江戸時代、家康から家光まで使えた天台宗の天海大僧正が東照宮、上野寛永寺を創建。この東照宮や上野寛永寺も輪王寺も中禅寺も陰陽道、風水を元に江戸を守る鬼門としての寺であり、全てが天台宗。ちなみに、徳川家の菩提寺の芝増上寺はなんと浄土宗。表鬼門にあたる上野寛永寺から輪王寺まで江戸を守る祈祷院の要素が強い、そのお寺には龍の絵が多い。東照宮の薬師堂の有名な鳴き龍を描いた堅山南風画伯が中禅寺の大雲龍も描いている。大猷院の天井には140体の龍が、陽明門には45体以上の龍の彫刻が、拝殿(大名などが参列参拝する)の天井にも110体以上の龍が、輪王寺の大護摩堂には狩野派の大昇龍が描かれている。

　徳川幕府はこうした精緻な身分制支配秩序を各階級階層に作り上げながら、朝廷についても厳しく規制を為し、その権威を形骸化させることに成功した。朝廷については１６１５年(元和１年)に｢禁中並公家諸法度｣（きんちゅうならびにくげしょはっと）を定め、天皇の行動、公家の行跡、儀礼、官職、服装のことまで細かに規制を加えた。「天皇は学問を第一とする」などと説き、天皇の権限を年号や暦の制定など形式的なことだけにとどめた。この禁中並公家諸法度は、歴史上初めて武家の定めた法により天皇の行動を規定したものとなった。これにより天皇は、行幸、大名との交流を禁止され、「象徴天皇制」の地位に甘んじることになった。又、京都所司代をおいて朝廷の動行を監視した。

　幕府は、寺社に対しては、行政機関として寺社奉行を置くことにより、法令としては｢諸宗寺院法度｣を定めることにより規制した。｢諸宗寺院法度｣により仏教諸宗派は各宗ごとに本山、末寺の制度をたててピラミッド型の階層制度を敷くことになり、こうして全国の寺社が管理され権威が序列化させられた。これにより各教団は幕藩体制下に組み込まれた。

　教団の運営から個々の僧侶の暮し向きまでの一切合財が規制された。又、キリスト教を禁宗としてこれの弾圧に努め、各寺院に檀家制度を組織させ、宗旨人別帳に記載を義務づけたり、宗門改めをさせる等庶民支配に重要な役割を果たさせた。この檀家制度は、他面では各教団の公認存続権益の保障でもあった。だが、その代わりに要請されたことは教義の封建秩序への順応化であった。

　この時代の僧侶は、宗教家としての役割のみならず、小役人的行政的官吏あるいは思想警察的な役割をもになわされることになった。こうして、寺院宮社も又政治支配の道具に利用された。｢みき｣との絡みで云えば、やがてこうした宗教統制は腐敗の温床となり、概要｢（本門仏立講の開祖・長松日扇が見たものは）幕府の宗教政策に唯々諾々と付き従い、腐敗と堕落を繰り返す既成仏教教団の姿であった。彼は、それに失望する。そして、猛然と批判を加える。やがて、断固として還俗すると、出家者たちへの鋭い批判を開始した｣（小滝透｢神々の目覚め｣）という事態を招くようになる。

　こうして国内の統治に万全を期した徳川幕府は、海外との自由交易を禁止し、唯一長崎出島をその任に当たらせる等鎖国政策を採用することで 、その政体を完遂させた。それまで戦国の騒乱時代を通じて西欧の先進技術を取り入れることに争う如くの熱心さを示し、やがて日本の側から海外渡航を積極的に行う等海外列強とも対等の地位を占める勢いを見せていたが、こうした交易に伴い徳川政権の安定に好ましからぬ事情も発生し始めていた。

　その第一の脅威は、キリシタン伝導が西欧の植民地獲得の野心に通ずるものであるという懸念にあった。事実キリスト教の普及ぶりには目をみはるものがあり、教徒がキリスト教のいうところの神の教えを絶対とし、その掟にはずれることは例え支配者の命令であっても従わないという強い信仰と団結を見せつけることにより、幕藩体制に重大な脅威としてたちはだかることとなった。こうして鎖国の第一の目的は、キリスト教の禁教となった。なお盛んとなる貿易に関係して諸大名や有力商人の台頭することが予想され、こうした動きも徳川政権の安定には好ましからぬこととなった。こうして徳川政権は、安定か繁栄かの二者択一に対し安定を採用し、この後唯一長崎の出島にてオランダとの貿易を細々と続けることとなった。貿易の管理これが鎖国の第二の狙いであった。

