１４４９回　２００５（平成１７）年１０月１日

　中川八洋著「福田和也と《魔の思想》－日本呪詛のテロル文藝」清流出版　平成十七年九月　この新著は、中川八洋（筑波大教授）が、福田和也（慶応大教授）を、日本呪詛の狂暴なアナーキースト、そして、バッサリと切る、ちょっと見たところ、まじめな思想的決闘状、の如きものである。しかし、それは表面だけの話に過ぎない。この両者とも、その正体は、イルミナティサタニスト世界権力の走狗であるが、しかし、二つの異なった種類、二つの異なった型の走狗、なのである。筆者は、福田和也、と言う人物については全く無関心である。この人物の著作論文は、殆んどまともに読んだことはない。しかし、今度の中川八洋著を読む限り、「福田和也」と言う人物が、極右、　アナーキーキスト　マルクス主義共産主義同調者、であることは理解出来る。それでは、福田和也をそのようなものとして批判する、中川八洋と言う人物は何者なのか。

　このひとは、六つの特徴がある。即ち、（１）天皇制擁護派。（２）天皇＝日本、論者。（３）天皇＝万世一系＝日本国家論者。（４）孝明天皇弑逆問題は黙殺する。（５）英米流自由主義、保守主義陣営。（６）以上の観点から、強硬な反共主義者。このひとの著作は、三、四冊は読んだことはあるが、大したことはない。小物である、との印象を受けた。この「中川八洋」と言う学者の、正体は何ものか。それは、イルミナティサタニスト世界権力の、英米流自由主義、保守主義陣営をもてはやす、走狗の一人、である。つまり、イルミナティ世界権力の二つの型の走狗の、果し合いもどきの八百長芝居。それが、中川＝福田論争の中味である。中川八洋著は、保田與重郎と福田和也の親縁性を論じる。保田與重郎については、筆者は、全く関心がない。従って、この問題については今後の宿題として置く。（了）

　１４５０回　２００５（平成１７）年１０月２日

　１４５１回　２００５（平成１７）年１０月３日

　ドイツの民族主義陣営の説によると、一九四九年、西ドイツの初代首相（アデナウアー）以来、歴代首相は、就任すると同時に、又は就任する前に、「首相文書」に署名しなければならないと言う。そして、この「首相文書」には、百五十年後、二〇九九年まで、西ドイツのマスコミは、米国政府の支配下に置かれる、とあるのだと言う。一九四九年から、まだ、五十六年しか経過して居ない。これはドイツが、シオニストユダヤ＝イルミナティ＝三百人委員会の占領下にあり続けて居ることの、一つの証明であるだろう。

　「週刊日本新聞、４０５号（17.9.26）」に、ドイツの民族主義的弁護士、マンフレッド・レーダーさんの獄中からの手紙（二〇〇五．七．二四）の日本語訳文を掲載した。マンフレッド・レーダーさんは、今、七十七歳か。十年の刑で刑務所に収監されて居たところ、二年前、釈放された。そして今年の四月、更に、十ヵ月の刑で獄中にある。レーダーさんは、現在の「ドイツ連邦共和国」なるものを、シオニストユダヤ占領軍の権力である、と、公然と告発する。そしてそのような言論は、ドイツでは、十年の刑、十年間の投獄に値するわけである。

　ところで、ドイツと同じ第二次世界大戦の敗戦国、我々の日本である。我々日本人は、日本の歴代首相もまたドイツ首相と同じように、百五十年間、日本のマスコミは、米国政府の支配下にあり、米国政府の指揮命令を受ける、との「首相文書」に署名しなければならない。と言った話は、聞かされて居ない。しかし、にも拘わらず、一九五二年＝昭和二十七年四月二十八日の、形式的な「独立回復」のあとも、日本のマスコミは、今日に至るまで、整然と、米国、英国、中国など第二次世界大戦の戦勝国、とりわけ米国政府の指揮命令下にあるかの如く、行動し続けて居る。このことは、八月末から九月上旬の、総選挙、と称する一大ペテン芝居に於ても、全世界に明らかにされた。ドイツに於けるのと同じく、日本もまた、シオニストユダヤ＝イルミナティサタニスト世界権力の占領は継続して居るのである。しかし、日本に対しては、米（イルミナティ）占領軍は、いわゆる講和条約締結後も、西ドイツに於るような公式文書に、占領軍の傀儡ドイツ政府首相に署名させる必要は感じなかったらしい。それは何故なのか。それはいかなる展開によるのか。それこそ現代日本の、最大の問題なのである。（了）

　１４５４回、２００５（平成１７）年１０月６日　

　「アメリカン・フリープレス」二〇〇五年十月十日号。一頁、三頁。「米国本土を米国軍隊が占領する― 米軍が全米的災害時に米国本土を支配する」（Ｊ・Ｐ・タッカー）。この記事は重要である。米国では、軍が米国内で治安目的のために作戦することは禁止されて居る。ハリケーン・カトリーナによるニューオリンズ一帯の大災害を口実として、明らかに、米国政府（イルミナティ）は、この一線を突き破った。いわゆる「南北戦争」のあと、一八七八年に、米国議会は、有名なPosse Comitatus　と言う法律を可決した。これは、米国の軍隊が国内法を執行するために出動することを禁止する法律である。ブッシュ米政権は、今公然と、米軍を、米国内で、警察力として行使する方向を打ち出して居ると言う。

　Ｍ・Ｃ・ルパートは、、十月五日、米ニューヨークで開かれた石油崩壊についての大会でなされた演説の中で、米国のエリートは既に石油ピークを認識して居り、そのための対策の一項として、ＦＥＭＡの強化、を掲げて居る、と述べて居る。ＦＥＭＡ、そして国家安全保障省は、自然災害や、演出されたイスラムテロリストの攻撃などに対処する機関と公称されて居る。しかしこれは見えすいた見せかけに過ぎない。本当の標的は、米国の国内に於る、米国民衆の抵抗である。石油ピーク後の大激動に、彼ら（米国エリート）は備えて居る。この大激動中で、米国人民の大規模な抵抗を圧殺するためには、米国本土を、米軍によって、武力占領しなければならない。米軍は、自国の市民に対して、命令があれば、ためらうことなく発砲し、「暴徒＝市民」を射殺しなければならない。このような時代が米国本土に於いて、開幕するのである。この事態は、日本には無縁か？とんでもない。日本を占領して居る米国（イルミナティ）のご主人さまは、日本の軍隊もまた、自国（日本）の市民に対して、命令一下、発砲し射殺すべく、用意せよ！と要求するであろう。米国を占領し居るイルミナティサタニスト世界権力は、米国を抹殺するのと同じく日本と言う国家と民族をもまた、破壊抹殺すべく、彼ら（イルミナティ）の手先に対して、命令するのである。（了）

　１４５８回　２００５（平成１７）年１０月１０日

　ヘンリー・メイコウのニューズレター、二〇〇五年十月八日。Canadian Prime Minister Was "Red" Spy.（カナダの首相が“赤（共産ソ連）”のスパイであった）

　これは重要な論説である。ここで、メイコウが、「赤（共産ソ連）」のスパイ＝カナダ首相、として、名指しするのは、レスター・ピアソン（一八九七～一九七二年）。レスター・ピアソンは、一九六三～一九六八年に、カナダ首相であった。一九五一年、エリザベス・ベントレイ（Elizabeth Bentley：米国に於るＧＲＵ＝ソ連軍参謀本部諜報機関のスパイマスターであったが、のち、ソ連共産政権ＧＲＵから脱出して米国政府諜報機関に、あらいざらいその秘密を供述した）は、米上院マッカラン委員会で証言した。レスター・ピアソンは、共産ソ連のスパイである、と。

