これは、蔵原−宮顕の文化政策に対する批判的意義を持っていた。これに対し、３．３０日、宮顕は、アカハタに｢文化運動の前進｣論文を発表した。次のように反論している。

　これに対して、徳球は真っ赤になって宮顕見解に反論した。次のように述べたと伝えられている。

　これに対して、筆者はかく思う。こういうところにも、徳球と宮顕の暗闘の火花が散っていた。社交ダンスを廻ってさえ徳球と宮顕の観点はこれほど食い違っている。一見、宮顕の「退廃的な既成のダンスをプロレタリア的なものにしなければならない」言辞の方が左派的に見える。凡庸な青年は、この手のロジックに騙される。しかし、「プロレタリア的な社交ダンスがあるなら宮本自身が踊ってみせろ」と迫る徳球の批判こそ瞠目すべきではなかろうか。

　徳球は、何でも階級的と冠詞すれば革命的であるかのように云い、後にそれが民主的と冠詞することになる宮顕詭弁のウソに立ち向かっている。実に徳球という人は本質を鋭く見抜き、ツボを得た批判をする。日本左派運動に立ち現れた開放型と統制型の姿勢のこの違い、戦後日共運動の指導者のこの鮮やかな対比。筆者は、日本左派運動は、こういうところを万事において切開していかなければならないと考えている。

　新左翼が万一この時の宮顕見解に与するなら、「プロレタリア的な社交ダンス」を踊って見せねばなるまい。ここでは社交ダンスが問われているが、これに止まるものではない。文化運動論一切に関わるのは当然、組織論、運動論にも繋がる話だと思う故に採り上げた。

　１９４６年末から１９４７年初頭にかけて、日本左派運動は総力を挙げて「２．１ゼネスト」に向かった。「２．１ゼネスト」は、それまでの「飯食わせ」的経済的条件闘争から民主人民政府の樹立という明らかに革命的政治闘争へと転化していた。これに慌てたＧＨＱが猛烈に干渉を開始したが、共産党と労働組合のスクラムが崩れず、２．１日午前０時を期してのゼネストが必死の情勢となった。

　１．３１日午後５時頃、共闘議長・伊井弥四郎はＧＨＱに身柄を拘束され、マーカット経済科学局長他の最終的強制的説諭を受けた。伊井はゼネスト中止のラジオ放送を強制された。９時２１分、伊井は、ＮHK放送を通じて概要「一歩退却、二歩前進。労働者、農民万歳、我々は団結せねばならない！」の言葉を残しながらゼネスト回避を指示した。次のように放送された。

　伊井は、この後手錠をかけられ刑務所に入獄させられ、政令３２５号（占領目的阻害行為処罰令）違反により２年余の刑を受けている。「２．１ゼネスト」はこうしてＧＨＱ指令の前に流産させられることとなった。「２．１ゼネスト」は、日本の戦後革命史上最も政権の至近距離に迫った事件とし史実に刻まれている。以降、徳球党中央は、社共合同運動を通じて粘り強く左派政権創出に向かうことになる。これにつき、伊藤律派が精力的に活動する。党内の反党中央派が右から左からこれを誹謗すると云う党内状況となる。

　これにたいして、筆者はかく思う。この時の２．１ゼネストの不発を徳球−伊藤律系党中央の平和革命理論と指導の在り方に非を認める批判見解が為されている。これに関連して「ＧＨＱに対する解放軍規定」が槍玉に挙げられている。果たしてこれは正論だろうか。筆者は、「ＧＨＱの対日初期政策＝解放軍規定」はさほど重要な間違いではないと思っている。ＧＨＱの対日政策の初期には許される規定であったが、その後の政策転換時にも同規定を維持したことが間違いであるとする見立てこそが必要ではないかと思っている。

　問題は、２．１ゼネストで政権を最も近く手繰り寄せた時の「革命青写真の無さ」こそ真因ではなかったか。今日でも日共不破は「革命青写真不要論」を堂々と説いているが、反動的無茶苦茶理論と云うべきではなかろうか。これに相槌を打つ党員頭脳の貧困が問題ではなかろうか。新左翼各党派も然りで同じ病気に罹っているのではなかろうか。

