更新日／２０２０（平成３１→５．１栄和改元／栄和２）．８．１３日

　１８６８．３．２５日、明治維新。新政府、蝦夷地開拓の事宜三条を発表。箱館奉行に代わって箱館府（当初は裁判所と呼ばれる）が設置される。反政府を唱える奥羽の騒乱が発生。東北諸藩の守備隊はすべて引き上げる。

　１０月、正義隊政権、農業開発を目指し厚沢部村の館（たて）に新城を築く。

　１０月、榎本武揚の幕府脱走軍が上陸。五稜郭へ撤退し篭城。

　１８６８年、この時点で道内の和人は約１２万人とされる。

　６月　藩主脩広（ながひろ）は版籍を奉還し、藩知事となり藩名が館藩となる。

７月、明治政府、蝦夷地を北海道と命名。開拓使を設置。蝦夷地及び北蝦夷地をそれぞれ北海道及び樺太と改称、無主地として名実ともに日本領土、内国植民地として開拓を始める

　１０月、場所請負人制度が廃止される。当面は「漁場持」という名目で漁場経営の継続を認める。

　１８６９年、東京で北海道移民を募集。500人が樺太や宗谷、根室などに入る。

　１８６９年、第１期上川アイヌ地問題が発生。兵部省は、旭川に近衛師団を配置。師団予定地のアイヌ住民を石狩に強制移住させようとする。首長クーチンコロはこれに抗議し、いったん構想を撤回させる。

　１８６９年、大政奉還により、朝廷側だった西本願寺が台頭。徳川側だった東本願寺は、現如上人を投入し北海道｢開教｣による巻き返しを図る。「生き仏が開かれる大地」との宣伝文句のカラーポスターを作り、一大キャンペーンを展開、東北の門徒を中心に大量に動員した。

　１８７０．３月、開拓判官となった松浦武四郎、新政府の無理解に激怒し、職を辞す。

　１８７０年　開拓使設置。現地で初となる屯田兵が置かれる。樺太開拓使が開拓使から分離して、久春古丹（樺太大泊郡大泊町楠渓）に開設される。黒田清隆が開拓次官となる。黒田は１か月余りかけて樺太を視察した後、帰京して建議書を提出。石狩に領府を置き、大臣を総督にして北海道、樺太を一体として経営するするようもとめる。

　１８７１年、明治政府、戸籍法を制定（編製は翌年）。アイヌは「平民（旧土人）」として編入される。アイヌの開墾者に家屋・農具を与え、アイヌ男子の耳輪、女子の入墨、家屋葬送など独自の風習を禁じ、日本語を強制する。イヨマンテ（熊送り）も禁止される。家屋葬送とは「死亡の者これありそうらえども、居家を自焼し他に転住等の儀、堅くあい禁ずべきこと」ということ。このとき道内のアイヌ世帯数は１３，１８２戸、人口６６，６１８人。

　１８７１年、 樺太開拓使を閉鎖し、開拓使に再度統合する。

　１８７２（明治５）年、開拓使、北海道土地売貸規則・地所規則制定公布。

　５月、　開拓史・黒田清隆の命によりアイヌ人男女２７名が上京。仮学校で教育を受ける。この学校に連行されたアイヌの内、４名死亡、３名入院、１名脱走、役所の官吏として４名、官営企業に１名採用、あとは全て帰郷する（現在地・東京の芝・増上寺←実は東京タワーのすぐ下）。

　１８７３（明治６）年、開拓使、「賑恤規則」を制定。

　１８７４（明治７）年、屯田兵条例が制定される。失業した旧士族の救済と北海道開拓、それに北辺の防衛も受け持たせることを目的とする。

　１８７５（明治８）．８月、ロシアとのあいだに千島・樺太交換条約締結。日露住民の紛争の絶えなかった樺太をロシア領、千島列島全域を日本領とする。これにともない日本国籍を選択した樺太アイヌ108戸841名を宗谷に、翌年６月、札幌近郊の対雁（江別太）に強制移住させる。千島アイヌ全員を色丹島に強制移住させた、慣れない生活と風土にアイヌは次々に倒れ、戦前に全滅した。

