グレート・リセット考

 更新日/2021(平成31→5.1栄和/令和3).2.8日

 「★阿修羅♪ > 国際30」の赤かぶ氏の2021 年 2 月 08 日付投稿「COVIDの後、ダボスはグレート・リセットに向かう(マスコミに載らない海外記事)」。 
 COVIDの後、ダボスはグレート・リセットに向かう
 http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2021/02/post-a022a6.html
 2021年2月 6日 マスコミに載らない海外記事

 2021年1月25日 F. William Engdahl

 バイデンが大統領となり、ワシントンはパリ協定の気候変動枠組条約に再加入した。中国は、2060年までに厳しいCO2排気ガス基準を満たすと、大声で誓約し、今世界経済フォーラムWEFは、我々全員が生き方を変える、WEF主宰者クラウス・シュワブがグレート・リセットと呼んでいるものを明らかにしようとしている。間違い無しだ。この全て、ロックフェラーやロスチャイルドのような古い富豪家族が何十年間も計画してきた狙いに合致する。ブレジンスキーは、それを独立国家の終わりと呼んだ。デイヴィッド・ロックフェラーは、それを「単一世界政府」と呼んだ。1990年、ジョージ・H・W・ブッシュは、それを新世界秩序と呼んだ。彼らが一体何を押しつけようと計画しているかを、今我々は、より良く見える。

 世界経済フォーラムのグレート・リセットは、新しい形のグローバル支配の21世紀お披露目だ。「我々の地球は一つしかなく、気候変動は、人類にとって、次のグローバル大惨事で、一層劇的な影響をもたらしかねないのを我々は知っている。我々は残されたほんの短い間の絶好の機会に、経済を化石燃料依存から脱却させ、我々の考えと行動を、自然との一層の調和に変えなければならない」と2021年1月の狙いを、WEF創設者シュワブが宣言した。これらの連中が、前回、広範囲で似たようなことをしたのは1939年、まさに第二次世界大戦直前だった。
 戦争と平和の研究

 当時ロックフェラー財団は、ニューヨーク外交問題評議会CFRで働く極秘戦略集団に資金供給をした。それは戦争と平和の研究として知られており、ジョンズ・ホプキンス大学の地理学者で「アメリカのハウスホーファー」イザヤ・ボウマンが率いていた。ドイツのパンツァー戦車がポーランドに侵攻する前に、彼らはアメリカが唯一の勝利者となり、グローバルな主導権として、イギリスに置き換わる戦後世界を設計していたのだ。

 アメリカが支配された国際連合と、ドルに基づくブレトン・ウッズの通貨秩序の構築は彼らのプロジェクトの一環だった。1941年、アメリカが公式に参戦した際、CFRグループはアメリカ国務省にメモを送った。「もし戦争の目的が、英米の帝国主義に関するだけに思われるように述べられれば、世界の他の人々に、ほとんど利点はないだろう。他の民族の権益を強調すべきだ。この方が、より良い宣伝効果があるはずだ。」

 この成功したプロジェクトは、1941年、ヘンリー・ルースが「アメリカの世紀」と呼び、ごく最近まで続いた枠組みだった。

 今その同じ家族が、再びロックフェラー財団や、リン・ド・ロスチャイルド「Council for Inclusive Capitalism with the Vatican」などロスチャイルド家の人々を含め、彼らの世界支配追求のため、次世代の枠組みを作ろうとしている。それはグレート・リセットと呼ばれている。それにはグローバル政府、イエズス会修道士のフランシス教皇に支持された政策が必要だ。広報担当のクラウス・シュワブは、50年前、ハーバード時代以来、ロックフェラー家の部内者ヘンリー・キッシンジャーの自称弟子だ。
 「より良い再建」

 2020年5月、武漢での最初の発生を遥かに超えて、コロナウイルスが世界的パニック封鎖を起こしていた時に、イギリスのチャールズ皇太子は、世界経済フォーラム創設者クラウス・シュワブとともに、彼らが上機嫌でグレート・リセットと命名したものを公表した。世界中の政治的指導者や企業幹部連中は、益々「グレート・リセット」や「第四次産業革命」のような用語を使い、バイデン政権が好む「より良い再建」を呼びかけている。彼ら全員、劇的な世界変化という同じものに、基づいている。アメリカのグリーンニューディールや、EUのヨーロッパ・グリーン・ディールも、全てその一環だ。

