戦場に引きずっていく。国民は誰が戦争を仕組んでいるのも知らず国を守らんとあかんと上手く煽動されて彼等、銀行家達の金儲けのために命を投げ出すのだ。何ともあほらしいがこれが現実なんや。

国際金融に思想があると思ってはいけない、彼等にとっては思想も国家が道具であるのと同じく、ただ一筋世界を征服するための道具でしか過ぎない。思想の道具としてはシオニズムと共産主義思想が彼等の最も大きな力となっている。寄生体（中央銀行）を動かしているのは国際金融で、その目的は資本主義体制と社会主義体制を操り、全世界を支配することにある。この目的を遂行する上で、国際金融にとって２０世紀の資本主義体制の最高の道具であるアメリカを利用し、日本をアジア支配の要にし、対ソ戦略の要としてアメリカという従属国にする思惑が国際金融にあった。

勿論この対立も隠れ蓑で、実際の処長く冷戦を演じあなた方の金を税金と言う名目で奪ってきたのはご存知の通り。　それを実現させるために日本軍をまんまとたぶらかし太平洋に引っ張り出して、第２次世界大戦へと戦火を拡大させる策略が組まれた。その突破口が日本軍による真珠湾攻撃だった。　米軍（ＦＲＢに奉仕するシオニスト軍）の参戦で、日本は一気に逃げはじめ、本土空襲と２発の原爆投下で無条件降伏しポツダム宣言を受けさせられ た。米軍（ＦＲＢに奉仕するシオニスト軍）として日本へ進み、全権を握ったのが米軍であったのもシナリオ通り。

　国際金融は、他民族を支配するために、その民族の精神的伝統や文化を潰し、かつ共産化させることが目標である。このために、あらゆる国家機関が動されたのはもちろんやが、右から左まで様々な政党・団体が組織され、有形無形に国民に襲いかかり、西洋文明で洗脳し、西洋合理主義的な価値観と科学至上主義を絶対的なものと思わせ、洋風文化を讃えるように仕向けた。弥生時代以前の日本の古代史を隠蔽したのも、見えない世界を否定してきたのも、すべてがこの政略の下で行われたものだ。左翼政党や団体を、天皇制や日の丸・君が代に反対して正義ぶらせたり、すべての戦争責任が日本にあるかのようにアジアの諸国の言いなりになるようにしているのも、日本人の愛国心や民族性を奪い去るためのやり方やったんや。

政府・保守政党と行政の施策が、アメリカの国益【いわゆる国際金融（多国籍企業）の利益】を代弁し政策決定はアメリカとの合意なしにはできないでいる。国民にそれによる犠牲を押しつけ、巧妙に従属性を維持することを正当に見せているだけのことだ。　減反政策、重課税、近代化、肥料や農薬負担の増大などで農民をサラリーマン化させた。　

教育内容も、西洋文明を全面的に受け入れ、個々の能力を引き出して育てるのではなく、本質や本然を考えることよりも、目先を追う個人主義者をつくることに目的が置かれている。古代からの歴史の真実を隠し、人物と出来事だけで歴史を語ったり、数値化できるものしか認めさせなかったり、モラル（道徳）を教えないのは、日本人らしさを失わせるためと言うしかない。

国家と国家の対立とか思想の対立とか右とか左とかの偽装対立は如何にもあなた方の自由裁量に委ねられているとかと上手いこと言っているが、あなた方騙されてはいけない、過去１０年間、地域紛争多発の原因はロシア、米国、イギリス、フランス、ドイツ、中国の6カ国の軍需産業が生き残りの苦肉の策で殺りく兵器を売りまくっていることに真の原因がある、決して民族間の争いが増大したからではないのだ。現実に存在するのは、世界金融体制を維持する為に弱小国家を食い物にして生き延びていこうとする国際銀行家達、即ち世界の中央銀行の連合と、我々税金などで食い物にされている国民との戦いなんや。

彼等が世界に引いた中央銀行軍『国営のネズミ講』今日の軍産体制が生み出した国家指導者同士の共謀による偽装戦争やもしくは実際弱小国家を食い物にする戦争をする事によって既に命脈のつきつつある寄生システムの延命を図ろうとする（金融収支の辻褄を合わせようとする）銀行家達、しかしこの『国営のネズミ講』も限界に来つつあるようだ。彼等は蛸が自分の足か手か知らんが食って生き延びていくように自分等の金融体制仲間の足を食って生き延びようとしているようでは、この体制の限界を見とめたようなもんや。