　こうした「上からの戦後革命」とこれに伴う社会情勢的変化の下で、官民上げての戦後復興が着々と進められて行った。この時、戦前の大東亜戦争過程で構築された護送船団方式の官僚権限集中制が大きく力を発揮した。これに戦後政治家の有能なる指導が加わることで戦後日本は世界史上奇跡の復興を遂げていく。戦前的統制秩序から解放された人民大衆の喜びに満ちた勤労も大きく貢献した。これを、「日本型社会主義」と云う者もある。

　これについて、筆者はかく思う。「戦後日本＝日本型社会主義」は案外、的を射ているのではなかろうか。今からでも遅くない、我々がなぜ護憲するのかにつき「プレ社会主義論」で理論武装すべきではなかろうか。この理論を生まずして為す日本左派運動各派の護憲理論には理論サボタージュが認められるのではなかろうか。

　ところで、１９４８年頃より国際情勢の変化を受けて、ＧＨＱの対日政策は初期の概ね善政政策から後期の反共の砦政策へと転換する。ここを識別せねばならない。１９４８．１１．１２日、極東国際軍事裁判が結審しＡ級戦犯２５名に判決が下され、１２．２３日、絞首刑組７名が東京・巣鴨拘置所で執行された。残りのＡ級戦犯容疑者は釈放され、岸信介、児玉誉士夫ら１９名が巣鴨拘置所から出獄している。この過程で、正力松太郎、岸信介、児玉誉士夫は国際金融資本の秘密エージェント契約している形跡が有り、それぞれが戦後タカ派のドンとして政財官界に影響を与えていくことになる。

　日本左派運動は、「正力松太郎、岸信介、児玉誉士夫」即ち国際金融資本の秘密エージェントの動きに対して分析力を持たぬまま運動展開していくことになる。それは児戯的でさえある。その癖、彼らが教本とするマルクス主義理論をますます難解にして行き、労働者大衆の読み物と掛け離れ手が届かないものに仕上げていくことになる。そういう「粉飾知」者を崇め奉り始める。どちらも似合いであろうが、これを訝るべきではなかろうか。

　こうして、「２．１ゼネスト」以来の革命的機運が醸成された。２月、第１４回拡大中央委員会で、伊藤律は、「社共合同闘争と党のボリシェヴィキ化に関する報告」を行い、社共合同運動の成果を報告した。「民族資本家までも含めての党の拡大強化方針」を決定し、次のように指針させている。

　しかし、シベリア兵の引き揚げは、次第に強制労働の実態を知らすことになり、引揚者の集団入党にも関わらず却って共産党の人気を悪くした。以降、国会で引き揚げ問題が議題に上るときには｢コラッ共産党、シベリアの捕虜をどうしてくれる｣と野次られることになった。

　他方、これを迎え撃つ吉田政権は団体等規制令の公布で公務員の労働争議規制等を強め反動攻勢を本格化させた。こうした時期、７．６日の下山事件、７．１５日の三鷹事件、８．１７日の松川事件と云う国鉄関係の相次ぐ謀略事件が発生する。その慌しさの中で戦後革命の最後の綱引きが演ぜられた。

　１０．１日、毛沢東を主席とする中華人民共和国が成立した。毛沢東が天安門上で世界に向けて新生中国の建国を宣言した。支那はこうして百余年にわたる帝国主義の侵略と支配を脱して社会主義の道に踏み出すことになった。中国建国は、国際共産主義に与える影響大なるものがあり、日本共産党を奮い立たせた。党は、「人類解放の大事業の上に、ロシア革命に次ぐ偉大な貢献を為し遂げようとしている」との賛辞を添えて祝意を述べている。１０．７日、ドイツ民主共和国（東ドイツ）が成立。いわゆるソ連邦を中心とする東風が吹いた。　

　この頃既にアメリカは資本主義陣営の盟主として、共産主義封じ込め政策を強硬に展開し始めていた。この戦略から日本をアジアの反共の防波堤と位置づけ取り込みを図った。これに対し、そうはさせじとして「日・ソ・中共産党連携での革命工作」が始まり、１２．１６日付で「革命闘争指令１号」が発令されたが不発に終わる。これらの諸要因により日本の戦後革命が最終的に流産した。