 グレート・リセットの狙いで、最も衝撃的な事実は、現在の世界経済モデルの欠陥に責任がある同じ超裕福富豪家族に推進されていることだ。我々ではなく、彼らが、ラウンドアップ・グリホサートや有毒な殺虫剤で、有機的な畑や自然を荒廃させたのだ。連中が我々に押し付けた輸送モデルによって、我々の都市の空気清浄度を損なったのだ。連中がアメリカとEU工業諸国の産業基盤を破壊したグローバリゼーション「自由市場」モデルを作ったのだ。今、連中がCO2の壊滅的排気とされるものを我々のせいにしているので、我々は罪を認め、グレタと友人の「次代を救う」ために罰を受けるよう条件づけされている。
 第四次産業革命

 権力者の「維持可能な」世界を作るという魅惑的な言説の背後には、むき出しの優生学の狙い、未曾有の規模での人口減少があるのだ。それは人間的ではなく、実際、一部の人々は、それを「超人間的」と呼んでいる。

 2016年、世界経済フォーラムWEF主宰者シュワブは『「第四次産業革命」を生き抜く』 という題の本を書いた。その中で、彼は、第四次産業革命に伴って、あらゆるものを、あらゆるものと結び付ける5Gスマートフォン、インターネット・オブ・シングスIOTやAI人工知能などの技術的変化が、もっと牛乳を買うかやら、ストーブを消したりするような我々の最も陳腐な決定をするようになっていると述べている。同時に、我々の、あらゆる呼吸を監視するデータが、GoogleやFacebookのような私企業に集中する。

 シュワブは、Googleや、ファーウェイや、Facebookや無数の他の企業によって導入されている新世代技術が、政府が「今までは、私的なものである我々の心に侵入し、我々の考えを読んだり、我々の行動に影響を与えたりするのを可能にし、第四次産業革命は、我々を巡る物質世界の一部では収まらず、我々の一部になるだろう」とシュワブは言う。「ウェアラブルコンピュータから、バーチャル・リアリティー・ヘッドホンまで、現在の外部機器が、我々の体や脳に移植可能になるのは、ほぼ確実だ。」

 シュワブは「第四次産業革命がもたらすのは、我々の身体的、デジタル、生物学的アイデンティティーの融合だ。」と付け加えている。こうした融合技術には「我々の体の皮膚障壁を打ち破る移植可能なマイクロチップ」があるとシュワブは説明する。これら「埋め込み可能な装置は、「内蔵」スマートフォンや、表現されない考えや気分を脳波や他の信号を読んで、通常言葉で表現される考えを伝達するのを助けるだろう。」私は読者のことは知らないが、国やGoogleが私の脳波を読むようになるのを私は熱心には望んではいない。
 我々の食糧の支配

 多くの人々にとって紛らわしいのは、有り余るフロント団体やNGOや全て同じ目標、持続可能性-国連の2030アジェンダという名の社会メンバー全員に対する劇的支配に導くプログラムだ。我々の食糧に対する彼らの将来計画以上に不吉なものはない。ロックフェラー財団が1950年代に始めたプロジェクトで、現在のグローバル化された工業的農業、アグリビジネス、現在の体制をもたらした後、同じ連中が、今新たな食料源として、虫や雑草さえ含め、遺伝子編集された偽食物や、実験室製人工肉などへの移行を意味する「持続可能な」農業を提唱している。

 世界経済フォーラムのシュワブは、自身を「政治課題を設定する」ことを計画している「食物のためのダボス」だと述べるEATフォーラムと呼ばれるものと提携している。EATは2016年に(グラクソ・スミスクラインの資金で設立された)イギリスのウェルカム・トラストと、ドイツのポツダム気候影響研究所の支援で、スウェーデンで設立された。実験室で生産される遺伝子編集された人工肉は、とりわけ、モデルナや他の遺伝子編集されたワクチンを支持している同じ人物ビル・ゲイツに支援されている。EATは、インポッシブル・フーズや他のバイオテクノロジー企業と協力している。インポッシブル・フーズは、最初、Googleとジェフ・ベゾスとビル・ゲイツに共同出資された。最近の検査結果で、この企業の人工肉が、一番近い競争相手より11倍も高いベルの有毒グリホサートを含んでいたことが判明した。