　１８７５年、最初の屯田兵198戸が琴似(札幌市)に入地。これに伴い、屯田兵、札幌郊外の琴似兵村に入地。本格的な屯田兵の北海道入植が始まる

　１８７６（明治９）． アイヌの仕掛け弓猟を禁止、代わりに猟銃を貨与。宗谷に移住したアイヌが石狩国対雁に再び強制移住。

　同９月、「漁場持」制度が最終的に廃止され、営業希望者に割譲される。運上家は買い上げられ、本陣、会所、旅籠、番屋などへとかわる。アイヌなど漁業労働者は引き続き「網元」の支配に縛り付けられる。

　１８７７（明治１０）．西南戦争勃発。明治新政府の西郷派士族らが武装蜂起し、熊本、宮崎、鹿児島を中心に７カ月に及ぶ戦いを展開した。

　１８７７年、英国人宣教師ジョン・バチェラー夫妻が来道。平取、有珠などに自費で教会を建てる。日英に翻訳したアイヌ語辞書を編纂。札幌に開いた無料診療所では、札幌市立病院院長もボランティア診療。養女に迎えた向井八重子はバチェラー・八重子としてアイヌ解放運動に尽力。

　１８７７（明治１０）．北海道地券発行条例制定(アイヌ住居地を官有地第三種に編入、一部に所有権付与)

　１８７８（明治１１）．開拓使、アイヌの呼称を「旧土人」と統一する。この前後に全道で、仕掛け弓・毒矢を用いた鹿狩りやサケ漁などが禁止される。鹿撃ちには猟銃が貸与される。北千島アイヌ全97名が色丹島に強制移住させる。

　１８７９（明治１２）．琉球処分。沖縄が日本政府の直接統治下に置かれ、自治権が完全に剥奪される。

　１８８０（明治１３）．平取村、有珠村(伊達市)にアイヌ子弟の学校設立。

　１８８２（明治１５）．開拓使制度が廃止され、札幌・函館・根室の三県が設置される。

　１８８３（明治１６）．札幌県は十勝川上流の鮭漁を禁止。

　１８８４（明治１７）．７月、 千島列島北端の占守島に住むクリルアイヌ97名が、色丹島に強制移住させられる。その後、千島アイヌは病気や気候の変化などで体を壊し絶滅。

　同年、根室県、「救済方法」により管内アイヌの勧農事業着手。クリルアイヌ、占守島から色丹島に強制移住。札幌県、「救済方法」により管内アイヌの勧農事業に当たることを政府から許可（翌年から日高国沙流郡より実施）。

　１８８６（明治１９）．１月、 北海道の特殊性に鑑み県制が廃止。道内三県に代わり新たに北海道庁が設置される。北海道土地払下規則制定。

　１８８６年、道内各地で天然痘の大流行。３年間の死者は2557名にのぼる。

１８８７（明治２０）．道庁は旭川近郊のチカップに居留地を与える。アイヌ人４０戸が近文の一角に自発的に移住。チカップニコタンを形成。

　１８８８（明治２１）．イギリス人宣教師ジョン・バチェラー、幌別村(登別市)にアイヌ児童教育施設「愛隣学校」設立。

　１８８９（明治２２）．ジョン バチェラーの「アイヌ語辞典」が発行される。

　１８８９年、北海道庁がアイヌの食料分として許されていた鹿猟を禁止。バチェラー、幌別村・函館に相次ぎ愛燐学校を創設。

　１８９０（明治２３）．作家のアントン・チェーホフが、流刑地となっていた樺太を現地調査。後に報告記「サハリン島」を執筆する。

　１８９３（明治２６）年、アイヌの生活困窮が全国的に問題となる。加藤正之助は第５回帝国議会に「北海道土人保護法案」を提出。「土人にして農を業とせんことを希望するもの」に、「１戸当たり６千ないし１万５千の未墾地を付与す」というもの。沙流系アイヌは法案成立を目指し国会に陳情。議会での討論の結果否決され廃案になる。