ここに国際金融の本質を描いた優れた評論家や本の内容を一部抜粋
　　　http://come.to/jogwing

　　経済システムには各国の事情や固有の歴史や特色がある。それらのものを全く無視して自国のシステムや長所を徹底的に破壊して、その廃墟の上にグローバルシステムを無条件に構築しようとするのは将に売国的狂気であり無知であると言うほか無い。

　ムーディーズの日本国債格付けの真相に関しては、米国市場の暴落が近づいていたので日本国債格下げで日本人投資家にパニックを起こさせ、ドル買い米国株買いを煽動し、日本株と日本企業の安値買い叩きが主目的であったようである。

　格下げを行った直後に更に２段階もの悪質な格下げを行った行為は到底容認できるものではないだろう（最初の格付けは一体何だったか？そんないい加減な格付けが許されるのか？）。まあ投資家は全くムーディーズを参考にしていないので、その後極端な円高と米国市場の崩落が発生したのは皮肉である。

　日ごろから”円と日本国債が紙くずになる！　ドルと米国市場に投資しないと資産が消滅するなどと騒いだ馬鹿エコノミストや外資系アナリストたちはドル安と米国株安のダブルパンチで大損していたことだろう。

　トヨタが”雇用を守る”といっただけで格下げしたムーディーズは株主集団訴訟でも起こして叩き潰すべきである。

　格付けとは、実証的経営数字や技術開発力、販売力、経費構造、財務力などの数値的実証的分析的結果を元に行うべきものであり、実証性の無い”グローバル経営”だの”構造改革”だのというフィーリングや流行で判断されるべきものでは絶対にない。トヨタの財務体質と経費構造の強さは定評があり、人件費が同業他者に比べ経営の負担になっていない無いことは明白であり、よってトヨタが”雇用を守る”といっただけで格下げしたムーディーズこそは”虚偽捏造格付け機関”として集団訴訟して叩き潰しても構わないと思われる。

（５）それでも日本のアメリカ化を驀進する小泉政権の狂気

　今は世界恐慌の戸口である。こうした状況で、『逆ニューディール政策』を盲目的に驀進する小泉政権は異常以外の何物でもない。これが続けば日本経済は持たない。その場合政権倒閣も視野に入れなければなら無いだろう。

”アメリカ型至上主義最高！と叫んできた”のは経済無知マスコミや御用エコノミストだが、実際にアメリカ万歳！アメリカ経済は全て正しい！アメリカ経済は完全無欠で日本経済は全て駄目だ！日本経済の構造を全て解体してアメリカ化しなければならない！”と本気で信じ、誤った政策を驀進してきた最大の勢力はほかならぬ小泉首相自身である。

シオニスト右派が操る米国傀儡勢力に対し戦線を布告

アメリカを背後で操っている勢力シオニスト国際金融
某識者も書いているが
【アメリカのイラク攻撃に対して意見が真っ二つに割れている。ブッシュ大統領は両派の間に挟まり動きが取れなくなっている。選挙を睨んでユダヤ系の票もほしいからイラク攻撃はしたいけれど、国際世論は反対一色でとても出来る状況ではない。積極的賛成はイスラエルだけだ。しかしサウジは猛反対して基地提供も拒んでいる。アメリカ外交はイスラエルをとるか国際世論とサウジをとるかである。】
http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=131669

昨年の９月11日のテロ事件を調査していく過程で、英国情報機関筋とユダヤ系勢力がテロ前日に事件勃発を理解していたことが明らかにされた。これは単純に、全米テロが英国情報部やユダヤ機関によって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかった――ということなのだ。英情報機関やユダヤ機関が事件を予知していたという事実について、事件直後にブッシュはプーチンから直接電話で知らされたと伝えられる。　
……なんだ、これは！これではブッシュ、面目丸つぶれや 、プーチンに頭上がらんのも無理はない。プーチン、ブッシュに漏らしたという事は勿論メリットあっての事、盲目的に追随する日本とは違う。面目丸つぶれのブッシュがやろうとして居る事は
何と！「国土安全保障省」を新たに設立しょうとしているのだ。