　レスター・ピアソンは、カナダから英国オックスフォード大学に留学した。一九二三年、オックスフォード大学在学中に、ピアソンは、共産ソ連のスパイに成ったと。一九五一年、ベントレイ女史の証言がなされたとき、レスター・ピアソンは、カナダ政府の外務大臣であったと。このため、ベントレイの証言は、公表されなかった、と。一九三五～一九四一年、ピアソンは、ロンドン駐在カナダ高等弁務官。一九二一年から一九四八年まで（途中、六年間を除き）、カナダ政府の首相であったマッケンジー・キングが、レスター・ピアソンをカナダ政府の要人の地位に引き上げた、と。マッケンジー・キングは、カナダに於るロックフェラーの代理人でった。そして、ロックフェラーは、米国に於るロスチャイルド代理人である。つまり、レスター・ピアソンは、米英イルミナティ国際金融寡頭権力体制の重要な使用人＝手先の一人であると同時に、イルミナティ世界権力公認の共産ソ連のスパイ、でもあったわけだ。

　一体、これは何を意味するのか。このことは、サタニストイルミナティ世界権力の存在を明確に認識しない限り、皆目、わけが分らない。ハーバート・ノーマンも、問題に成る。ハーバート・ノーマンは、敗戦占領下の日本に、カナダ政府の駐日代表として勤務した。そして、この間「赤い（共産系）宮様」と言われたあの三笠宮が、ノーマンと親交を結んだことについては、筆者は、再三、言及して居る。このハーバート・ノーマンも、ピアソンと同じく、共産ソ連のスパイであったと言う。この問題については、Ｗ・Ｇ・カーの「ポーンズ・イン・ザ・ゲーム」（日本語訳は『闇の世界史』、成甲書房）などが問題にして居る。このメイコウ論文は、「週刊日本新聞」紙上に後日、全文を翻訳紹介したい。（了）

　[注] エリザベス・ベントレイの件については、　VENONA: THE GREATEST SECRET OF THE COLD WAR 　BY NIGEL WEST 1999.。前記の著作の第九章「CLEVER GIRL（これは、エリザベス・ベントレイのコードネーム）」。ここに詳述されてある。

　１４６４回、２００５（平成１７）年１０月１６日　

　「友清歓真全集」（神道天行居発行、昭和四十三年十月）。第四巻。戦争と古神道。百五十六頁～百六十七頁。「霊的国防の目標」、「『かみ』の概念」（昭和二十年一月八日記）。「（米英ユダヤは）否、日本に対しては更に最も徹底的な、絶対抹殺を企図して居ることは既に天下周知の如く、米英、とくにアメリカの要人によって幾度となく口走られ、アメリカの新聞によって念の入り過ぎた論議となって近ごろは却って聊か棚さらしになりかけて居るほど、世界的常識となって居るのである」（百五十七頁）、「アメリカが我が日本国を侵略者せんとして居る意図は少なくとも幕末以来百年後の今日まで一貫せるものであることを･･････」（百五十七頁）、「･･････アメリカの艦船がやって来たときには、その乗組員等は猶太（ユダヤ）法師（ラビ）の指揮によって、わが国土に向って盛んにマガカジリ（邪咒）を熱唱した。そのことは彼等の日記によって既に明らかにされたところである。彼等の真の目的は通商強要と言う位のことでなく、思想侵略、霊的侵略にあったので、それがやがていろいろの形をとって喰い入って来た」（百六十頁）、「今日押し寄せてくる米英の陸海空軍の中には猶太（ユダヤ）」系統の宣教師まがいのものがことさらに編入してあって、随所にマガカジリをやって居る由であるが･･････幕末の葛藤以来アメリカは日本を軽蔑し切って居るのである」（百六十六頁）、「ペルリが来るよりも数年前に米艦が浦賀へやって来た。これにも、猶太（ユダヤ）法師（ラビ）が霊的侵攻を目的として乗り込んで居た。それは弘化三年だから此の昭和二十年はまさにその百年目にあたる」（百六十一頁）。

　天行居（てんこうきょ）。これは、「山口県熊毛郡田布施町宝前」に在る神道教団。友清歓真（ともきよ よしさね）。このひとは、昭和二十年敗戦のあと、何年かして死去して居り、その全集全五巻が、昭和四十三年に、天行居から刊行された。更に、それとは別の全集（全十巻）が別のかたちで出版されて居る。しかし、今では、その文章は、ごく限られた人々を除き、全く、忘れられて居るであろう。

　米英ユダヤは、日本に対して、日本の絶対抹殺を企図して居る、と言う。これはまさしくその通りである。前出、昭和四十三年、天行居出版の友清全集第四巻には、「闢神霧」（へきしんむ）が、収録されてある。これは、友清歓真が、大正十三年六月十八日に記した一種の宣言文の如きもので、大正十三年八月九日に発行された。これは、天行居＝友清歓真による、米国（ユダヤ）に対する霊的宣戦布告文である、という。「今日では彼等（米英ユダヤ）の最大なる敵は実は我が日本帝国である」（二百五十三頁）と。ペリー米艦隊に、ユダヤ教のラビが乗り込んで居たこと、そしてこのユダヤ教ラビは、日本に対してマガカジリ（邪呪）を発した、と言う。この事実を、日本民族に対して警告した人物及び文章は、筆者の知る限り友清歓真のこの一文以外に、存在ない。今、改めて我々日本人は、ここに提出されて居る慄然たる事実を直視しなければならない。（了）

　１４６５回、２００５（平成１７）年１０月１７日　

　早乙女貢著「会津士魂」（正続、計二十一巻、集英社文庫）。この大河小説は、もとは、月刊「歴史読本」に、昭和四十三年（一九七一年）から三十年間（平成十三年＝二〇〇一年）、連載されたと言う。集英社文庫本（平成十年～十五年）には、巻末に解説と、「巻末エッセイ」が収録されて居る。

　この巻末エッセイ（二十一人）の中には、当然のことながら、会津及び福島県出身者が登場する。ここでの記述によると、敗戦後現在までの会津の出身の政治家の代表的人物は、自民党の故伊東正義（一九一三～一九九四年）。そして、会津ではないけれど、福島県人としては、自民党の鯨岡兵輔（くじらおかひょうすけ：一九一五～二〇〇三年）。「会津士魂」第十巻、巻末エッセイ、三百三十一頁に、鯨岡兵輔代議士（平成十一年四月当時）は、「･･････そして現在の政治の姿を見るとき、徳川幕府に代わり薩長の行った藩閥政治の反民主的政治が、いまだに尾を引いていると見ないわけに行かない」と書いて居る。鯨岡代議士の選挙区は、福島県内ではなくて、東京都の東部方面（旧東京十区）だったと記憶する。たしかに、伊東正義代議士も、鯨岡代議士も、自民党ではあるけれども、会津の士魂を感じさせる政治家であったろう。伊東正義代議士は、大平内閣の官房長官在任中、大平首相の急逝時、後継首相に推されたが、これは固辞された。このひとの事務所には、早乙女貢著「会津士魂」全十三巻がそろって居た、との記述がある。