　１８９４（明治２７）年、日清戦争。

　１８９４年、北海道庁が、近文に、アイヌへの付与予定地を確保。以降、第七師団設置に伴う移転命令や反対運動が起きる。

　１８９５（明治２８）年、「北海道土人保護法案」、第8回帝国議会に提出、廃案。

　１８９７（明治３０）年、国有未開地処分法が交付される。内地の資本家、大土地所有者向けに農地１５０万坪、牧草地２５０万坪、森林２００万坪を上限とする土地が無償貸与される。（貸与といっても、成功後は無償に付与されるというもの）。

　１８９９（明治３２）年、 北海道旧土人保護法が制定される。アイヌ人の困窮に対処するため一戸あたり1万5千坪以内の農地が「下付」される。教育・共有財産管理などを規定)
近文アイヌ給与地問題（第1次）(以後、第七師団設置に伴う移転命令や反対運動などがおきる)。

　旧土人保護法の問題点：　土地問題でも明らかな差別があった。和人には一戸あたり１５０万坪を限度に開墾地が無償で払い下げられていた。給付された土地も、共有財産管理権は道庁に残された。また日本語や和人風の習慣による教育を行うことで、アイヌ民族の和人への同化を強制するが、和人児童との別学を原則とし、教育内容も「簡易教育」をむねとするなど不当な格差を設けていた。 

　１８９９年、第二次近文アイヌ給与地問題が発生。近衛師団・第七師団の旭川への設置に伴い、近文アイヌの付与地が接収されることとなる。

　１９００（明治３３）年、近文のアイヌ給与地売却をめぐり、大倉財閥などが絡み、中央政府の大規模な汚職事件に発展。アイヌ人の抵抗も強かったことから、当局は移転を断念。

　１９０１（明治３４）年、旧土人児童教育規程公布(和人児童と区別する簡易教育)。日本人児童と区別する簡易教育が行われる。

　１９０１年　この年、全道の人口101万1,892人。うちアイヌは１万7,688人。

　１９０２（明治３５）年、 青森歩兵第五聯隊が八甲田山で遭難。落部村(八雲町)からのアイヌ捜索隊が活躍。

　１９０４（明治３７）年、日露戦争勃発。樺太アイヌの山辺安之助、上川アイヌ北風磯吉らアイヌ人６３名が従軍。

　１９０５．７月、日露戦争末期、日本軍が樺太島に進攻、全域を占領（樺太作戦）。

　１９０５．９．５日、露戦争後のポーツマス条約締結により、北緯50度以南の樺太島（南樺太）がロシアより割譲されて日本領土となり、樺太民政署により管理。1875年北海道に移住した樺太アイヌのうち336人が故郷に戻った。