【決して公表することのできないテロ事件に関する暗部。
背後にいる味方が敵になり得る可能性。
これこそ、反テロ戦における最大の脅威である。
ブッシュが提唱する「国土安全保障戦略」や「国土安全保障省創設」は、
真の敵との戦いを念頭に置いた戦略だと言えよう。
それは、米国の悲願「対英独立」と、米民族派が掲げる
「脱シオニズム路線」の上に立つ、
新生アメリカ合衆国建国の最初の一歩を生み出す。】
……真の敵とは？？

米大統領『国土安保省』の新設発表　テロ対策を統括
【ワシントン７日＝土井達士】ブッシュ米大統領は六日夜（日本時間七日朝）、テレビ演説を行い、政府内に米国本土のテロ対策を統括する「国土安全保障省」を新設することを議会へ提案すると言明した。議会の承認が得られれば年内に発足する見込みで……

ドイッチェ長官就任以来、モサドの下部組織に成り下がったと評されるＣＩＡだけではない。英国に追従しユダヤに追従してきた国家安全保障に関する全分野を一省に統括し、いわば戦時下完全独裁体制を作ろうというものなのだ。

昨年の９・11以降、英米の対立は激化してきている。中東パレスチナにおける英米の思想的対立も異常なまでに激しい。明らかにブッシュは、米合衆国建国以来引きずってきた英国に対する観念を払拭し、同時にシオニスト右派が操る米国傀儡勢力に対し戦線を布告したのだ。
英国との精神的上下関係を清算し、シオニスト右派と断絶する！
しかしそれは、これまで世界を動かし支配してきた絶対権力に対する挑戦である。
もちろんブッシュは、「国土安全保障戦略」が意味するこうした全てを明確に認識したうえで、これを米国議会に向けて提案し、全世界にその姿勢を公表したのだ。

「……ブッシュの新国防戦略の最大の狙いは、実はいまだに英国女王に握られているアメリカ軍の統帥権をアメリカ大統領に取り戻すことであり、……、真の独立を計ろうとすることにある。……。」（『月刊日本』平成14年８月号より）

http://www.gyouseinews.com/index.html

前にも書いたが某知者の言うがごとく【国際金融は、9月11日ＷＴＣをきっかけとして、世界国家（新世界秩序）の実現に向けて大きく、前進するつもりであった。しかし、9月11日とその後の状況は、世界中で何100万人もの人々の目を覚ませてしまった。これは彼等にとっては残念な事ではあるが、これはネットのお陰だ。このために、米国内はともかくとして、米国外での、人々の反応は、国際金融が描くシナリオに警戒してしまった。だからこそ、彼等は、未だ、イラクを爆撃出来ない。それ故、彼等は、更に人々を恐怖させるための新たな事件を起こさなければならない。……】

ネットだけが、今だ国際金融に侵蝕されていない真実を追究できる世界だ。米国の愛国市民は真の敵は誰かと？大多数の洗脳されている国民にも拘わらず、ようやくにして感付き始めている。１７７６年米国は英国から独立を果したが、美味しいご馳走を諦める英国（既に黒い貴族に完全に蝕まれた）ではない。

彼等は執拗に米国に寄生システム（中央銀行）設立を試みた、この寄生システムこそは国民の金を税金という名目で奪う吸水装置ならぬ吸金装置である。第一次世界大戦の四年前1910年11月に、ジョージア州のジキル島に国際金融たちが秘密裏に集まり、いかにして世界的な大戦争を可能にするかが真剣に討議され、そのための方策が決定された。ジキル島は温暖な気候に恵まれ、多くの百万長者たちが別荘を持っている土地だったが、この島は完全な私有地であり、ジャーナリストが近ずくことは不可能であった。

そう言う条件を備えたこの島が、「連邦」の名を掲げる私有銀行の設立準備に利用されたわけである。この島に集まった財閥たちは全員で世界の富の六分の一を所有していた。彼らが集まったもう一つの理由は、秘密裏に米国に私有の中央銀行（連邦準備銀行・FRB）を設立することであった。多くの人は中央銀行が権力の濫用と民主の奴隷化に至ることを知っていた。にも拘わらずこの構想は国際金融の使用人であるウイルソン大統領によって1913年に、この悪夢の連邦準備法は実際成立してしまった。