　しかし、今や、自民党を、アメリカ＝イルミナティの利益をもっぱら追求して日本を破壊抹殺することを基本綱領とする売国奴政党に純化した「小泉革命」によって、このようなタイプの政治家は、自民党から完全に追放された。もはやそうした政治家には、自民党に居場所はないのである。

　筆者は、ユダヤ（＝イルミナティ）の日本侵略四百五十年を、五つの段階に区分した。即ち、

　（１）ザビエルの侵襲（一五四九年）以後、徳川幕府による切支丹禁止と鎖国までの、約八十年間。
　（２）ペリー米艦隊の侵襲（一八五三、四年）から西南戦争（一八七七年）前後までの約二十五年。
　（３）日露戦争終結（一九〇五、六年）から大東亜戦争敗戦と講和条約（一九五二年）の四十七年間。
　（４）昭和四十七年＝一九七二年、田中内閣登場から、竹下登による田中角栄追放、そして田中角栄が病気で倒れる（昭和六十年＝一九八五年）までの十三年間。
　（５）平成十年＝一九九八年、金融ビックバンに始まる、米国（イルミナティ）の日本民族＝日本国家完全抹殺を目的とする四百五十年の対日侵略戦争の最終段階。

　竹下登が米国（イルミナティ）の意向に迎合して田中角栄を排除する田中派のっとりクーデターを実行したとき、田中角栄にただ一人殉じた政治家が、西郷隆盛を尊敬する鹿児島出身の二階堂代議士であったことは意味深重であろう。今や、絶対絶命の死地に立たされて居る日本民族は、歴史の根本的修正を必要とする。そしてその歴史修正のもっとも重大な領域は、十四代徳川将軍家茂の毒殺、孝明天皇弑逆が実行された慶應二年と、そしてその前後の、長州閥政権によって捏っち上げられた偽史の修正である。（了）

　１４６６回、２００５（平成１７）年１０月１８日　　

　最近の新聞報道によれば、次期経団連会長候補は、キャノン社出身者、と言う。キャノン社の首脳は、伝えられるところによれば、一九七三年発足した日米欧三極委員会の日本側陣営の中枢的存在、と言う。日米欧三極委員会は、或る意味では、秘密結社である。もちろん、その存在は、表面に浮上して居る。しかし、目に見える部分は、氷山の一角にもならないほど微々たるものでしかない。その活動は完全に非公開であり、秘密にされて居る。従って日本国民は、この日米欧三極委員会についてなにも知らない。

　伝えられるところによれば、一九七三年、第一回総会が開かれる前の年、一九七二年に米国のロックフェラー邸において、極秘のうちに、その結成準備の会議が召集されたと言う。そして、この極秘のロックフェラー邸での準備会に招待された日本人若干名の中に、宮沢喜一、が含まれて居たと言う。周知の如く、この一九七二年は、日本に於て、田中角栄の政権が発足した、きわめて重要な年である。日本を事実上占領し続けて居る米国（イルミナティ）の意向は、佐藤政権の後継は、「福田赴夫」であって、田中角栄は「好ましからざる人物」であったろう。佐藤首相もまた明確に後継は、福田、と指名して居た、と記憶して居る。しかし、田中角栄は自民党内多数派工作を成功させて、自民党総裁、日本政府首相の地位を得た。これは米国（イルミナティ）によっては、日本が米国（イルミナティ）の占領体制から脱出せんとするきわめて危険な兆候、として認識されたであろう。このあたりのことについては、筆者は、「ユダヤ世界帝国の日本侵攻戦略」（日本文芸社、絶版）の中で詳しく述べた。

　かくして、ただちに、米国（イルミナティ）は行動に出た。その第一の布石が、ロックフェラーによる日米欧三極委員会の組織化である。ロックフェラーは、フリッツ・スプリングマイヤーが説いたように、イルミナティ十三血流の中核である。欧米については既に、一九五四年に、ビルダーバーグクラブが結成されて居る。改めて日米欧三極委員会を作る理由は、日本対策以外にあり得ない。日米欧三極委員会について公表されて居る事項は、（１）年次総会の場所と日時。（２）会員名簿。のみである。日本側の会員は、七、八十名。そしてここには、（１）財界人。（２）政治家。（３）学者。（４）マスコミ人。（５）その他。が含まれる。

　現在の如き日本亡国、日本総崩れの状況は、一九七二年以降の、ロックフェラー＝ブレジンスキーを中核とする日米欧三極委員会を通してのイルミナティ秘密工作のその「見事な」成果である、と見なければならない。今や、長年に亘る日米欧三極委員会の日本側の中枢にあり続けたキャノン社から日本財界そのものの経団連の会長が出る、と言うこの情報。これは、実に多くのことを物語って居るのである。（了）

　１４６７回、２００５（平成１７）年１０月１９日　　

　讀賣新聞、平成十七年十月十九日夕刊、二頁。ここに、「酸素不足」の日米関係、と言う記事がある。沖縄の普天間基地代替施設について、日本側が、米国の要求を二つ返事でＯＫしないことに、米国はイラ立って居る。米国側の難色を示す案が日本の新聞に報道されると、米国政府関係者は、日本の外務省に対して、「おい、これは宣戦布告のつもりか」、と言った。更に米国は、日本が米国産牛肉の輸入再開要求をすぐに、受け入れないことについても、イラ立ちを強めて居ると。つまり、現在の日本の力関係は、米国側のすべての要求を、日本は即座にＯＫすべきであって、拒否はおろか、先延ばしすら許されない。先延ばしすることは、日本の米国に対する宣戦布告と見なす。と言った段階に来て居るのである。

　米国の狂牛病問題。これは、米国政府と政界 官僚 財界 マスコミ 業界 学界などが、一致団結して、隠蔽し続けて居る。しかし、アルツハイマー病と称される病気の中に、狂牛病の牛肉を食べたことによるヤコブ病が含まれて居る、との有力説があり、更に近年、アルツハイマー病による死者が、米国で激増中であるが、この増加分は、狂牛病＝ヤコブ病による死者ではないか、とも言われて居る。米国政府は、日本人が、この件について、あれこれ言うことは断じて許さない！！と言う権幕である。

　米国は、日本人が米国の牛肉をどっさり食べて狂牛病でおとなしく死んで行くことを、日本人に対して命令するのである。この命令に従うのか？オレさまの言うことが聞けないのか？お前たち日本は、オレさま＝米国に宣戦布告するすもりか？！と言うのである。我々は、今、改めて、友清歓真（ともきよ よしさね）の、　「幕末の葛藤以来アメリカは日本を軽蔑し切って居るのである」（昭和二十年一月八日）、と言う言を、想起する必要がある。この友清のことばは、「当時事寸評（十月十六日）」に引用した。この友清の言は、全く正しい。つまり、そのときからずっと、米国は、日本を見下して居る。その「見下し」にも、程度があるだろう。ここでは、米国は日本を非常に低く見て居る。ここのところが、核心問題である。

　大東亜戦争末期、米軍が、昭和二十年十一月、九州上陸作戦。昭和二十一年春、南関東（神奈川県、千葉県）上陸と東京占領作戦。この二つの大作戦を準備したことはよく知られて居る。しかし、この時点では米国はそんなにたくさんの原子爆弾は作れて居ない。精々、数個、か。米軍は、膨大な量の毒ガス弾を日本に対して使用する予定であった、のみならず、大量の枯葉剤を日本の稲作地帯に投下して、米の収穫を壊滅させ、何千万人かの日本人を餓死に追い込むつもりであった。とも報道されて居る。要するに米国は本心では、日本人など、人間とは思って居ないのである。（了）