　１９０６（明治３９）年、 対雁に強制移住させられたアイヌの多くがサハリン島に帰還。

　１９０７．４．１日、樺太民政署の発展的解消により樺太庁発足。

　１９０８．３．３１日、内務省告示にて、地名を日本語式漢字表記に変更。

　１９１０（明治４３）年、 白瀬中尉ら南極探検隊が開南丸で出港。樺太アイヌの山辺安之助らが加わる

　１９１３（大正２）年、 北見の最寄村でモヨロ遺跡が発見される。オホ−ツク文化の存在が確認される。考古学に高い関心をもっていた理髪師米村喜男衛が発見した。

　１９１５．６．２６日、勅令第101号樺太ノ郡町村編制ニ関スル件により、17郡4町58村が設置される。

　１９２０（大正９）年、知里幸恵、心臓病で東京にて死去。

　１９２２（大正１１）年、 旧土人児童教育規程廃止。十勝地方のアイヌ系住民が道庁の指導の下に「十勝旭明社」結成。勧農施策、住宅改善、小規模融資事業を展開。

　１９２３（大正１２）年、 「土人救療規程」、「土人保導委員設置規定」、「土人救護規程」制定。

　１９２３．８月、詩人の宮沢賢治が樺太訪問。

　１９２３年、知里幸恵の編になる「アイヌ神謡集」が刊行される。

　１９２４年、道庁によるアイヌ給与地の調査。成懇地の半分が和人に賃貸されていた。

　１９２５年、1918年からのシベリア出兵の際に日本は北部も占領したが、1925年に撤兵する。

　１９２６年、旭川で部落解放運動の影響を受けた「解平社」が結成される。労働運動や農民運動と結びつく。

　１９２９年、拓務省の設置に伴い、樺太庁がこれに編入される。

　１９２９．３．２６日、樺太町村制が公示され、町村に自治制が敷かれる。

　１９３０（昭和５）年　道庁の肝いりで北海道アイヌ協会が設立される。バチェラー系のキリスト教関係者や十勝の旭明社などが中心となり、旧土人保護法の改正を目指す。近文の解平社は参加せず。

　１９３１年　違星北斗遺稿「コタン」、バチェラー八重子｢若きウタリに｣、貝沢藤蔵｢アイヌの叫び｣などが相次いで出版される。

　１９３１年、「北海道アイヌ青年大会」、札幌で開催。

　１９３２年　「解平社」を中心とするアイヌ運動左派は、「全道アイヌ代表者会議」を開催。「旧土人保護法撤廃同盟」を結成する。

　１９３３年　樺太島域ののアイヌに日本国籍があたえられる。

　１９３４年、解平社の運動を受け、「旭川市旧土人保護地処分法」が制定される。「貸付したる土地を、特別縁故ある旧土人に無償下付する」ことが認められる。しかし本来無条件に下付されるべき土地を、共有財産として北海道庁長官の管理下におくなど、後に問題を残す。

　１９３４年、旭川市旧土人保護地処分法制定。

　１９３７年、日中戦争始まる。

　１９３７年、旧土人保護法の第二回改正。アイヌ人は大日本帝国の国民として位置づけられる。(付与地の譲渡規制緩和、住宅改良資金の給付制度等新設）

　１９３７年、知里真志保の「アイヌ民譚集」が発表される。

　１９４１年、(真珠湾攻撃。太平洋戦争、始まる)

　１９４２年、高倉新一郎の「アイヌ政策史」が発表される。

　１９４２．１１．１日、拓務省が他省庁とともに一元化され、大東亜省が設置される。これに伴い樺太庁は内務省へと移管される。

　１９４５．８．９日、ソビエト連邦が日ソ中立条約を一方的に破棄して占領作戦を開始する。8月11日には北緯50度国境を侵犯してソ連の赤軍第一極東軍が南樺太に攻め込み、千島でも入れ替わるように国籍不明機（実際はソ連軍機）の攻撃を受ける。

　１９４５．８．１４日、日本は連合国に対してポツダム宣言受諾を表明、8月21日に停戦。

(私論．私見)

蝦夷地
　江戸時代、日本人（和人）がアイヌ民族の居住地を指して使った言葉で樺太・千島列島を含む。アイヌ（蝦夷・えぞ）の住む場所という意味で、和人の居住地を指した和人地の対語。ただし江戸時代末期に至っても、和人地は渡島半島に限られていた。アイヌ民族が自らの土地を指す場合には「アイヌモシリ（人間の静かな大地）」と呼んだ。

明治天皇の下問書について
　１８６９（明治２）年5月21日、五稜郭開城で戊辰戦争が終了した3日後、蝦夷地開拓の大方針を決定する明治新政府の上局会議に明治天皇が下問した文書。明治天皇の下問書：国立公文書館所蔵
同化政策の文字切り抜き「文字も相学び候様」「従来の風習を洗除」：開拓使事業報告（北海道立文書館）より

屯田兵について
　北海道の開拓と警備に当たった兵士とその部隊。当初は困窮士族、後には農民出身者が多く送り込まれた。1874(明治７)年設置、１９０４（明治37）年廃止。

