これは、戸田城聖・創価学会第2代会長の言葉として書かれているもので、事実上「創価学会の教義」である。つまり現在の創価学会にとって、天皇とはさして「重大」な存在ではない。実際に生前退位や女性宮家創設論など、近年に巻き起こった皇室をめぐるさまざまな議論の中でも、創価学会や公明党がそこに深入りして、何か重大な提言を行った形跡もない。創価学会の機関紙『聖教新聞』の2019年5月2日号では、前日の新天皇即位を1面で報道。それを祝す原田稔会長の「謹話」も載せてはいるものの、よくも悪くも抑制された、熱狂的な雰囲気などはまるで感じさせない“落ち着いた”文言である。

　ただ、宗教史的に創価学会は日蓮宗の系統に属する教団だが、このように天皇を「重大」なものととらえない学会の姿勢は、実は日蓮思想の中では少々特殊なものだ。鎌倉時代に生きた日蓮宗の開祖・日蓮は、天変地異や政争の相次ぐ混乱した当時の世相の中で、「自分の教えこそが日本国を救う思想である」と宣言。「国家諫暁（かんぎょう）」もしくは「国主諫暁」と言って、鎌倉幕府の要人などに対する“直撃布教”のようなことを繰り返す。これによって日蓮は時に殺されかけ、流罪にもされたのだが、その姿勢は生涯変わらなかった。つまり日蓮にとっての布教とは“対民衆”よりも“対権力者”に重きが置かれていたきらいがあった。こうした姿勢は後世にも受け継がれ、戦前の日本を軍国主義に導いた思想家たちに日蓮主義者が多かった事実とも密接に関係する。そして彼らの言う国主諫暁とは、「天皇への布教」を意味した。

　そうして1950年代から始まった「折伏（しゃくぶく）大行進」と呼ばれる布教キャンペーンでは、時に強引な勧誘が行われ、社会問題にもなっていたことは周知の通り。ただ創価学会はそれを経て、特に低所得者層などに浸透。日本最大の宗教団体の座に上り詰めていくのである。

　一方そんな時代の中で「天皇を重視しない思想集団」創価学会の凋落が激しい。一部の会員は自公政権の保守的な政策に抗すると言って、本部の統制から公然と脱しはじめた。逆に、脱会していわゆるネット右翼組織に走る若手の存在も噂されている。事実として、公明党は選挙に弱くなりつつある。彼らの思想の軸がブレつつあるのだ。再び「時代は、大きく転換」し、創価学会は戦後のあだ花と化そうとしているのか。それともその「転換」を前に再び新たなカリスマを生み、新しい「大行進」へと進んでいけるのか……。