　１４６８回、２００５（平成１７）年１０月２０日　　

　「正論」平成十七年十一月号。二百五十頁～二百六十一頁。佐野健志「再生につながる滅び」の条件。この論文に、次のように述べられてある。「欧米化を完全に成し遂げた日本人」とは「日本人でありながら欧米人と化した存在」でなければならないが、欧米人は日本人でない以上、彼らは「日本人でも欧米人でもない突然変異（ミュータント）」となろう。そんな人間ばかりの国を、良くも悪くも「日本」と呼ぶことはできない。　近代日本人のアイデンティティーの基盤とは、たんなる幻想にあらず、実は虚妄なのだ。これは日本と言う国自体も発展すればするほど、逆説的に「亡国」へと向うことにひとしい。（前出、二百五十一頁）。

　ここでは、多少とも意味と実体のあることが述べられてある。しかし、この佐野健志というひとは、肝腎かなめのところを素通りにする。近代日本が、脱日本、西洋化の道を取った、と言う。しかしそれはいかにしてか。そしてその主導的勢力は何者か。もちろん、「近代日本」にとってのこの根本問題に触れることは、敗戦前も、占領中も、そして形式的独立回復以降も、日本に於て、もっとも厳重に禁忌（タブー）とされ続けて居る。

　「天皇破壊史」（太田龍著、成甲書房）と、そして、新著「長州の天皇征伐」（太田龍著、成甲書房）、この二冊の著作は、イルミナティサタニスト世界権力と、その日本代理店によって日本民族に対して押し付けられて居るこの禁忌（タブー）から、日本民族を解放すべく書かれた。近代日本が、西洋化するとは何を意味するか。それは要するに、西洋帝国主義の尻馬に乗る、と言うことである。しかし、その「西洋帝国主義」とは何者か。Ｗ・Ｇ・カーの遺著「サタン―この世の主人」（一九九七年米国で出版）。その五十頁～六十一頁に、　「ルシファー主義者の教条」十五項目が記述されて居る。その第十三項に曰く。　「ルシファー主義は、すべての人間は、可能な限りその最劣等な水準にまで退化させられるべきことを主張する。」（六十一頁）と。まさに、このことが「西洋化」のその果てに、今、日本で生じつつあるところのものではないのか。

　「西洋」の本体は、サタニズムである。サタニズムは人間をどうしようとするのか。全人類を、家畜人（ヒューマン・キャトル）にすること、そしてこの家畜人を更に、ロボット人間、そして更にはゾンビ人間へと、化すること。これが西洋のまぎれもない正体である。かくして日本は、あこがれの西洋化を成し遂げてそして得意満面、家畜人間、ロボット人間、ゾンビ人間に成り切って、世界人間牧場へと行進して行くのである。（了）

　[注]SATAN PRINCE OF THIS WORLD.　By William Guy Carr　（一九六六年、Ｗ・Ｇ・カーの息子Ｗ・Ｇ・カージュニアによってまとめられ、一九九七年米国で出版された、Ｗ・Ｇ・カーの遺著）　沖縄普天間基地問題で米国の要求を日本側が二つ返事で受け入れないと、米政府曰く、「おい、これは宣戦布告のつもりか」、と日本政府に対して言ったと。

　１４６９回、２００５（平成１７）年１０月２１日

　長州藩が、南朝光良親王の子孫大室氏の大室寅之祐を明治天皇にスリ替えた、と言う説は、故鹿島?氏の三冊の著作に詳述されてあり、更に筆者の新著「長州の天皇征伐」（成甲書房、十月二十日刊）にも、記述し、論評した。故鹿島?氏は、大室寅之祐が南朝光良親王の血統である、と言う説は、その是非を問題とされることなく、それを「是」と前提として、論を立てられた。しかし、筆者は、その問題はずっと保留して来た。大室寅之祐の時代の大室家が、南朝から続いて居ると言う証明がない。しかるところ、最近某氏の次のような情報に接した。即ち、曰く。

　（１）大室寅之祐の父親は、大室弥兵衛（一八一三年六月十四日〜一八七九年）
　（２）大室弥兵衛は、妻ハナとの間に子供が二人出来たが、二人とも早死した。
　（３）地家作蔵と興正寺基子（スエコ、スヘ）の間に、長女ターケ、長男虎吉、次男庄吉、三男朝平と生まれた。
　（４）作蔵とスヘは離婚。
　（５）長男虎吉と次男庄吉をスヘが引き取り、長女ターケと三男朝平は作蔵が引き取る。
　（６）スヘは、大室弥兵衛の二号と成り、
　（７）地家虎吉は大室虎吉、地家庄吉は大室庄吉と成る。
　（８）スヘは一八五五年死亡。
　（９）大室弥兵衛の血統は断絶し、大室虎吉、大室庄吉は実は、地家作蔵の息子。
　（１０）大室虎吉がのちに、大室寅之祐＝明治天皇と成る。

　と言うのである。

　なお、地家作蔵に引き取られた三男地家朝平の子孫は、山口県田布施町に現存して居る、と。この説を「是」と仮定すると、どう言うことに成るか。大室弥兵衛以前については保留するとして、大室虎吉＝大室寅之祐は、地家作蔵の血統である。つまり、南朝云々、とは関係がない。と言うことに成るであろう。更に、「地家作蔵」。この人物は、苗字も無い海賊某の息子。そしてこの作蔵が、地家吉佐衛門の養子と成り、「地家」姓を賜る。との説である。この説については、今後、検証して行く。（了）

　１４７０回、２００５（平成１７）年１０月２２日

　Ｌ・Ｇ・ホロビッツ博士「鳥インフルエンザの流行は、政治的行動日程によって設定されたものである。The Avian Flu Fright is Politically Timed By Dr.Leonard Horowitz　Octover 12,2005.。これは、非常に重要な大論文である。Ｌ・ホロビッツ博士の三冊の大著については、筆者はこの七、八年来、何十回となく、紹介して居るが、残念ながらこの古典的著作を、日本語で出版する力がない。この大論文（05.10.12）は、The Avian Flu Fright: Politically Timed for Global “Iatrogenocide”とする。

　Ｌ・ホロビッツ博士は、イアトロジェノサイド、と言う用語は、「イアトロジェノシス（医原病、つまり、医療行為によって作り出された病気）」と「ジェノサイド（経済的政治的又はイデオロギー的な大量殺戮、又は奴隷化）」と、この二つのことばの合成語であると。従って、「イアトロジェノサイド」とは、「医療行為、医学医療による大量殺戮、皆殺し」、と成るであろう。つまり、言わんとするところは、今、出現して居る鳥インフルエンザの流行は、世界的地球的な医療行為による大量殺戮＝皆殺し大作戦を発動させるべく、たくみに設定された政治的日程によるものである、と。

　ここでの要点は、西洋欧米＝イルミナティサタニスト世界権力の本拠地の医薬業界が、全人類に対する人口削減のための大量殺戮戦争を、今、まさに、開始せんとして居る、と言うこと。つまり、サタニスト西洋では、イルミナティサタニスト世界権力の命令一下、医者、医師、医学界が白昼堂々大量殺人を計画し、実行する、そのような勢力である、と。それが、「イアトロジェノサイド」と言う、Ｌ・ホロビッツ博士の命名する用語の意味である。