それ以来、米国民のみならず世界中が好景気、不景気、続いてまた好景気という人工的な景気変動の波に揉まれるように運命ずけられることとなった。この人工的な変動は、前もって変動の時期を知らされている国際金融達を自動的に富ませ、逆に米国民ならず全世界が、このペテンの餌に成り下がる事になった。同時に全人類は、金融財閥を富ませる事に繋がる世界大戦から平和、そしてまた世界大戦、という周期的循環に自動的に巻き込まれる被害者になってしまった。このような20世紀の不幸が生まれたのは、私有の中央銀行が偽りの民主主義の名のもとに政治を行っているからだ。

20世紀の歴史は米国の「連邦準備銀行」ＦＲＢによる邪悪な金融政策の歴史であるといってもいい。第一次世界大戦は、この中央銀行からの資金があって初めて可能になった。この「連邦」のなを掲げる私有銀行の存在がなければ、第一世界大戦、ウォール街における株の暴落とそれに続く大恐慌、第二次世界大戦、戦後の冷戦状況もあり得ない。彼等はこの二つの大戦を仕組んでイスラエルを捏造し、冷戦を演じ米国民の血税の元にイスラエルを維持した。ここに来て９月１１日の真相の一端が見え始めた。テロ事件を調査していく過程で、MI6とモサドがテロ前日にWTCを理解していたことが明らかにされた。

これは単純に、全米テロがMI6やモサドによって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかったということなのだ。何故か？？決して公表することのできないテロ事件に関する暗部。公表したくとも公表できない米国のジレンマ、米国内部に巣食うシオニスト国際金融、背後にいる味方が敵になり得る可能性９１１のテロリストたちと、MI6とモサドは何らかの繋がりがあり、はっきりといえば彼等はアメリカにクーデターを仕掛けたのだ。

これこそ、反テロ戦における最大の脅威。ブッシュが提唱する「国土安全保障戦略」や「国土安全保障省創設」は、真の敵との戦いを念頭に置いた戦略だと言えよう。それは、米国の悲願「対英独立」と、米民族派が掲げる「脱シオニズム路線」の上に立つ、新生アメリカ合衆国建国の最初の一歩を生み出す。
http://www.gyouseinews.com/foreign_prospect/aug2002/002.html

あの悪夢の９月１１日迫る折
思い起こせば１９９２年ブッシュ前大統領は、湾岸戦争勝利の余勢を駆って、背後にいる国際金融の要請で一気に合衆国憲法を停止、新世界秩序の樹立宣言を行なおうとした。ところが、ブッシュのこの横暴に対して、米国海軍内の愛国派提督らがブッシュに対して、「もし、そんなことをすれば、ワシントンを核攻撃するぞ！」と本気で警告を発したという（スプリングマイヤー）。

彼等にとって一番の敵とも言えるのは、自国の愛国的米国民、愛国的米軍人なのだ。だからこそ洗脳のためにいろんな事件を仕組むのだが今はネットのお陰でちょっとやそっとの事件では国民は動じなくなった。そこへ起ったのが世界を仰天させたＷＴＣだ。この事件の真相はマスコミの隠蔽も会って容易ではないが、それでもネットから断片的な知識が与えられるので、そこから綜合分析して判断するしかない。
ＷＴＣで、いくつかの不可解な点があった。

（一）ペンタゴンとＷＴＣで働いていたイスラエル人約4000人が、その日に限って休んでいた、　　　　　　　　　　　　　　　　　　
（ニ）ＷＴＣに働いていたモルガンスタンレー3500人のうち行方不明者は5人だけで、ゴールドマンサックスの社員には前もって警告メールが来ていた、
（三）シャロンは、アメリカ東海岸への旅行を事件の直前にキャンセルした、

（四）ＣＮＮは始め2機目の突入から撮影したと発表していたが、いつの間にか1機目の突入の映像も流れていた？

　なぜ事件後すぐに犯人のパスポートが（飛行機は焼失しているにも関わらず）出てきたのか？なぜアラビア語の旅客機操縦マニュアルが、見つけて下さいと言わんばかりの場所から出てきたのか？

これは当然のごとく英国情報機関筋（ＭＩ6）とユダヤ系勢力（モサド）がテロ前日に事件勃発を理解していたことが明らかだ。某識者の言うがごとく、これは単純に、全米テロが英国情報部やユダヤ機関によって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかったということなのだ。ありていに言えば国際金融（世界金融帝国）がビンラディン一派にあえてやらせたものだ。米国にクーデターをしかけたのだ。

