ウィキペディア高田純 (物理学者)

高田 純（たかだ じゅん、昭和29年/1954年4月 - ）は日本の物理学者。専門は放射線防護学。札幌医科大学医療人育成センター教養教育研究部門教授^[1]。

概歴[編集]

東京都出身^[2]。

育英工業高等専門学校（現サレジオ工業高等専門学校）卒業^[3]、弘前大学理学部物理学科卒^[4]。広島大学大学院理学研究科（核実験）博士課程前期修了、同課程後期中退^[4]。

鐘淵化学工業（現カネカ）中央研究所、シカゴ大学ジェームス・フランク研究所、京都大学化学研究所・同イオン工学研究所（現「光・電子理工学教育研究センター」）・京都大学原子炉実験所、広島大学原爆放射線医科学研究所などを経て、平成16年（2004年）より札幌医科大学医療人育成センター教養教育研究部門教授^[4]。

「放射線防護情報センター」代表、「日本シルクロード科学倶楽部」会長、「放射線防護医療研究会」代表世話人（以上、全て自身が作った任意団体）、日本会議北海道本部理事、「真広島長崎平和集会」実行委員長。

平成12年（2000年）8月以降、中国政府がウイグルで行っている核実験による健康被害についての調査研究を行っている^[5]。

アメリカ同時多発テロ事件以後、自国の核防護研究に取り組む^[要出典]。

平成16年（2004年）に講談社から出版した「東京に核兵器テロ！」で、内閣官房や国民保護室に注目され、屋内退避による放射性降下物対策を内閣官房に陳情したと称する。

平成20年（2008年）に「中国の核実験」を医療科学社から出版。翌年には同書の英語版・ウイグル語版を出版し、米国サイエンティフィック・アメリカン誌^[6]などで新著紹介された。

平成21年（2009年）8月9日と平成22年（2010年）8月6日に、田母神俊雄とのダブル講演を札幌、広島で行う^[7]。

平成22年（2010年）8月5日広島にて「第1回真広島長崎平和集会」を開催^[8]（但し、「第2回」が開かれた形跡はない）。

著書[編集]

• 「世界の放射線被曝地調査―自ら測定した渾身のレポート」 - 講談社 2002年1月^[1] ISBN 978-4062573597
• 「東京に核兵器テロ!」 - 講談社 2004年^[1]
• 「Nuclear Hazards in the World」- Springer 2005年 ISBN 978-3540252726
• 「核爆発災害　そのとき何が起こるのか」 - 中公新書 2007年
• 「核と刀―核の昭和史と平成の闘い」- 明成社 2010年 ISBN 978-4944219933
• 「放射線から子どもの命を守る」 - 幻冬舎ルネッサンス 2011年 ISBN 978-4779060496
• 「放射能・原発、これだけ知れば怖くない!」 - 幸福の科学出版 2012年
• 「原発ゼロで日本は滅ぶ ―“非科学"福島セシウム避難の国家犯罪」 - オークラ出版　2012年 中川八洋共著 ISBN 978-4775519820

以下は全て医療科学社刊『高田純の放射線防護学入門』シリーズ　

• 「核災害からの復興」 - 2005年2月
• 「お母さんのための放射線防護知識 チェルノブイリ事故20年間の調査でわかったこと」 - 2007年
• 「医療人のための放射線防護学」- 2008年
• 「核エネルギーと地震、中越沖地震の検証　技術と危機管理」 - 2008年
• 「中国の核実験 シルクロードで発生した地表核爆発災害」 - 2008年
• 「核と放射線の物理 放射線医学と防護のための基礎科学」 - 2008年
• 「核の砂漠とシルクロード観光のリスク─NHKが放送しなかった楼蘭遺跡周辺の不都合な真実」 - 2009年 ISBN 978-4860034023
  • 「Chinese Nuclear Tests」 - 2009年「核の砂漠と―」の英語版
• 「ソ連の核兵器開発に学ぶ放射線防護」 - 2010年
• 「福島 嘘と真実―東日本放射線衛生調査からの報告」 - 2011年 ISBN 978-4860034177
• 「人は放射線なしに生きられない―生命と放射線を結ぶ3つの法則」 - 2013年 ISBN 978-4860034320

受賞歴[編集]

• 昭和63年（1988年）、鐘淵化学工業技術振興特別賞^[1]
• 平成6年（1994年）、未踏科学技術協会高木賞^[1]
• 平成15年（2003年）、中国電力技術研究財団 原子力防災における緊急被曝医療の研究^[1]
• アパグループの主催する「真の近現代史観」懸賞論文で広島平和記念公園の碑文撤去を主張した論文が第3回に優秀賞^[9]。第4回で論文「福島は広島にもチェルノブイリにもならなかった～東日本現地調査から見えた真実と福島復興の道筋」が最優秀賞（賞金300万円）を受賞^[10]。

主な研究と活動[編集]

専門分野は、被曝医療^[1]、線量評価^[1]、放射線防護^[1]、核事象調査、核爆発災害、医学物理、環境放射線、“「中国の核実験」による災害”など。

• 大学での医療人育成のための物理学教育研究、放射線防護医療の教育研究
• 国民保護のための核防護研究
• “平和のための原子力”の推進
• シルクロード3民族（チベット人、ウイグル族、中国内モンゴル自治区）への人道科学支援

主張[編集]

中国の核実験による災害[編集]