　要するに、西洋＝サタニスト世界では　医師、医者、医学界が、正々堂々、公然たる合法的な、大量殺人者である、と言うこと。これが、肝腎である。このことは、日本民族有志は、しっかりと認識しなければならない。更に医学のみでない。西洋＝欧米では、すべての科学者が、破壊者であり、殺人者であり、人類＝地球生命壊滅戦争の軍隊である。と言うこと。それは、西洋の科学が破壊の科学であることの、必然の結果である。（了）

　[注]参考文献　坂元邁著「マイナスの科学」以下五点。

　１４７１回、２００５（平成１７）年１０月２３日 　

　二〇〇五年十月十八日。ポール・ベタード（Paul Bedard）。ワシントンポスト（十月十八日）によると、米副大統領チェイニーは、目下進行中の刑事事件捜査にからんで、辞任する　かも知れない、そしてその場合、ブッシュ大統領はライス国務長官を副大統領に昇格させるであろう。との噂が、米国、ワシントンＤＣで流れて居る、と。この「噂」についての記事が、日本のマスコミでも報道されたかどうかは知らない。

　これは何を意味するか。ライスが副大統領に就任したと仮定すると、二〇〇八年の米大統領選挙に、ライスが米共和党の大統領候補に成る可能性が云々されるであろう。日本では全く指摘されないが、ライスは、ブレジンスキーの直系である。しかし、今、本当にチェイニーが辞任するかどうかは、疑わしい。チェイニーは、ブッシュ米政権に於て、事実上その中核であり、大統領としての権限をこの四年半以上、掌握して来た。

　チェイニーは、ネオコンの頂点でもある。そしてネオコンはイスラエルのシオニスト政権と一体である。シオニストイスラエル政権は、米国の軍事力をして、シリア、イランへの武力　攻撃に向けさせようとして居る。この既定路線は、チェイニーが副大統領を辞任しても、維持される如く、状況を設定させることをシオニスト＝ネオコンは要求するであろう。

　「ＥＩＲ」二〇〇五年十月二十一日号、四十二、三頁。ジェフリー・スタインバーグ論文。「チェイニーは、彼の危機に瀕した政治生命を救うために新しい戦争を計画中である」と。チェイニーは、今、イスラエルのシャロン首相に対して、シリア、イランに対する米国の戦争を支持し支援するよう強い圧力を加えて居ると。イスラエルの軍事諜報機関は、シリアの体制変革を目的とする米国の対シリア戦争に強く反対して居る現在のアサドシリア政府の次の政府が、どのようなものになろうと、それは、より危険なものとなろう。恐らくは、イスラム同胞団又は急進派イスラムの政府が出現し、イスラエルに対してより敵対的なものと成るであろう、と。しかし、チェイニーは強行突破するつもりのようだ、と。「チェイニーは、アングロ＝オランダ新帝国一味の道具である」（前出、四十四頁）。この問題は今、きわめて重要だが、更に、検証を続ける。（了）

　１４７２回、２００５（平成１７）年１０月２４日

　鹿島曻著「日本侵略興亡史」（絶版）の参考文献の中に、長島銀蔵著「皇統正史」、と言う著作が挙げられて居る。このほど、この本を見る機会を得た。これは、昭和四十一年十二月発行、非売品、とあり、静岡県清水市在住の著者、長島銀蔵の自費出版である。従って、市販はされて居らず、ごく小部数印刷され、著者の関係者に配布、贈呈されたもののようである。長島銀蔵。このひとは、敗戦後、日本国憲法を可決した当時の貴族院議員、とある。更に、敗戦後、日本遺族連合会の初代会長（長男が大東亜戦争時、戦死）、と言う。このひとが、南北朝問題の研究の道に入るように成った経過は分らない。この本の要点は、次の通り。

　（１）　南朝の皇統は、現在の熊澤正照王（寛道王）まで続いて居り、
　（２）　北朝は滅亡して居る。
　（３）　従って、そのあとの北朝天皇は偽朝であり、足利系天皇である。
　（４）　熊澤大然尊憲王は、明治四十一年、十一月二日、第一回の上奉文を明治天皇に上奉した。
　（５）　明治天皇は、明治十年に「大政紀要」を出版されて、南朝正統、とした。
　（６）　更に、明治十年元老院発行纂輯の御系図では、貞成親王の父は不詳、と明記してある。
　（７）　熊澤大然尊憲王の上奉文が各界に伝わると、大きな波紋を引き起こし、
　（８）　遂に国会に於る大問題と成り、
　（９）　明治天皇の裁決によって、南朝正統、と決定され、
　（１０）時の桂内閣は瓦解した、
　（１１）しかし、明治天皇が間もなく崩御されて、そのために、南朝熊澤天皇問題は事実上封印されてしまった、と。

　ここでの問題は、北朝が断絶して、そのあとは、足利系天皇である、と言うところであろう。明治天皇が、公式発表の如く、北朝孝明天皇の皇太子、と言うことであれば、当然、南朝正統論で行けば、明治天皇は、偽天皇である、と成るであろう。にも拘わらず明治天皇が、南朝正統論を裁決された、とは何を意味するのか。長島銀蔵著は、孝明天皇父子弑逆問題も、長州大室天皇家大室寅之祐スリ変え明治天皇問題も、全く視野の外に置いてある。しかし、ここには、鹿島著にも引用されて居らず、各種の南朝史論にも述べられて居ない、基本的文献と事実が集大成されて居り、これは、改めて注目すべきものと判断する。（了）

　当「時事寸評」前号（17.10.24）に、長島銀蔵著「皇統正史」を取り上げた。この「長島銀蔵」と言う人物について調べると、このひとは、明治三十四年（一九〇一年）～昭和五十九年（一九八四年）。静岡県富士宮市に生まれ、横浜瓦斯科学工業社長など、多額納税者として、昭和二十一年五月から、二十二年五月まで一年間、貴族院議員。昭和二十五年、参議院全国区から当選、とある。昭和二十四年の長者番付では、「第二位、長島銀蔵、静岡、ペニシリン製造」と言う。長男が戦死。昭和二十二年十一月、日本遺族会理事長。

　このひとが、どのようにして、南北朝問題を研究して、「皇統正史」を著述するように成ったのか。それは、このひとが、静岡県富士宮市の出身、と言うことに関係があるだろう。富士山麓には、「隠れ南朝」の史跡があり、加茂喜三と言うひとの、それについての著作がある。一応、この線で、理解して置こう。長島銀蔵氏は、もっぱら、熊澤天皇家についての研究であって、愛知県豊川市、三浦天皇家とは接触が無いようである。南朝の一皇統が、今の福島県に移られたこと、そしてある時点で、足利幕府の南朝系を根絶やしにしようとする迫害政策のために、熊澤姓を名乗るに至った経緯が、前出「皇統正史」には詳述されて居る。

　前出、長島著によれば、足利義満は、自己の息子を天皇にすると同時に、持明院統（北朝）の血統を全部殺害した、と成って居る。従って、この説によれば、足利義満とそのあとの時代に、北朝の血統は絶え、足利義満の血統が北朝と成った、と言うことに成る。応仁の乱の頃まで、南朝は健在であり、それから足利将軍六代義教が、南朝の血統を根絶せよ、との方針を打ち出した、と言う。しかし、南朝系の一部は、熊澤家、としてずっと続いた、と。これに対し、南朝三浦天皇家の方は、熊澤天皇家に比べると、細々とした感じである。