フランス革命、ロシア革命そしてアメリカ革命に至る今回のクーデター。因みに英国はロスチャイルドを主とする国際金融の総元締めであり、ビンラディン一派の拠点があるところ、王立スコットランド銀行やバークレー銀行がイスラムネットワークへ多額の資金援助をしている。また、人道援助を表向きの理由としながら、本当はテロ支援を行っているＮＧＯにも、シティの資金やソロスの資金が流れ込んでいる。国際金融には、ユダヤもイスラムもない。ただ争いが金になるということだけに関心がある。この意味で英国とイスラエル（共にロスチャイルドが関係）が何故沈黙していたのか分ろう。みたび書きますが今回のＷＴＣでも再び

【国際金融は、9月11日ＷＴＣをきっかけとして、世界国家（新世界秩序）の実現に向けて大きく、前進するつもりであった。しかし、9月11日とその後の状況は、世界中で何100万人もの人々の目を覚ませてしまった。これは彼等にとっては残念な事ではあるが、これはネットのお陰だ。このために、米国内はともかくとして、米国外での、人々の反応は、国際金融が描くシナリオに警戒してしまった。だからこそ、彼等は、未だ、イラクを爆撃出来ない。それ故、彼等は、更に人々を恐怖させるための新たな事件を起こさなければならない。……】

……更に人々を恐怖させるための新たな事件？？その一つとして引用
　【最近、ホワイトハウス上空を軽飛行機が横切ったなどというさまざまな威嚇行動が報告されている。恐らくは報道される以上に、さまざまな攻撃がブッシュに対して行われているのだろう。だが、狂気の神がかり大統領には、それが通用しないようだ。だが、場合によると「ブッシュ暗殺」が実行に移される可能性もある。ブッシュの意思が上下院に届いた時である。】

ブッシュにしろブレアーにしろ、そしてビンラディン、サダム、シャロン、アラファト等全て寄生体・国際金融（世界金融帝国）の将棋の駒、彼等はそれぞれ自分等に与えられた役割を国家を隠れみのにして演じているのだ。下手すれば将棋の駒の事いつ取り除かれる(暗殺)か分らない。彼等は国家を代表し必死であるが国家の対立を演出し背後で操り金儲けを狙う国際金融の動向には特に注意したいものだ。

誰もが平和を望み、争いのない世界を望んでいるにも拘わらず、どうして世界は皆の意のままにならず、思いの反対のほうに向かうのか？それには邪悪な集団の存在を考えなければ到底理解できない。邪悪な集団、国際金融が目論む世界制覇へのシナリオは,彼等が目的(新世界権力)を達するまで、止む事はない。ブッシュ、ブレアー、そしてビンラディン、サダム、シャロン、アラファト等全て国際金融（世界金融帝国）の将棋の駒、彼等はそれぞれ自分等に与えられた役割を国家を隠れみのにして演じているのだ。彼等自身も下手すれば将棋の駒の事いつ取り除かれる(暗殺される)か分らない。彼等は国家を代表し必死であるが国家の対立を演出し背後で操る寄生体・国際金融の動向には貴方方特に注意して欲しい。

国家（米国・英国・イスラエル等の３国は特に黒い貴族・国際金融の影響下に強くある）を道具(補助するものとして国連・ＩＭＦ・世銀・ＯＤＡ・ＷＴＯ・ダビストック人間心理研究所いわゆる洗脳機関等)にしての数々の蛮行（数々の紛争・エイズ拡散・金融操作・ＷＴＣ等）が遂行されるのですが、
一例としてエイズ

http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=144966

その真相は完全にマスコミを乗っ取っとっているので、マスコミからは明かにされる事はないだろう。初めにも書きましたが彼等邪悪な集団は何を目的とし世界をどう言う風にもって行くつもりなのか？その企みを暴こうとしたマクドナルド下院議院の乗った大韓航空００７便が日本海上で撃墜された。数年前に新聞を賑わしていたから未だ貴方方の記憶に残っていると思う。彼が撃墜される前に公の席で、どう言ったのか？

http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=138133&thr=137673&cur=137673&dir=d

