【アロー戦争】

１８５７年、英国及び仏国連合によりアロー戦争が引き起こされた。１８６０年まで続き、最終的に北京条約で終結した。この条約でキリスト教の布教が認められ、内地への伝道が開始された。これにより清国の半植民地化が決定的なものとなった。第二次アヘン戦争とも云われる。 　阿片戦争により、上海ほか五港の開港を約束させ、阿片の輸出も事実上公認としたイギリスであったが、内地へと入ることは認められておらず、また清国内での反英運動も激しくなり、イギリスが期待した程の商業利益は上がらなかった。この理由を清の貿易機構に求めたイギリスの政界では再び戦争を起こしてでも条約の改正を求めるべきだとの意見が強くなってきた。 　その絶好の口実とされたのがアロー号事件である。1856年10月8日に清の官憲はイギリス船籍を名乗る中国船アロー号に臨検を行い、清人船員12名を海賊の容疑で逮捕した。これに対し当時の広東領事ハリー・S・パークスは清の両広総督・欽差大臣である葉名?（?は王ヘンに深の旁）に対してイギリス船籍の船に対する清官憲の臨検は不当であると主張し、また逮捕の時に清の官憲がイギリスの国旗を引き摺り下ろした事はイギリスに対する侮辱だとして抗議した。葉名?はこれに対して国旗は当時掲げられていなかったと主張したが、パークスは強硬に自説を主張し、交渉は決裂した。 　実際には事件当時に既にアロー号の船籍登録は期限が過ぎており、アロー号にはイギリス国旗を掲げる権利は無いし、官憲によるアロー号船員の逮捕はまったくの合法であった。 　パークスの行動を見た清国駐在全権使節兼香港総督バウリングは現地のイギリス海軍を動かして広州付近の砲台を占領させた。これに対して広州の反英運動は頂点に達し、居留地が焼き払われた。 　イギリス首相ヘンリー・パーマストンは現地の対応を支持し、本国軍の派遣を決定するが、議会の反対により頓挫した。パーマストンはこれに対して解散総選挙を行い、今度は議会の支持を受けて、現地に前カナダ総督エルギンと兵士5000を派遣した。同時にフランスのナポレオン3世に共同出兵を求め、フランスは宣教師が逮捕斬首にあった事を口実として出兵した。 　アメリカ・ロシアは戦争には加わらないものの条約改正には参加すると表明した。 　1857年12月、英仏連合軍は広州を占領して葉名?を捕らえた。翌年2月には英露仏米の全権大使連名により北京政府に対して条約改正交渉を求めた。しかしこれに対する清の回答に不満を持った英仏連合軍は再び北上して天津を制圧し、ここで天津条約を結んだ。この条約の内容は公使の北京駐在・キリスト教布教の承認・内地河川の商船の航行の承認・英仏に対する賠償金などである。またこの条約による関税率改定により、阿片の輸入が公認化された。条約締結を見た連合軍は引き上げた。 　しかし連合軍が引き上げた後の北京では天津条約を非難する声が強くなり、この条約内容を変更しようと動いていた。 　1859年6月17日、英仏の艦隊は天津条約の批准のために天津の南の白河口に来た。これに対する清の迎接は無く、また白河には遡行を妨げる障害物が配置されていた。これを清の条約に対する批准の意思が無いと決め付けた英仏艦隊は強引に白河へ侵入した。 　この艦隊はモンゴル人将軍サンゴリンチンの軍に敗れて上海へ引き返した。軍を再編した英仏は再度進軍して清の砲台を占領し、清側との交渉に当たった。しかしここでパークスらがサンゴリンチンに囚われると言う事件が起こったために決裂し、連合軍は北京に迫った。狼狽した咸豊帝は熱河に避難した。 　この時に英仏連合軍は円明園を略奪し、最後には放火して証拠を隠滅すると言う蛮行を行った。 　連合軍は北京を占領し、ロシア公使の調停の下に北京条約が締結された。この条約により天津の開港・イギリスに対し九竜の割譲・中国人の海外への渡航許可などを認めさせられた。最後の渡航許可と言うのは実際には奴隷貿易のためのものである。また調停に入ったロシアに対して沿海州を渡す事になったのである。

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義和団事変（ぎわだんじへん）は中国清代に華北地方でおこった排外主義を伴った大衆運動と、その後の欧米列国軍との一連の戦闘を指す。

義和団事件、義和団の乱とも。また北清事変（ほくしんじへん）との呼び方もある。

目次 [表示非表示]

1 義和団の由来 2 排外運動の中で急成長 3 清朝・義和団と列国軍の戦争となる 4 東南互保―地方長官が北京に逆らう― 5 ロシアの東三省占領と諸外国の利権争い 6 孫文蜂起も時期尚早 7 義和団事変が歴史にもたらしたもの 8 映画