「中国の核実験」も参照

• 昭和39年（1964年）から平成8年（1996年）までの間に、シルクロードを訪問した日本人27万人の中には核汚染地域に足を踏み入れた恐れがあるとして調査を主張している。平成21年（2009年）4月には、NHKに対して『NHK特集 シルクロード』取材などによって多くの日本人観光客を核汚染が明白な地域を訪問させながら、中国の核実験による核爆発については一切沈黙してきたとして、公開質問状を出している^[11]。
• 平成21年（2009年）3月18日憲政記念館でシンポジウム「シルクロードにおける中国の核実験災害と日本の役割」を開催し、楼蘭周辺での中国共産党政府による未曾有の核の蛮行を訴えた^[12]。楼蘭周辺での中共が引き起こしたメガトン核爆発災害の科学報告は、最初に「中国の核実験」（医療科学社 平成20年/2008年）で出版され、その英語・ウイグル語翻訳版が翌年に刊行された。さらに、翌年に、日本人の観光リスクの評価研究が、「核の砂漠とシルクロード観光のリスク」（医療科学社　平成21年/2009年）が出版された。それらの研究に基づき、平成21年/2009年の『正論』6月号に「中国共産党が放置するシルクロード核ハザードの恐怖」と題した論文を寄稿し、中華人民共和国が新疆ウイグル自治区で実施した核実験によってウイグル人など19万人が急死するとともに、急性放射線障害などに罹った被害者は129万人に達しているとした研究結果を発表した^[5]。高田は「人道的にもこれほどひどい例はない。中国政府の情報の隠蔽も加え国家犯罪にほかならない」と述べている^[5]。

• 女優の夏目雅子は、テレビドラマ『西遊記シリーズ』で放射線汚染された中国ロケの後、その影響で急性白欠病を発症して亡くなったといくつかの雑誌で発表した論文で指摘した^{[13][14][15][16][17][18]}。しかし実際にはそうした事実はなく、このドラマではシルクロードで俳優をつかったロケ撮影はおこなわれておらず、そもそも夏目は中国ロケに参加していなかった。当時すでに売れっ子になっていた夏目雅子はスケジュールの都合で参加できなかったのである。参加したのは堺正章、左とん平、岸部シロー、藤村俊二の四名。そして中国ロケは1週間ほどで、多くの時間は中国党幹部による歓迎会に費やされた。撮影よりも親善目的^[19]だったのである。シルクロード現地ロケなるものは存在せず、オープニング以外で中国ロケで撮影されたシーンは使用もされておらず、ドラマシーンには中国での撮影シーンはない。核実験と夏目雅子の病気は無関係である^[20]。

• 平成22年（2010年）11月、モンゴル自由連盟党（大阪）のホームページで声明を発表した^[21]。
• 平成22年（2010年）11月、『國民新聞』への寄稿で、有事の際に中共からの核恫喝に屈服してはならないし、三度、国土が核攻撃を受けてはならないとして、日本の核抑止力構築の必要性を主張した^[22]。
• 平成22年（2010年）12月　日本会議（東京都本部）主催第2回「誇りある国づくりセミナー」の「核と刀 核の昭和史と平成の闘い」講演の中で、強い国家再建のための3段階論を発表した^[23]。

福島原発事故

• 福島第一原子力発電所事故では、平成23年（2011年）4月に浪江町からの避難民に対し内部被曝を調査。同年6月18日にも現地入りし福島駅や飯舘村・南相馬市で残留放射線を調査し、その結果「福島の住民に健康被害は起きない」「警戒区域となっている20km圏内でも危険性が高いとは言えない」と結論づけている^[24]。
• 平成23年（2011年）7月末に田母神俊雄等と共に行われた「福島支援シンポジウム」で基調講演で「一部メディアによる福島県の人たちを混乱させ、心配させる報道には腹が立つ。ただ火のないところに煙は立たない。火をたいているのは日本政府だ」「福島県民に放射線による健康被害はない、福島は必ず復興できる、というのが最初に報告したい調査結果です」「原発の門の前まで行ったが、累積被曝線量はたったの0.1ミリシーベルトと意外な結果だった。防護服を着る必要すらなかった」「日本で、自動車産業を訴えたり、車に乗るのを止めようという人はいない。『脱原発』を訴えている人たちも車には乗っているはずだ」などと述べた^[25]。
• 平成23年（2011年）、アパグループ 第4回「真の近現代史観」懸賞論文で、「福島の場合、県民の甲状腺線量は、チェルノブイリに比べ、一千分の一から一万分の一以下と低い。私が検査した六十六人の最大が八ミリシーベルト。線量から判断すると、福島県民の甲状腺がんリスクは年間一千万人あたり一人以下となる。しかし福島県の人口は二百万人なので、だれも、この低線量で甲状腺がんにならない。素人知識で福島県民や国民を脅すのもいい加減にせよ」と書いて被曝による甲状腺がんの発生を否定した^[26]。現在、福島県では事故当時18歳以下を対象に甲状腺検査が行われ、事故による被曝との関連は、検査を進める福島県民健康管理調査検討委員会に関わりのある山下俊一や鈴木眞一らよって否定されているものの、2012年9月11日に結果が判明した約8万人から最初の甲状腺がん患者1人が報告^[27]され、2013年8月20日には約17万7000人の中から甲状腺がんと診断された人が18人で、がんの疑いは25人となっている^[28]。

脚注

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