　鎖国体制は、まず１６１６(元和元年)年の入港地を平戸と長崎に制限することから始まり、１６２３(元和９)年、イギリスが自発的に去り、１６２４(寛永元)年、イスパニアの来航が禁止され、１６３３(寛永１０)年、鎖国令Ⅰが出され、奉書船以外の海外渡航が禁止された。１６３４(寛永１１)年、鎖国令Ⅱにより長崎に出島が築造され、１６３５(寛永１２)年、鎖国令Ⅲにより、日本船の海外渡航を全面的に禁止されることとなった。１６３６(寛永１３)年、鎖国令Ⅳにより、ポルトガル人を出島に集め、１６３７(寛永１４)年、島原の乱が起こり、１６３９(寛永１６)年、鎖国令Ⅴにより、ポルトガル船の来航が禁止された。１６４１(寛永１８)年、オランダ人が出島に集められ唯一の交易の場とされた。鎖国体制はこうした経過により完成されることとなった。

　徳川治政は、支配秩序に様々な補完策を廻らすことに相当の配慮を凝らしていた。支配イデオロギ－として儒教学問（儒学）・儒教道徳を援用したこともその一つである。儒学とは、儒教を中心とする漢学の教えであり、四書（大学・中庸・論語・孟子）、五経（易経・詩経・書経・礼記・春秋）のことを云う。儒学には「官学」としての役割が与えられ、政体を維持する治政の基本理念として採用された。その大綱は、仁義礼智信の五常を道徳の基本とし、修身、斉家（せいけ）、治国、平天下を為政者の心得としていた。

　「官学」の教えは、もともと五山の僧藤原惺窩、その弟子林羅山等によって唱えられた儒教道徳であったが、徳川幕府は、これを日本型朱子学として利用し、例えば、｢君君足らずとも、臣臣足るべし｣、「君に忠、親に孝を」とする大義名分論（君臣関係、身分差別）的なものに纏め、封建秩序維持の教学に利用することとなった。この儒教道徳は、統治学として又修身学とし武士の必須教養として受けとめられることになり、各諸藩は競って藩学校を設置したことから、普及と同時に学問としての奥行きも又深めていくこととなった。

　歴史的に見て看過されておりながら重大なことは、この儒教精神が、武士階級の精神性を高め、時代の進展と共に極めてイデオロギッシュな人物を創造させて行くこととなった点であった。儒教の国家論・政体論がやがて時代の空気と触れ合うことにより、体制批判、体制改造の論にまで拡がりを示して行くこととなったことは歴史の皮肉と云えるであろう。かく歴史弁証法的に理解されねばならないであろう。

　前述したように、江戸時代は、農村を土台とする「米遣経済」を基軸に領主の権力下に都市と商業資本の発達を統制して、武士階級が支配者の立場にたつという構造の元に、一方で徳川政権の絶対的権力による中央集権政治、他方での諸藩による封建的領国統治という二元支配を車の両輪とする幕藩体制でもって経緯して行くこととなった。

　１６１６（元和２）年、徳川家康逝去。１６１７（元和３）年、日光に東照社創建。１６２３（元和９）年、家光が上洛し将軍宣下を受ける。１６３０（寛永７）年、後水尾天皇から譲位された明正天皇が即位する。１６３２（寛永９）年、息子家光に将軍を譲った後も実権を握り続けた大御所秀忠が死去した。親政を始めた家光は新たな武家国家の在り方を模索する。

　１６３４（寛永１１）年、家光が３０万の大軍を率いて上洛。後水尾上皇による院政を容認、秀忠在世中に冷え込んだ公武関係の修復を図った。その足で大坂を訪れ、地子銭（租税）の免除による城下町繁栄策を打ち出した。以降、大坂は商工業者の集住が一層進み、「天下の台所」として発展して行く。将軍の上洛は以降、14代家茂まで途絶える。天皇による将軍宣下も、４代将軍家綱からは、京都から江戸へ勅使が下る方式となった。

　祖父家康を崇拝する家光は将軍就任後、家康を神格化した東照大権現を祀る栃木・日光の東照社（後に東照宮）への参拝を繰り返した。上洛から江戸に戻ると９月、日光を訪れ、２年後の家康２１年忌に向け東照社の大改修工事を開始し、現在に残る絢爛豪華な建物群を完成させた。以降、一門以外の譜代や外様大名の領内にも東照る社が勧請（かんじょう）されて行く。１９３７（寛永１４）年、江戸で生まれ育った家光は、日光大照社の改修と並行し、全国の大名を動員して江戸城の大改築にも着手している。天守や本丸御殿が建て替えられ、政権の本拠としての江戸の整備が一段と進んだ。１６５１（慶安４）年、家光死去。