　長州の大室天皇家については、その系図は現在に伝わって居ないのみならず、幕末、大室弥兵衛の代で血統は断絶し、その二人の息子（虎吉、庄吉）は、実は、地家作蔵の息子である、との説があり、この説を取るとすれば、大室天皇家は、絶えて居る。大室寅之祐＝明治天皇。この人物は、実は、地家作蔵の息子。して見ると「熊澤天皇家」の方が、まだしも、実在の天皇の血筋である、との見方も成り立つであろう。（了）

　１４７４回、２００５（平成１７）年１０月２６日

　「ＦＴＷ」（荒野から）誌、二〇〇五年十一月号。ここに、スタン・ゴフ（Stan Goff）の、「Exterminism and the World in the wake of Katrina」（皆殺し主義と、ハリケーン・カトリーナのあとの世界）と言う連載（四回）の第一回が掲載される。「エクスターミニズム＝皆殺し主義」。この言葉は、ドイツの哲学者、故ルドルフ・バーロ［1935～1997］によって、約三十年ほど前に、語られて居た。バーロは、西洋文明の本質的特徴は、エクスターミニズムである、とした。

　「エクスターミネイト」は、皆殺しにする、根絶する、根絶させる、根絶やしになるまで殺しつくす、と言った意味の英語である。筆者の印象では、米国では、このエクスターミネイト、と言うことばは、日常、非常に頻繁に使用されるようである。これは、害虫駆除、雑草根絶、病気（病原菌）を根絶する、と言った風に使われるであろう。しかしこの発想は、そもそも、「旧約聖書」の根底に存在するのではなかろうか。

　スタン・ゴフは、ＦＴＷ誌の編集部のひとであるが、彼は、この「エクスターミニズム」を、批判的に問題としようとする。しかし、この方向を突き詰めると、ゴフも、そしてマイケル・ルパートの「ＦＴＷ」誌も、必然的に、西洋文明に対する根本的本質的な自己批判、自己反省へと向わざるを得ないであろう。ここで、我々は、日本の現状を問題としなければならない。今や、日本に於て、日本人の圧倒的大多数又はその殆んど全員に、西洋文明（無明）の根本としての皆殺し主義＝エクスターミニズムのウィルスが取り憑いてしまって居るのではないか。そして、そのことに対して、日本人のほとんど全員が全く平然として居るのだ。「エクスターミニズム＝皆殺し主義は、ニヒリストのユートピアである」、とゴフは言う。この言い方は正しい。そしてまさしく今日本人一億二千万の家畜人ヤプーは、この皆殺し主義＝ニヒリストのユートピアに、熱狂して居るところである。（了）

　１４７５回、２００５（平成１７）年１０月２７日

　「ＥＩＲ」、二〇〇五年十月二十八日号。六十六頁以下。ここに、メリー・バードマンの「ネオコンは、ブリテンのリベラル派帝国主義である」、と言う論文あり。そしてそこに、二〇〇五年九月十二日、国連総会での、ブレアブリテン首相の演説が引用され、論評されてある。ブレアはそこで、「主権国民（民族）国家の終焉」を宣告した、と言う。これは、もちろん現代世界政治と世界情勢の核心に関する論点であるが、筆者は、ブレアの国連演説のこの部分を、日本のマスコミで目にした記憶がない。報道されたかどうかは分からないが、少なくとも、その部分が日本のマスコミで論議されたことはないであろう。

　主権国民国家の終焉、と言う。それでは、その代わりに、又そのあとに、いかなる世界が用意されて居るのか。それは言うまでもない、国境が廃止され、撤廃された、ボーダーレスな、市場原理主義の貫徹するグローバリズムの時代であると言う。つまりそれは、悪名高き、ＮＷＯニューワールドオーダー（新世界秩序、新世界権力）と言う美名の下での、世界人間牧場（グローバル・プランテーション）の完成、であろう。確かにこの「世界人間牧場」＝ＮＷＯ（ニューワールドオーダー）には、主権国民国家などは存在する余地はない。

　しかしちょっと待て。ブレアは「労働党」の「党首」であり、ブレアの政権は、「労働党政権」ではなかったのか。このブリテンのブレア労働党政権が、世界人間牧場の実現を目指すリベラル帝国主義勢力である、とはどう言うわけか。日本人は、徳川家康の時代から現代に至るまでの四百年間、「ブリテン」について、恐るべき無知状況を続けて居る。「ブリテン」は、決していわゆる「国民（民族）国家」に成ったことはない。にも拘わらず、幕末、日本が開国して、「ブリテン」と関係を持つように成ると、日本人は、「ブリテン」を、欧米のその他の「国民（民族）国家」と同水準、同等の「国民（民族）国家」の一つ、と錯覚した。この錯覚は、「英国＝イギリス」と言う表記の仕方に表現されて居る。ブレアは、前述の国連総会に於て、国連が、本物のグローバリゼーションを実現して行く組織と成ることを要求した、とある。これも、まさしくイルミナティサタニスト世界権力の本音を表現する本筋の発言として、重要である。（了）

　[注]参考文献

　（１）太田龍著「血塗られた英国王室]（雷韻出版）
　（２）「ユダヤはいかにして英国を金権支配国家に変えたか」（一九四〇年、ナチスドイツ政府の宣伝教育文書の日本語訳）
　（３）ジョン・コールマン著　太田龍監訳「三百人委員会」（ＫＫベストセラーズ刊）

　１４７６回、２００５（平成１７）年１０月２８日

　「ＦＴＷ（荒野から）」誌配信の記事によれば、二〇〇五年十月二十八日、午前九時から午後五時、米国ヴァーモント州に於て、「ヴァーモント独立大会」が開催される、そして、この大会に於る、基調発言者（Keynote Speaker）として、「The Long Emergency(長期に亘って継続する非常事態)」の著者、ジェームス・ハワード・クンストラー(J.H.Kunstler)が選ばれたと言う。Ｊ・Ｈ・クンストラーの「ロング・エマージェンシー」については、　当「時事寸評」で既に論評した。

　「第二ヴァーモント共和国」が、既に、存在する。この「ヴァーモント第二共和国」運動を推進して居る人々は、一七七七年から一七九一年まで存在した「ヴァーモント共和国」に復帰するものである、と言う。つまりこれは、ヴァーモント州（ステーツ）が、アメリカ合衆国から分離する、と言うことである。この記事（二〇〇五年十月二十二日）には、Jumping From the Sinking Ship of Empire: 　Vermonters Move to Secede From USAとの表題が付けられてある。その意味は、「帝国の沈み行く船から飛び出す。―ヴァーモント人はアメリカ合衆国からの分離に向かって動き出した」。筆者の知る限り、日本では当「時事寸評」以外に、ヴァーモント独立運動は、報道紹介論評されて居ない。この件の重要性に鑑みて、以下に、その英文記事全文を引用転載する。なお、「ミドルバリー研究所」は、ヴァーモント共和国独立運動のための研究所として設立された、と言う。以下に、英文記事。

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　Jumping From the Sinking Ship of Empire:
　Vermonters Move to Secede From USA
　Saturday, October 22, 2005
　http://peakoilanarchy.blogspot.com/

In accordance with Title 17 U.S.C. Section 107, this material is distributed without profit to those who have expressed a prior interest in receiving the included information for research and educational purposes.
James Howard Kunstler, author of the book about Peak Oil The Long Emergency, will be the keynote speaker at The Vermont Convention on Independence to be held in the House Chamber of the State House in Montpelier, VT on Friday, October 28th, 2005. Sponsored by the Second Vermont Republic, the convention, which will begin at 9 am and conclude at 5 pm, is open to the public and free of charge. This historic event will be the first statewide convention on secession in the United States since North Carolina voted to secede from the Union on May 20, 1861.