残念だが彼が獄死したという二ユースが入ってきた。彼等邪悪な集団が１８世紀以降の殆どの戦争や革命、恐慌を仕組んだ事はメディア（世界中のマスコミをも独占）の隠蔽に拘わらずネット関係者の努力のお陰で少しずつだが私達の前に現われるようになったのは嬉しい。

【彼等は今,日本の不況を利用し、というかこの不況も日銀と仕組んだのだが、日銀株後11％以上を狙う。既に40％手に入れる】
かってアムシエル・ロスチャイルドはこう言った
「私が一国の通貨を支配できれば、法律などは度外視できよう」
彼等国際金融グループが考えた最も効率的な寄生方法は？

ある国に寄生するには（乗っ取る）ある国に偽りの金融制度(中央銀行システム)を設立する事だ、それが（彼等５０００年の知恵で）甘い汁を吸うのには最高の方法だと考えた。
もう一つは麻薬だが国際金融の使い走りCIAが世界最大の組織、日本は１２月２１日、日本海で不審船を沈没させたが、
某識者も言ってるが「この武装工作船が麻薬密売船であったことはほぼ間違いない。北朝鮮が日本の暴力団に麻薬を密売していた事実をアメリカはずっと追跡、監視していた。それを、アメリカが好機と捕らえて、この時期に意図的に日本側に通報して事件にしたてたものである。」何故この時期に？有事法制との絡みもあって国民を緊張関係におく必要があったのだ。　

そして今、国民総背番号制に至る住民基本台帳ネットワークやマイクロチップ移植が新聞を賑わしているが気を付けて欲しい。

http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=140387

前にも書きましたが寄生システム（連邦準備制度）と言う怪物を生み出した１９１０年のジョージア州のジキル島での極秘の会談（米国民の全ての通貨と信用の独占権をこれらの銀行家―黒い貴族に賦与する企み）で（陰謀の議長―ロックフェラーの義父ネルソン・オールドリッチ）ロックフェラー家はこの銀行の株式の多くを購入したが、米国政府はこの銀行の株式をただの一株も持つ事は許されず、これは何故？国際金融（聖書の民ユダヤを剽窃したカナンの末裔）に完全支配されたアメリカ合衆国となったことを意味する。

１９１３年、悪夢の連邦準備法はこうして秘密のうちに米国に設立されるが、米国のみならず世界にとって不幸な事は合衆国の仮面を被った民間が所有する銀行である連邦準備制度（100％国際金融の私有）が偽りの民主主義の名の下に政治を行っているからである。２０世紀の歴史は米国の「連邦準備銀行」による邪悪な金融政策の歴史と言って良い。黒い貴族（国際金融団）は「聖書」のユダヤの民でなく（聖書の民ユダヤを剽窃したカナンの末裔）5000年前にパレスチナを掠奪した砂漠を放浪する破壊集団だった。古代四大帝国を崩壊させ、ヨーロッパ→旧ソ連→アメリカ→日本へと寄生していく事になる。

ＦＲＢ（連邦準備銀行）設立とともに彼等の企みの戦争（今またヤラセをしてまでイラクと戦争を行なおうとする、彼等にはタビックストック機関と言われる特別の洗脳機関があり、水道水にも思考能力をなくす虫歯予防を口実としたフッ化ナトリウムが添加され米国民を洗脳するのに躍起）が次々と容易に企画され、実行された。今の米国は既に本来の米国ではなく国際金融(黒い貴族)に乗っ取られた米国だ。彼等の財団（ロックフェラー・フォード・カーネギー）は犯罪シンジゲートそのものである。

某識者も書いているが、このサイトは国際金融の圧力のもと何時消されるか分からない貴重な代物だ。彼等はいろんな隙間から、その国を破壊する為に潜り込んで来る、フランス革命もロシア革命も羊の皮をかぶり恰も国民の味方であるかのように演じて起こしたのだ、成就の後は当然のごとく彼等は本性剥き出してくるのだ。

「今後さらにアメリカと日本の関係は深まっていく。そのアメリカはもはやかつてのアメリカではない。ＡＤＬというまさに恐るべき犯罪組織がアメリカを支配してしまっている。ＡＤＬは表向きには「人権擁護委員会』などの看板を掲げ、差別反対、人権尊重を唱えてはいるが、その中身はそれとは裏腹に犯罪組織なのだ。」

http://www5.plala.or.jp/kabusiki/adl1.htm