 2017年、EATは、今モンサントを所有する世界で最も有毒な殺虫剤とGMO生産会社の一つパイエルや、中国が所有するGMOと殺虫剤大手のシンジェンタや、カーギルや、ユニリバーや、デュポンやGoogleの支援で、FReSH(Food Reform for Sustainability and Health 持続可能性と健康のための食糧改革)設立した。これがグレート・リセット下で計画されている食糧の未来だ。伝統的な家族経営農家などおさらばだ。

 2020年の著書『グレート・リセット ダボス会議で語られるアフターコロナの世界』で、シュワブは、バイオ工学と遺伝子組み替え食品が、世界的食料不足問題、COVIDが悪化させた問題の大黒柱になるべきだと主張している。彼はGMOと、特に論争の的の遺伝子編集を推進している。彼は「遺伝子編集が、農作物を改善する、正確で、効率的で、安全な方法を提供する現実を反映して、遺伝子組み替え食品の規則が改変されることでのみ、グローバルな食品安全保障が実現されるだろう。」と書いている。何年もシュワブのプロジェクト・パートナーであるゲイツも同じ主張をしている。

 EATは「プラネタリー・ダイエット(地球食?)」と呼ぶものを開発し、世界経済フォーラムは「未来の持続可能な食事の解決」と擁護している。だがブリュッセル大学の食物科学とバイオ工学のフェデリック・リロイ教授によれば「この食事は、場合によって、世界中の人々の肉と乳製品の摂取を約90%削減することを目指しており、それを実験室製の食物やシリアルや石油で置き換えることを目指している」。

 グレート・リセットにまつわる他の全てと同様、我々は食物の本当の選択肢は与えられない。EATは、それが「法律や財政措置や助成金や罰金や貿易再編や、他の経済的、構造的な措置を含む強硬な政策介入」で我々に押し付けられると言う。我々全員、同じ合成食品を食べるか、餓死するかを強いられるだろう。

 これは、Covid-19封鎖の見せかけと、経済崩壊の下で準備されているものの兆しに過ぎず、2021年は、この反人間的な狙いにとって決定的な年だろう。AI、ロボット導入や他のデジタル技術は、権力者が何億という雇用を廃棄できるようにするだろう。連中の宣伝とは逆に、新しい雇用は十分ではあるまい。我々は益々「余剰になる」だろう。皆様が彼らの記述を読むまでは、この全ては余りに超現実的に思われる。世界で最も影響力を持った企業と億万長者の陰謀団が、国連やIMFのトップや、ブラックロックやブラックストンなど、世界最大の金融大手のCEOや、ヨーロッパ中央銀行のクリスティーヌ・ラガルドや、カーライル・グループのデイビッド・ルーベンスタインや、中国で最も金持ちの億万長者ジャック・マーを含め、キッシンジャーの弟子クラウス・シュワブがいる世界経済フォーラムの理事会メンバーだという事実が、このグレート・リセットが、連中の甘言にもかかわらず、実際は我々の本当の利益のためではない証明だ。このディストピアの狙いは強化版の『1984年』だ。Covid-19は前兆に過ぎなかったのだ。
 F. William Engdahlは戦略リスク・コンサルタント、講師。プリンストン大学の政治学位を持つ石油と地政学のベストセラー作家。オンライン誌New Eastern Outlook独占記事。

 記事原文のurl:
 https://journal-neo.org/2021/01/25/after-covid-davos-moves-to-great-reset/
25.01.2021 Author: F. William Engdahl
 After COVID, Davos Moves to Great Reset

With the USA Biden Presidency, Washington has rejoined the Global Warming agenda of the Paris Accords. With China making loud pledges about meeting strict CO2 emission standards by 2060, now the World Economic Forum is about to unveil what will transform the way we all live in what WEF head Klaus Schwab calls the Great Reset. Make no mistake. This all fits into an agenda that has been planned for decades by old wealth families such as Rockefeller and Rothschild. Brzezinski called it the end of the sovereign nation state. David Rockefeller called it “one world government.” George H.W. Bush in 1990 called it the New World Order. Now we can better see what they plan to impose if we allow.