Organizers of the convention say it has two objectives: First, to raise the level of awareness of Vermonters of the feasibility of independence as a viable alternative to a nation which has lost its moral authority and is unsustainable. And second, to provide an example and a process for other states and nations which may be seriously considering separatism, secession, independence, and similar devolutionary strategies. The Second Vermont Republic describes itself as "a peaceful, democratic, grassroots, libertarian populist movement committed to the return of Vermont to its status as an independent republic as it once was between 1777 and 1791."

Earlier this year, Vermont secession activists published their opening salvo, the Middlebury Institute Letter. It declared: "We believe that, of the options open to those who would dissent from the actions and institutions of a government grown too big and unwieldy and its handmaiden corporate sponsors grown too powerful and corrupt, the only comprehensive and practical one is some form of separatism. Exploring this option is not a step to be taken lightly, because there are established forces that will hamper and resist, and yet it is a legal and viable enterprise, squarely in the American tradition...

"Moreover, the accumulating signs point to a series of major crises that will seriously disrupt and may even destroy the American system in the near future. These include economic disruptions in the wake of global “peak oil” production before 2010, deterioration of the power of the dollar through mounting and uncontrollable national debt and trade imbalances, continued degradation of vital ecosystems on which the nation depends, climate change and severe weather causing widespread devastation of coastal areas, extended use of military force worldwide leading to increased terrorism and the reinstitution of the draft, [and] judicial takeovers at the Federal level by rightwing ideologues capable of altering fundamental legal rights... Those who want to absent and cushion themselves from suchlike devastations would reasonably want to explore ways of removing their communities and regions from dangerous national political and economic mechanisms that are incapable of reform." Read the complete Middlebury Institute Letter

　　The Middlebury Institute
　　for the study of separatism, secession, and self-determination

　　127 East Mountain Road
　　Cold Spring, N.Y. 10516
　　Jkelas@aol.com
　　http://www.vermontrepublic.org/writings/middinstltr.html

In accordance with Title 17 U.S.C. Section 107, this material is distributed without profit to those who have expressed a prior interest in receiving the included information for research and educational purposes.

In answer to a growing swell of interest in realistic responses to the excesses of the present American empire, The Middlebury Institute has been launched by a group of activists and professionals to promote the serious study of separatism, secession, self-determination and similar devolutionary trends and developments, on both national and international scales.

We believe that, of the options open to those who would dissent from the actions and institutions of a government grown too big and unwieldy and its handmaiden corporate sponsors grown too powerful and corrupt, the only comprehensive and practical one is some form of separatism. Exploring this option is not a step to be taken lightly, because there are established forces that will hamper and resist, and yet it is a legal and viable enterprise, squarely in the American tradition, and of a piece with the worldwide devolutionary current that has seen the breakup of European empires (including the Soviet) and the expansion of the United Nations from 51 to 193 nations in sixty years.

Moreover, the accumulating signs point to a series of major crises that will seriously disrupt and may even destroy the American system in the near future. These include economic disruptions in the wake of global “peak oil” production before 2010, deterioration of the power of the dollar through mounting and uncontrollable national debt and trade imbalances, continued degradation of vital ecosystems on which the nation depends, climate change and severe weather causing widespread devastation of coastal areas, extended use of military force worldwide leading to increased terrorism and the reinstitution of the draft, judicial takeovers at the Federal level by rightwing ideologues capable of altering fundamental legal rights, and terrorist attacks at facilities (nuclear plants, harbors, chemical factories) the government has been unable or unwilling to protect. Those who want to absent and cushion themselves from suchlike devastations would reasonably want to explore ways of removing their communities and regions from dangerous national political and economic mechanisms that are incapable of reform.

It is for these reasons that The Middlebury Institute hopes to foster a national movement in the United States that will:

＊place secession on the national political agenda,
＊encourage secessionist and separatist movements here and abroad,
＊develop communication among such existing and future groups,
＊create a body of scholarship to examine and promote the ideas of separatism,
＊and work carefully and thoughtfully for the ultimate task, the peaceful dissolution of the American empire.

To these ends we intend to issue regular papers treating with a broad range of secessionist issues, including the question of the constitutionality of secession in the U.S.; reports on the status of various secessionist movements in the U.S.; scenarios of federal responses to states opting to secede; the ethics of secession; the history of secession in America; the economic consequences of secession—a cost-benefit analysis; a history of worldwide secession and devolution developments of the past 20 years; case studies of individual foreign separatist movements of modern times; and excerpts from the considerable body of literature on separatism and secession.

We will also sponsor various gatherings, including academic seminars, in which leading scholars and activists will be invited to deliver and discuss papers on separatism and its corollaries; weekend conferences of speeches and workshops; national congresses with representatives of active separatist movements in the U.S.; and debates on various issues involving secession and separatism, with activists, elected politicians, scholars, and think-tank representatives, among others.

And we will be sending out regular news releases that draw attention to the breaking action or new activities of separatist groups, here and abroad, with special attention to the victories and achievements in the movement.

Eventually we will have a website that will be an archive of book chapters and articles on separatism and secession, particularly over the last dozen years, with regular news coverage of separatist events and links to the more prominent and active secessionist groups. At some point we will make room for postings from readers to discuss related matters as they wish.

This is a long-haul project: the task is as immense as it is urgent, and we must go carefully, even as we go steadily. We will need your help: contact us, send us your email address, contribute what you can. Ultimately the Middlebury Institute will be what its constituents need and want, and we will serve the movement in any way we can.

Spread the word. Join the action. Take the battlements. And keep in touch.

Kirkpatrick Sale
Thomas Naylor
September 1, 2005

“Whenever any form of government is destructive of these ends [life, liberty, and the pursuit of happiness] it is the right of the people to alter or abolish it, and to institute new government in such form as to them shall seem most likely to affect their safety and happiness.”
-- Declaration of Independence
----------------------------------------------------------------（了）

　[注]孝明天皇弑逆犯の一味によって捏っち上げられた現代ニセモノ日本国は、断乎として、この沈み行く米英シオニスト世界帝国と共に、地獄に向かって崩落し、心中する決意である。もちろん、一億二千万人日本人家畜人ヤプーもろともに。米英シオニスト＝家畜人ヤプーの神々と一緒に全滅出来るなんて、こんな幸福なことはない！！と、この家畜人ヤプーの群れは、熱狂的に狂信しつつある。

　１４７７回、２００５（平成１７）年１０月２９日

　明治天皇にスリ代えられた「大室寅之祐」の父親は、南朝系と伝えられる大室家の血統ではなくて、苗字もない海賊某の息子、のちに「『地家』家」の養子と成った作蔵。であった、と言う説については、当「時事寸評」（17.10.21）に紹介した。そして、或る説によれば、明治二十年、大正天皇の生母、柳原愛子の一行が田布施に入ったとき、「地家作蔵の位牌」を持ち去った、とのことである。