義和団の由来

義和団の興りは、清の中期に山東省に生まれた義和拳という宗教的秘密結社であり、白蓮教の流れを汲んでいた。信者らは拳法の修練によって身体を鍛え上げ、呪文を唱えれば刀や鉄砲でも身体が傷つかないと信じていた。また、各集団ごとに民間小説のヒーローである諸葛孔明（『三国志演義』）や孫悟空（『西遊記』）などを神として祭るなど、その信仰も極めて土俗的なものであった。

排外運動の中で急成長

清末の山東省は元来の農業生産力の低さと人口過多のために、多くの民衆が生活の苦しさにあえいでいた。加えて19世紀末以降の市場開放に伴う欧米諸国の製品の流入は地域経済を破壊するに至った。

そうした状況の中に多くの外国人宣教師が山東省に入り込み、与えられた特権をたてに強引な布教活動や用地の取得を行うと、住民の怒りは彼らに向かい、教会の破壊・教徒の殺害を行うに至った。義和拳はこうした民衆と結びついて急速に巨大化し、盛んに排外活動を行った。1899年の年初から年末にかけての時期のことである。

排外活動を行う中で巨大化する義和団に対して、欧米諸国の手前もあり、清朝は当初鎮圧の意向を見せた。1899年12月より山東巡撫の任を受けた袁世凱は、持ち前の軍事力で弾圧し、「刀や鉄砲を受け付けない」と自称する義和団の幹部を公開銃殺して民衆の信仰心をそぐなどの強硬な姿勢を見せた。その結果、1900年の春には義和団は山東を駆逐され、直隷など華北各地に流入するようになった。また、この春は山東省一帯を中心に大干ばつが起き、大量の浮浪民が発生。義和団を更に膨れ上がらせた。

清朝・義和団と列国軍の戦争となる

しかし、こうした経過の中で義和団は「扶清滅洋」（清朝を助け、西洋を滅ぼせ）をスローガンとして掲げるようになる。これが清朝内部の満州族を中心とした守旧派の歓心を誘い、「義和団を保護すべきである」との声もあがるようになった。李鴻章などの漢族大官や光緒帝はそうした動きに反発し、議論は紛糾した。この間も義和団は京漢鉄道沿線・東三省（満州）・内モンゴルの漢族を取り込んで鉄道や電信の破壊、西洋商店の打ち壊しなどを継続し、欧米諸国からの義和団鎮圧要請はひきもきらなかったが、清朝内部は活動を活発化する義和団に対して有効な手立てがとれないでいた。

そうした中で1900年6月21日、清朝の事実上の最高権力者西太后がついに義和団側に傾き、欧米列国に宣戦を布告した。清朝の公認を受けた義和団はついに北京まで侵入し、各国大公使館を包囲攻撃、日独の外交官を殺害した。北京周辺の清朝の軍隊も、西太后の命令のもと列国を攻撃し、事態は清朝と列国との武力衝突に至った。しかし列国側に援軍が到着するとともに戦況は清朝に不利となり、同年7月には天津が落城、さらに8月14日には日本・ドイツ・イギリス・フランス・ロシア・アメリカ・イタリア・オーストリアの8国の連合軍が北京を陥落させたことで事変は終焉した。各国の公使館は包囲されて実に55日目の開放となった。これと相前後して西太后と光緒帝は西安に逃亡、西太后の別荘であった頤和園は列強の軍隊に略奪・破壊し尽くされた。

また、ロシアは居留民の救出と東清鉄道の保護を理由として同年7月に東三省に侵攻、八旗兵を中心とした清朝の軍隊を撃破し、8月にはほぼ全域を占領下に置いた。

同年9月7日、ついに西太后は列国との和議に応じることを決断し、慶親王奕?・李鴻章を全権に指名して交渉に当たらせた。同時に清朝の軍隊に転じて義和団を攻撃するように命じ、ここに義和団は壊滅した。その後、ロシアが清朝（李鴻章）と極秘に交渉し、東三省での利権を一方的を確保しようとしたために英・日・米の猛反対を受けるなどの列国間の利害の衝突が発生、和議調印が長引いたが、翌1901年9月7日、列国と清朝の間で北京議定書が調印された。

東南互保―地方長官が北京に逆らう―

話が前後するが、ほとんどの漢族官僚は当初から義和団の鎮圧を強く主張し続けた。しかし満州貴族に押し切られて1900年6月21日に西太后が列国に宣戦を布告すると、早くも同27日には両広総督李鴻章・両江総督劉坤一・湖広総督張之洞・山東巡撫袁世凱などの地方長官らは、宣戦布告以降の上諭を無効として、諸外国と東南互保の盟約を結んだ。この盟約は、自ら統治する領域内の列国の利権を保障し、独自の友好関係を保つものであった。

こうした地方長官の行動を、清朝の権威失墜と地方権力の自立という観点で論じ、民国期の軍閥時代とつなげて考える見方が多かった。しかし、漢族官僚らは西太后が列国への和議を認めると再び服従に転じており、特に李鴻章などは老体に鞭打って和議交渉に当たり、寿命を縮めている。張之洞や袁世凱もその後専心して光緒新政に取り組み、また張は自ら作った近代化軍隊5000名の清朝中央への吸収を承知している。東南互保は、事情に鑑みた緊急退避的なもので、清朝は官僚に対してはまだこの時期は求心力を保持していたと考える見方が近年では多くなっている。