　１２．２９日、増山太助の｢戦後期左翼人士群像｣は次のような史実を伝えている。

　戦後直後の学生運動の功績として、学生課や寮の舎監制が廃止され、大学新聞の発行、生活協同組合、セツルメント、文化サークル活動などが再建されていったことが認められる。この気運が、１・戦犯教授、学長の追放、２・戦時化諸組織の解体、３・民主的自治組織の建設、４・進歩的教授の復帰、５・学生協同組合、文化団体、研究会、政治組織の結成等々に向かっていくことになった。いわば、学生の生活権訴求、これに関わる範囲での政治活動と云う即自的段階の学生運動であった。

　その内面的心情には、｢戦前の悲劇を二度と繰り返させまい｣とする決意もあったように思われる。敗戦と同時に戦場に職場に学徒動員されていた学生がキャンパスに戻ってきたが、｢私達は生き残った。あの激しい戦争の中をとにかく生き残った。私達はこの『生き残った』という真の意味を決して忘れてはならない｣という思いが、軍国主義的残滓の一掃を経て次第に日本革命を夢見る活動家へと転身させて行くことになる。

　労働運動も政治活動もその自由が保証された時代的風潮の中で、戦前の治安維持法体制下で抑圧されていたマルクス．レーニン主義の研究が風靡していくことになった。それに伴い、共産党に入党する学生党員が増えていった。関東では官立の東大、私立の早大、関西では官立の京大、私立の同大の四校が戦後学生運動の機関車となり、全国に連絡網を広げていった。

　１９４７．９月、東大で、戦前の新人会の「再建」活動が始められた。これを推進したのが通称ナベツネ（後の読売新聞社長渡辺恒雄）派であった。ナベツネらの動きは、労働戦線での右派的新潮流、後の社会党系総評につながる民主化同盟の動きと連動していた。青年共産同盟（現在の民主青年同盟の前身）の強化を呼びかける党中央の方針に反対し穏和系運動の創出を図った。ナベツネは、その活動資金５千円を戦前の転向組にして戦後は反党活動を職業にしていたことで有名な三田村四郎から受け取っていた。

　ナベツネらの活動は、当時各分野で巻き起こりつつあった｢モダニズム｣と関連していた。｢モダニズム｣は文学の領域で狼煙が上げられ、哲学の分野に飛び火し、論壇を席捲していった。この当時の経済理論における大塚史学、文学理論での近代主義、哲学戦線での主体性論などがこれに当たる。「マルクス主義の硬直的理解からの解放」と位置づけられる。

　党中央は、｢モダニズム｣理論の中身の精査に向かう能力を持たず、その社民化的政治性を問題にし排斥していった。１２．７日、党中央は、｢主体性論｣をマルクス．レーニン主義に反する小ブル思想であるとして批判を強めた。東大学生細胞に影響力を見せていたことから、これを解散処分に附し、１２．１６日、党中央系共産党東京地方委員会は、「東大細胞の解散、全員の再登録を決定」し、東大細胞に通告した。これにより、新人会活動は掣肘された。

　１９４８．１．３０日、細胞総会が開かれた。２．７日付けアカハタ報道の「日本共産党決定・報告集」によると、細胞総会には約８０名が出席して、会の今後の方針を協議した。席上、ナベツネらの行為が「重大な規律違反であるということはほとんど満場一致で認められた」ものの、除名処分に関しては「賛成２７、反対２６、棄権３」であった。

　今日的に見て｢主体性論争｣はマルクス主義理論の見直しの契機（｢反省の矢｣）として重要な意義を持っていたと思われるが、そもそもの狙いが反共運動的臭いを持っていた故に封殺された。それはともかく、ナベツネの履歴に於ける「元共産党理論家」とはこの程度のものであることが確認されねばならない。

　１９４８．６．２６日、授業料値上げ反対ストで、１１４校、約２０万人が参加した。全国の主要な大学・高専校の殆どを網羅して、日本の学生運動史上初の全国ストライキとなった。この時の盛り上がりは予想を上回るものであった。この運動の流れで｢全日本学生自治会総連合（全学連）｣の結成決議が為された。

　この闘争の過程で党の学生細胞が全国の大学．高校に誕生し、拡大強化した。早大共産党細胞がこの闘争で入党者を急増させている。党はこの頃約５千名の学生党員よりなる約３百の学校細胞を組織した。東大細胞らのオルグが都内各校、主要な拠点校に向けて全国に飛び始めた。この時の盛り上がりは予想を上回るものであった。