　島原の乱(1637～38年)以降は既に社会から戦争の足音は消え、武力で国を治める時代の残滓が払拭され、鎖国政策と相俟って、時代は否応なく武断から文治政治へ転換され、こうして課題は内政問題となり、諸藩は競って領国経営に取り組んでいくこととなった。１６４４（正保元）年、中国・明の滅亡。この時期を江戸前期と考えるならば、幕藩体制の確立．安定期ということになる。この期間は、初代家康（１５４２～１６１６．在職１６０３～１６０５年）．２代秀忠（１５７９～１６３２．在職１６０３～１６２３年）．３代家光（１６０４～１６５１．在職１６２３～１６５１年）．４代家綱（１６４１～１６８０．在職１６５１～１６８０年）．五代綱吉（１６４６～１７０９．在職 ～ 年）の凡そ百年間に相当する。

　しかしながら領国経営も又多事難事の途であった。築城あるいは城下町をはじめとする都市建設、参勤交代費用、江戸詰め費用、五街道、脇街道をはじめとする道路整備、水陸両面の河岸、港湾建設、河川用水工事等々の社会基盤の整備には莫大な費用を要し、石高の増収による財源確保こそ内政の最大の眼目となって行った。

　石高の増大には、租税収奪がその容易な方法であった為に、江戸年間を通じて百姓一揆が絶え間無いこととなった。その第二の方法は農業生産力の向上に求められた。この時代に全国的に堤防、潅漑用水の整備、新田開発による耕地面積の拡大や二毛作の普及、水稲の品種改良、農業技術の改良発展が為されたのはこの観点からの社会投資であったと云える。備中鍬、踏み車、千歯扱、千石とおし、唐箕、魚油肥料等々農業用具の発明改良が進んだのもこの時代であった。この時代に租税取立方式が転換された。江戸時代初期の頃においては、毎年の検地により作柄の出来不出来を見て徴収する検見法を採用していたが、貢納制度の合理化策として検地をとり止め、十七世紀半ば頃より、過去十年程の平均収穫により村高（村を一単位とした米の生産高）を固定する定免法に転換させることになった。定免法は、武家側にも租税の一定によって領主経済の安定をもたらしたが、農民側にも、年貢が以降ほとんど一定に押えられたことにより、年貢率の分母が変化しなくなったうえに、年貢率そのものもかわらなかったことから、生産量の増加した分だけ余剰が生まれるという好都合となった。こうして農業生産力を向上させた分だけ、年貢率が相対的に低下していくこととなった。又、米以外の作物、とりわけ四木（茶、桑、漆、コウゾ三草（麻、紅花、藍）などの工芸作物の栽培に対する課税がないに等しかった結果、農民は換金性の高い工芸作物の栽培と加工に力を入れるようになり、税金が一定にされた分だけ収入が伸び、農村における富裕農民の出現と階層分化を進行させていくこととなった。

　ところで、貢租負担の主体である本百姓の維持確保は、農政の基本であったが、こうして富裕農民が出現し始めると様々に問題が起ってきた。早くも寛永２０年(1643年)には｢田畑永代売買禁止令｣が出されており、延宝元年(1673年)には｢分地制限令｣で、田地分割による零細化を防ぐ目的で、本百姓層維持の政策が採られているように、田畑の売買や田畑の売買に伴う零細化が進行して行った様子が伺われるのである。ところで、農業生産力の向上により必然的に生産物が増大し、その移動と融通を促す為に、商人にはますます活動の機会が与えられて行くこととなった。商人層の台頭は貨幣の流通を促進させ、それまでの「米遣経済」から「貨幣経済」への移行を促し、幕藩経済の仕組そのものの転換を迫ることともなった。こうして、商品流通の浸透による商品経済及び貨幣経済の発達が、幕藩体制の体制的な矛盾を胞芽させていくこととなった。

　商品が行き来する為には、交通網の整備が急務であり、そうした必要から１９世紀前半にかけて北前船が発達し、北海道や東北の物資が日本海沿岸から下関経由で大坂に運びこまれた。東廻り航路、西廻り航路も開発されることとなった。又、菱垣廻船、樽廻船といった江戸と大坂を結ぶ定期便も出来、各地の産物が行き交うようになった。こうして社会の進展に従い都市商業を発達させ、商人の活躍舞台が拡げられ、蔵元、掛屋と呼ばれた両替商や株仲間と呼ばれた問屋や、領主経済と結びついた豪商等々が社会の前面に躍り出て来始め、やがて特権商人が現われ権勢をふるうことともなった。鴻池家、住友家、三井家（越後屋)、河村瑞賢（1617～99年）、紀伊国屋文左衛門（1642～93年）達である。｢元禄時代｣はこの頃を象徴する時代となった。