The Great Reset of the World Economic Forum is a 21st Century rollout for a new form of global total control. “We only have one planet and we know that climate change could be the next global disaster with even more dramatic consequences for humankind. We have to decarbonise the economy in the short window still remaining and bring our thinking and behaviour once more into harmony with nature,” declared WEF founder Schwab about the January 2021 agenda. The last time these actors did something at all similar in scope was in 1939 on the very eve of World War II.

War & Peace Studies

At that time the Rockefeller Foundation financed a top secret strategy group working out of the New York Council on Foreign Relations. It was known as the War and Peace Studies and headed by ‘America’s Haushofer,’ geographer Isaiah Bowman of Johns Hopkins University. Before German Panzer tanks had even rolled into Poland, they were planning a postwar world where the United States would emerge as the sole victor and replace the British as the global hegemonic power.

Formulation of a US-dominated United Nations and Bretton Woods monetary order based on the dollar was part of their project. In 1941 as America formally entered the war, the CFR group sent a memo to the US State Department: “If war aims are stated which seem to be solely concerned with Anglo-American imperialism, they will offer little to people in the rest of the world. The interests of other peoples should be stressed. This would have a better propaganda effect.”

That successful project has been the framework of what Henry Luce in 1941 called the American Century, and lasted until quite recently.

Now those same families, again including the Rockefeller Foundation and the Rothschilds in the person of Lynn de Rothschild’s “Council for Inclusive Capitalism with the Vatican,” are moving to create the next generation in their pursuit of global domination. It’s being called the Great Reset. It requires global government, a plank significantly endorsed by the Jesuit Pope Francis. Its PR man, Klaus Schwab, is a self-admitted protégé of Rockefeller insider Henry Kissinger, from their days 50 years ago at Harvard.

Build Back Better’

In May, 2020 as the coronavirus had caused global panic lockdowns far beyond the initial outbreak in Wuhan, the British Crown Prince Charles, together with the World Economic Forum founder Klaus Schwab, unveiled what they gleefully named the Great Reset. Increasingly world political and business leaders are using terms such as “the Great Reset,” or “the Fourth Industrial Revolution” and the call to “Build Back Better” which the Biden Administration prefers. They all are anchored on the same set of dramatic global changes. The US Green New Deal and the EU European Green Deal are all part of it.

The most striking fact about the agenda of the Great Reset is that it is being advanced by the same giga-rich plutocrat families responsible for the flaws of the present world economic model. They, not we, have created ruin of organic fields and nature with their Roundup glyphosate and toxic pesticides. They have ruined the air quality in our cities by the transportation models they force on us. They created the “free market” model of globalization that has ruined the industrial base of the United States and the industrial EU nations. Now, as they blame us for an alleged catastrophic emission of CO2, we’re being conditioned to accept guilt and be punished in order to “save the next generation” for Greta and friends.

The 4th Industrial Revolution

Behind the seductive rhetoric of the Powers That Be on creating a “sustainable” world, lies an agenda of raw eugenics, depopulation on a scale never before tried. It is not human, in fact, some call it “transhuman.”

In 2016 WEF head Schwab wrote a book titled Shaping the Future of The Fourth Industrial Revolution. In it, he describes the technological changes coming with the 4th Industrial Revolution of 5G smart phones, Internet of Things and Artificial Intelligence that link everything to everything to make the most banal decisions for us such as buying more milk or turning down the stove. At the same time data is centralized in private corporations such as Google or Facebook to monitor every breath we take.

Schwab describes how new generation technologies, already being rolled out by Google, Huawei, Facebook and countless others, will allow governments to “intrude into the hitherto private space of our minds, reading our thoughts and influencing our behavior…Fourth Industrial Revolution technologies will not stop at becoming part of the physical world around us — they will become part of us,” said Schwab. “Today’s external devices — from wearable computers to virtual reality headsets — will almost certainly become implantable in our bodies and brains.”

