｢『自分は代議士に当選以来、国土問題に対しては特別の情熱を注いできた。議員立法もいくつかやったし、この問題に関して自分はどの政治家にも負けない経験と識見を持っているつもりだ。政治生活二十数年、この段階で一度過去を振り返りながら未来を展望するものを何か創りたい』。それから暫くの間、私たちは３時間ぐらいのレクチャーを田中さんから直に４、５回受けることになった。それを私たちが整理し、多少肉付けをしてまとめたのが『日本列島改造案』であった。自らの経験と識見をとうとうと語られるそり語り口は、常人をひきつけて止まない魅力と説得力があったし、一方近づき難い威厳も感じた｣。

　「日本人は、都市づくりというと、まず家をつくる。外国人はそうじゃない。はじめに道路をつくり、鉄道を敷き、駅をつくり、スーパーと学校を建てるんだ。だから、アッという間に人間が集まってくる。日本人はまず団地をつくる。これは陸の孤島だ。そして２００戸も入居したら、医者がいく。３００戸になったらパーマネント屋が腰を上げる。５００戸になるとバスが入ってくる。それまではどろんこ道か砂利道を、徒歩か自転車かマイカーで遠い駅まで往復するんだね。

　これじゃあダメだ。道路の建設が先決なんだよ。世間はこのごろ、ようやく私を都市計画の専門家と認めるようになったけど、今まで私のいうことを聞かなかったから、ものごとが万事さかさまになっているんだ。これまでのそういう後追い投資をやめて、国民が新天地へいっても生活に不便を感じないところまで、先行投資をすることだ。

　日本人には道路、学校などは全部、公費でやれ、お上がやるべきだというような気持ちが強い。そうだろう。しかし、自分たちに必要なものは地方自治体と一緒になって自分で設計図を書いてみるべきなんだ。民間デベロッパーには、土地をただで提供するから、まずそこに学校をつくってくれ。１０００戸以上の住民が住むのだから、この土地の半分はお医者さんに渡す。だからきてくれ。スーパーも真っ先に建てる。こんな具合に、新しい都市づくりを進めたらどうかね。こうしなければ、団地をつくっても誰もいかないんじゃないか。こういった手順、方法に従って、わたしも面白いからひとつ、地域開発を手がけてみたいと思っているんだ。

　「今の農村に二次産業を持ち込んで、それで家計収入を拡大するようにする。今の農業理論というのは、農家だけの収入で二次産業や三次産業の平均収入まで平準化させようとしているわけだろう。しかし、それを実現するのはなかなか難しいことだ。だから、たとえば漁村で魚を水揚げして消費地に送るだけでなく、現地に缶詰工場をつくって、取れた魚を缶詰にして売り出せばいい。それなら働き場所が増えるし、漁村全体の収入も増えるわけだ。漁村全体が裕福になれば三次産業も入ってくるよ。それで万事うまくいく。農村地帯にしてもだよ、二割減反をさせておいて、減反地には雑穀だけをつくれ、農産物以外のものをつくってはならんと、そんなふうに縛るのはおかしいんだ。農業に関するものというなら、肥料工場や農機具工場をつくる手だってあるじゃないの。これは二次産業の導入になり、農家の人たちは居ながらにして働き場所を得られるんだ。全体の家計収入も増える。要するに、農業政策というのは、純農政という狭い視野に立つのではなく、広範な総合農政を採用して展開することである。これはもう明らかなことなんだよ」。

　「北海道の国鉄や全国に散在する赤字線を止めろという意見が、マスコミで繰り返し主張されているがね、しかし、鉄道というものは赤字線からどんどんお客が集まって、最後は東海道新幹線に乗り込むから、新幹線が儲かることになっているんだよ。山のなかの小さな流れがいつのまにか、たくさん合流して、筑後川や富士川、支那に側、利根川ができるのとおんなじだ。利根川はいっぺんにできるわけじゃない。鉄道もしかりである。地方選というのはすべて、艦船の培養線なんだ。地方の赤字線をみんな廃止しちゃったら、東海道新幹線に今のような大勢の客が乗りますか？　乗るはずがないだろう」。

　「国鉄職員の月給は民間よりも安い。にもかかわらず、国鉄は赤字だ。民間鉄道は一割配当しているけれども、国鉄は無配だよ。理由は色々あるが、まず、人間が多すぎるということだな。しかも、労働組合は公労法で手厚く保護され、親方日の丸で、赤字に関係なく、わがままのし放題だ。民鉄のほうは一銭でも黒字を出そうとやっているのに、国鉄はそういう創意、工夫をしない。…

　国鉄の最大の問題は何か。それは兼業を許していないことだ。民鉄はたとえば沿線の宅地開発をしたり、ホテルを経営したりして、鉄道本体の経営を助けているが、国鉄にはこれが許されていない。そういうふうに多角経営を禁じておきながら、国鉄に「赤字を出すな」といったって、たくさんの人間を抱えた国鉄に、それができるわけがない。そうだろう。だから、民営にすべきである」。

　｢決定的だったのは総理府の外局・国土庁の新設だった。国土庁は事実上、角栄がつくった新庁で、列島改造論の実行部隊になる予定であった。角栄は、庁を新しくつくるという大胆な発想で大蔵省の予算編成権を侵食した。当時は税収が順調に伸びており、国土庁の新設で他各省の予算が大幅に削られることはなかったものの、角栄のこの強引なやり方に大蔵省は戦慄した。官界に角栄恐るべしの声が広がったのは、実にこの時だった。既に角栄は、与野党最大派閥をひっさげ、官を圧する大勢力になっている。その角栄が大蔵省主計局という官の牙城を切り崩しにきた－危機感が霞ヶ関全体に広がっていた。

　大蔵省主計局といえば、エリート中のエリートである。主計局長だった福田赳夫をはじめ、池田隼人、大平正芳、宮沢喜一らはここから続々と政界入りを果たし、その多くは総理大臣にまでなっている。梶山静官房長官が行政改革の一環として大蔵省に集中する予算編成権を内閣へ移行させる構想を明らかにしたが、これは、角栄の遺言だったといってよい。官導政治の元凶は官による国家予算の独占的な掌握だったのであり、角栄は、この権限を官から奪回することによって戦前から戦後に亘って長く日本を支配してきた旧体制を打破しようとしたのである。これはほとんど革命といってよいほどの大きなシステム変更である｣。