　これが、事実であるとすれば、これは、地家作蔵が、大室（地家）寅之祐＝明治天皇の実の父親である、ことを承知して居た人々による行動である、ことを証明するのではないか。つまり、そのことは、明治天皇にスリ代えられた「大室寅之祐」は、大室家の血統ではなくて、二代遡るとどこの誰かも分からなくなる、「作蔵」と言う人物の息子である、と言う。

　この事実を、伊藤博文その他の長州藩忍者軍団も承知して居たのかどうか。それは分からない。更に、薩摩藩の西郷、大久保は、知って居たかどうか。更にまた、三條、岩倉などの、孝明天皇弑逆犯の一味が知って居たのかどうか。こうしたことも分からない。

　故鹿島昇氏は、生前、この「地家」問題は、聞いて居られなかったようである。問題は、すべての事実、真実にフタをして、天照大神以来万世一系の皇統！！として、押し通して居る、この態度である。これは、歴史でもなければ、神話でもなく、伝説でもない。これは、意図的な歴史の偽造であり、そしてその人工的偽造を隠蔽して、それを正統と称するその手口が問題である。

　北朝の血統を全殺した足利義満とその息子貞成親王の行為。これは、長島銀蔵著「皇統正史」に、詳しく、述べられてある。これによって、北朝の血統が絶えたことは明確である。そのあとは、足利天皇である。更に六代将軍足利義教以降、南朝系の血統も根絶やしにせよ、との方針が実行されたために、南朝の皇統は、民間に入って、熊澤天皇、三浦天皇と成り、その系統は明治大正昭和まで生き延びた。大室天皇家は、幕末には完全に絶えたもののようである。これは、今更どうでもよいことか。

　明治以降の天皇が、「万世一系」と公称して居なければ、それはあまり問題とすべきでもない、との見方も成り立つであろう。しかし、あくまでも神武天皇以来「万世一系」と、内外に公言するのであれば、真実の歴史を明らかにすることは、日本民族にとって、解決すべき不可欠の問題と成るのである。（了）

　[注]必読参考文献長島銀蔵著「皇統正史」（昭和四十一年）

　１４７８回、２００５（平成１７）年１０月３０日

　現代（敗戦占領以降）の日本にとっての根本問題は、日本の「マスコミ界」が、完全に、完璧に、三百パーセント、米国（イルミナティサタニスト世界権力）の占領軍の教育宣伝煽動洗脳飼育調教機関、として、この六十年間、継続して居る、と言う事実である。しかし、それは何故か。昭和二十七年四月二十八日、日本は「独立」を回復した筈ではなかったのか。そう、まさしくそこのところに、問題は集中して居る、そこのところとは、サンフランシスコで行われた講和会議、そしてその講和会議で決定された、講和条約、及び日米安保条約、そして行政協定。その内容、そしてその交渉過程。ここに、問題が凝縮して居るのである。

　その時（一九五一～二年）から、五十三、四年の時間が経過して居る。その当事者は、すべてこの世を去り、傍観者としてそれを見て居た日本人も、それを忘れてしまって居る。つまりこれは歴史の問題、歴史学の問題、歴史家の領域に入りつつある。日本にとって講和条約交渉の主たる相手方は当時の米国政府である。つまりトルーマン米民主党政権である。米占領軍指令官マッカーサー元帥は、既に、一九五一年春（四月）、トルーマンによって解任されて居る。トルーマン大統領は、対日講和条約交渉官として共和党系のＪ・Ｆ・ダレスを任命した。しかし、今では殆どの日本人は、その事実すら忘れて居る。そして、何故ダレスなのか、そのＪ・Ｆ・ダレスとは何者なのか。そのことすら分らなくなって居る。

　豊下楢彦（関西学院大学教授）著「安保条約の成立‐‐吉田外交と天皇外交」（岩波新書、一九九六年）。これは必読の良書である。その要点は、

　（１）対米講和条約交渉に於て、吉田外交と天皇外交と二つの系統、二つの路線が存在した。
　（２）昭和天皇は、吉田茂首相の頭越しに、吉田には秘密に、従って全日本国民にも秘密のうちに、ダレスと直接取り引きをして、講和後も米軍の日本駐留を認める現在のようなかたちの講和条約、日米安保条約、行政協定の締結へと、主導権を行使した。
　（３）吉田首相は、昭和天皇の路線に屈服した（従った）、

　と言うのである。この経過は、豊下教授（昭和二十年生まれ）の、公開された当時の公文書などの研究によって、白日の下にさらけ出された。「（昭和）天皇の側にとって生き残る道は、占領権力への全面協力以外になかったことは言うまでもない。」（前出、百五十二頁）。かくして、米（イルミナティ）占領軍の日本占領政策への全面的協力者となった昭和天皇は、米（イルミナティ）占領軍にとって、全力を挙げて、日本国民の批判から守るべき、彼ら自身のアセット（資産）と成ったわけである。

　このようにして、日本国民は、米（イルミナティ）占領軍によって、天皇への自由な批判を厳禁されることと成って今日に至るのである。かくして、天皇を頂点とする日本の体制はそっくりまるごと、米（イルミナティ）占領軍の従順な道具、として、この六十年間機能し続けて居ることを、日本民族有志は、知らなければならない。（了）

　１４７９回、２００５（平成１７）年１０月３１日　　

　デービット・メイヤー主宰の「ラスト・トランペット・ニューズレター」、二〇〇五年十一月号。ここに、ブッシュ米大統領が米国土安全保障省長官に任命した、マイケル・チャートフについて、重要な事実が紹介されて居る。即ち、曰く、
　　
　　「マイケル・チャートフは、ロシア系のユダヤ人である。マイケルの父親、ゲルションは、ロシアから米国に移住したパウル・チャートフの第一子である。ゲルションは、一九三五年五月、二十才の時に、タルムードの教師と成った。･････････タルムードには、カバラが接続して居り、そしてこのカバラは第一級の魔術である。我が米国の国土安全保障省長官は、このようなタルムード、カバラを少年のときから教えられて居た人物である。」、「更に付け加えると、チャートフはロシア語では、悪魔の息子、の意味である。ロシア語のチャート chert は、悪魔 devil のことであり、ov or off は、　　息子のことである。」、「従って、Chartoff（チャートフ）は、文字通り、悪魔の息子、又は悪魔そのものを意味する。」。ロシア語のチャートフには、他の意味は存在しない、と。（Wikipedia Encyclopedia Mar.1.2005）

　一体、このような経歴の人物を、旧ソ連の国家政治秘密警察、もしくはナチスドイツのゲシュタポ（国家秘密警察）と同等もしくはそれを上回るような権限を与えられた、治安機関の長に任命した米ブッシュ政権は、何を企図して居るのであろうか。

　ＦＴＷ（荒野から）誌配信のニュースによれば、現在、米国議会は、ワクチン接種による死傷についての責任を解除する法案を可決しようとして居ると。そしてそれは、「米国市民の健康に対する完璧な暴政出現の、その一歩手前の局面である」、と言う。ここに、国家安全保障省の権限がからんで来る。即ち、全国民に対する強制的なワクチン接種を実行すると共に、そのワクチンを接種された市民が死傷しても、国家、関係企業は責任を免除される。これは、イルミナティサタニスト世界権力の生物兵器による、地球人類大量殺処分作戦実施のための準備と、受け取るべきである、と言う。マイケル・チャートフ米国土安全保障省長官の正体を知ることは、日本民族有志にとっても、今や、決して他人事ではないのである。（了）