Schwab adds, “What the fourth industrial revolution will lead to is a fusion of our physical, digital and biological identity.” Among those fusion technologies are, “active implantable microchips that break the skin barrier of our bodies,” Schwab explained. These “implantable devices will likely also help to communicate thoughts normally expressed verbally, through a ‘built-in’ smartphone, and potentially unexpressed thoughts or moods by reading brain waves and other signals.” I don’t know about you but I am not eager to have the state or Google read my brainwaves.

Control Our Food

The confusing aspect for many is the plethora of front groups, NGOs and programs which all lead to the same goal: the drastic control over every member of society in the name of sustainability—UN Agenda 2030. Nowhere is it more ominous than in their plans for the future of our food. After creating the present system of globalized industrial agriculture, agribusiness, a project begun in the 1950s by the Rockefeller Foundation, the same circles now advocate “sustainable” agriculture which will mean a shift to genetically edited fake foods, lab-made synthetic meats and such, even including worms and weeds as new food sources.

The WEF’S Schwab has partnered with something called EAT Forum, which describes itself as a “Davos for food” that plans to “set the political agenda.” EAT was created in Sweden in 2016 with support from the UK Wellcome Trust (established with funds from GlaxoSmithKline), and the German Potsdam Institute for Climate Impact Research. Lab-grown synthetic gene-edited meats are being supported among others by Bill Gates, the same one backing Moderna and other genetically edited vaccines. EAT works among others with Impossible Foods and other biotech companies. Impossible Foods was initially co-funded by Google, Jeff Bezos and Bill Gates. Recent lab results showed the company’s imitation meat contained toxic glyphosate levels 11 times higher than its closest competitor.

In 2017 EAT launched FReSH (Food Reform for Sustainability and Health) with the backing of Bayer AG, one of the world’s most toxic pesticide and GMO producers that now owns Monsanto; the China-owned GMO and pesticide giant Syngenta, Cargill, Unilever, DuPont and even Google. This is the planned food future under the Great Reset. Forget the traditional family farmer.

In his 2020 book on The Great Reset, Schwab argues that biotechnology and genetically modified food should become a central pillar to global food scarcity issues, issues which COVID has exacerbated. He is pushing GMO and especially the controversial gene-editing. He writes “global food security will only be achieved if regulations on genetically modified foods are adapted to reflect the reality that gene editing offers a precise, efficient and safe method of improving crops.” Gates, a project partner with Schwab since years, has argued the same.

EAT has developed what it refers to as “the planetary health diet,” which the WEF champions as the “sustainable dietary solution of the future.” But according to Federic Leroy, a food science and biotechnology professor at University of Brussels, “The diet aims to cut the meat and dairy intake of the global population by as much as 90% in some cases and replaces it with lab-made foods, cereals and oil.”

Like everything else with the Great Reset, we will not be given a real choice in food. EAT notes it will be forced on us by, “hard policy interventions that include laws, fiscal measures, subsidies and penalties, trade reconfiguration and other economic and structural measures.” We will all be forced to eat the same synthetic diet or starve.

This is just a hint of what is being prepared under the guise of COVID-19 lockdowns and economic collapse, and 2021 will be a decisive year for this anti-human agenda. The introduction of AI, robots, and other digital technologies will enable the Powers That Be to dispose of hundreds of millions of workplaces. Contrary to their propaganda, new jobs will not be sufficient. We will become increasingly “redundant.” This all seems too surreal until you read from their own descriptions. The fact that the cabal of the world’s most influential corporations and billionaires sit on the board of WEF with Kissinger’s student, Klaus Schwab, along with the head of the UN and of the IMF, with the CEOs of the world’s largest financial giants including Blackrock, BlackStone, Christine Lagarde of the European Central Bank, David Rubenstein of Carlyle group, Jack Ma, richest billionaire in China, is proof enough this Great Reset is not being done with our true interests at heart, despite their silky words. This dystopian agenda is 1984 on steroids. COVID-19 was merely the prelude.

F. William Engdahl is strategic risk consultant and lecturer, he holds a degree in politics from Princeton University and is a best-selling author on oil and geopolitics, exclusively for the online magazine “New Eastern Outlook”.




(私論.私見)