ロシアの東三省占領と諸外国の利権争い

義和団事変の戦闘が未だ継続中の1900年7月、アメリカは国務長官ヘイの名で、門戸開放宣言 (Open Door Doctrine）を発した。1899年の宣言を再度繰り返したもので、終戦後の列強諸国による利権争いの牽制を目的としているが、とりわけ東三省（満州）へ派兵したロシアへの警戒がその最たる理由であった。ロシアは既に清国より遼東半島を租借して港湾都市大連・旅順を建設し、さらに東清鉄道の敷設やハルピンなどの植民都市を整備するなど、着々と東三省への勢力扶植を行っていた。一方で大豆粕など肥料を中心として、日本・アメリカ・イギリスなどは年々東三省との貿易額を増しており、当地のロシアの植民地化は望むところではなかったのである。また、南下するロシアに対する防波堤を朝鮮に設定していた日本からすれば、東三省がロシアの勢力下に落ちてしまうことは大きな恐怖であった。

その警戒を裏付けるようにして同年8月、ロシアは東三省を完全に占領し、官庁・軍隊なども完全に自らの支配下に置いた。さらに11月、ロシア極東総督アレクセーエフ中将と清朝の奉天駐留の盛京将軍増祺との間で満州還付予備条約が締結された。これは奉天などの主要都市にロシアの駐兵権を認めるなどの一方的なものであった。しかしこの条約は清朝中央の認めるものではなく、李鴻章が対露交渉の全権となり、新たに交渉に当たらせたが、ロシア側の強気の姿勢は変わらず、交渉は難航した。

明けて1901年2月16日、ロシアは清朝の楊儒駐露公使に対して、極秘に12カ条からなる満州返還条約案を提示した。この文案には、ロシアの東三省における軍事・行政権の掌握、鉄道・鉱山・土地に対する特権取得など、さらに強硬なものであった。3月1日にはロシアは清朝に対して、もし調印を拒否すれば、東三省を永遠に返還しないと脅迫し、李鴻章は清朝にこの条約を早く締結するよう求めた。

こうした中、2月27日に駐露公使楊儒が日本にこの情報をリークした。日本はアメリカ・イギリスとともにロシアに抗議し、さらに対露交渉全権の李鴻章と仲の悪い劉坤一・張之洞にこの情報を流し、彼らを通して清朝の内部へもこの条約を調印しないよう圧力をかけた。

結局こうした圧力にロシアは屈し、東三省から無条件で全面的に撤兵する旨を列強諸国に約束した。しかし北京議定書調印後もその約束は履行されず、日英同盟、日露戦争へとつながっていくのである。

孫文蜂起も時期尚早

革命派でこの騒乱を利用しようとする勢力が現れた。孫文・鄭士良らを中心とする興中会で、1900年10月8日、広東省恵州で600余名を率いて蜂起した。これを恵州事件という。一時は清国軍相手に善戦し、軍勢も1万以上になるが、連携の悪さなどから11月には壊滅した。

この蜂起には、後に大陸浪人とよばれることとなる日本人も多く参加し、戦死者も出している。また、台湾総督兒玉源太郎は武器援助と軍事顧問の派遣を極秘に約束したが、10月19日に児玉と親しい山県有朋の内閣が倒れ、その後日本政府からは援助禁止の指示が出たために、実行に移せなかった。

義和団事変が歴史にもたらしたもの

日本でもマルクス主義が盛んであったころは、「輝かしい民衆の反帝国主義闘争」とイデオロギーの視点から称揚する歴史家も多かった。しかし、現在ではごく普通の土俗性の深い民衆が日ごろの不満を外国人排斥運動として爆発させ、清朝が尻馬に乗ったものという見方が一般的である。

しかし、その爆発は欧米諸国の圧倒的な武力によってあえなく粉砕されてしまった。すると多くの特に知識を持った人々の多くは、新たな不満の対象として、侵略から国を守ることができない清朝自身に向かうようになった。特に留学生として日本に渡った者は、ナショナリズムという概念を取り入れ、国家存亡の危機感とともに、「漢民族による国家の樹立」「滅満興漢」といった考え方を持つようになっていった。多くの留学生がそれに賛同して革命組織が生まれるようになり、清末には彼らによる蜂起・テロがたびたび発生した。

一方で漢民族の清朝の高官らも大きな危機感を抱き、光緒新政の名の下改革に取り組むようになった。自ら西洋の知見を取り入れようとも考え、1905年には岩倉使節団と類似した形で出使考察を行った。しかし、改革は満州貴族の反対や、議定書の賠償金に苦しみ、軍事面を除きなかなか進行しなかった。そして1911年の辛亥革命を招くことになるのである。

映画

• 「北京の55日」（1963年、監督：ニコラス・レイ、主演：チャールトン・ヘストン）