同化政策、引用している文字について
　「文字も相学び候様」は１８７１（明治４）年開拓使により、アイヌ民族の伝統的な文化・風俗の禁止を厳達した文書より引用。死者が出たとき家を焼く風習、男子の耳環、女子の入れ墨などを禁止。日本語を学ぶよう指示している。「従来の風習を洗除」は１８７６（明治９）年開拓使札幌本庁が管内のアイヌに出した同様の内容の文書より引用。ここではアイヌの伝統文化は陋習なので禁止し、アイヌを開明の民とすること、男子に耳環をさせたり、女子に入れ墨を施した場合は懲罰を科すと述べている。

開拓政策について
　1872年「北海道土地売貸規則」「地所規則」で一人10万坪を上限に土地払い下げ。10年間に6万5000人の開拓民が流入。1877年「北海道地券発行条例」では富裕層を対象にさらに広大な土地払い下げが進められた。例えば華族たちによって設立された華族組合農場は1億5000万坪の払い下げ。1869年5万8000人だった北海道人口は明治末には170万人に膨れあがる。

開拓民の記録について
　1882年静岡で結成され、帯広開拓に入った晩成社の報告書「北海道晩成社第三回報告書」より引用。

旧土人学校、旧土人の用語について
　1878年開拓使は、本支庁あてにアイヌのことを「旧土人」と称するよう達しを出す。以後、アイヌに対する官庁側の呼称は「旧土人」となる。
1898年第13回帝国議会で可決、施行された「旧土人保護法」ではアイヌ児童のための小学校設置が定められた。こうして1901年から1912年までの間に21校が設置、一般に「旧土人学校」と称された。 明治時代以前、アイヌは狩猟・漁業・農業で平和な生活を享受していた。そして川でとれたサケなどアイヌの特産物で、樺太を通じてロシアと、そして東は千島列島を通ってカムチャツカ半島の先住民イテリメン人たちと広範囲に交易・貿易も行っていた。アイヌは文字を持たない民族ながらも一大文化圏を築いていた。しかし19世紀に入り、アイヌの平和を脅かす存在となったのがロシアと日本だった。南下して領土を拡張をしたいロシア、それに危機感を覚え、樺太・北海道・千島など北方の島を一刻も早く自国領土にしたい日本。極東における「国境線の概念」を、両者が強く意識せざるを得なくなった19世紀後半に入っても、樺太・千島のみならず、北海道はロシアと日本のどちらの領土にもまだなっていなかった。

明治政府によるアイヌへの植民地政策（土地の没収、収入源である漁業・狩猟の禁止、アイヌ固有の習慣風習の禁止、日本語使用の命令、日本風氏名への改名による戸籍への編入等々）により、アイヌの生活は明治時代以前の平和で穏やかな生活から一変し、悲惨なものへと変わっていた。とりわけ、アイヌにとって外からやって来た明治政府に自らの土地を没収され、その没収されたアイヌの土地が日本人開拓民に平然と払い下げられる様子は経済的に致命傷となったばかりか精神的にアイヌを絶望させた。

明治政府に土地や漁業権・狩猟権など生活の基盤である収入源を政策的に収奪されたことで、アイヌは経済的に止めを刺され極貧へと追い込まれた。座して死を待つばかりとなっていたアイヌ民族とアイヌの伝統文化は消滅の危機に瀕していた。

先住民族の権利に関する宣言について
20年以上にわたる議論の末、2007年9月13日に国連総会で採択された「先住民族の権利に関する国際連合宣言」。

国会決議について
2008年6月6日衆参両院で採択された「アイヌ民族を先住民族とすることを求める決議」。日本政府に対して、アイヌを先住民族と認め、総合的施策を行うよう求めたもの。『新版アイヌ政策史』高倉新一郎（三一書房）
『アイヌ民族の歴史』榎森進（草風館）
『アイヌ民族抵抗史』新谷行（三一書房）
『アイヌ民族と日本の歴史』宮島利光（三一書房）
『アイヌ史』（北海道ウタリ協会）
『別冊太陽　先住民アイヌ民族』（平凡社）
『アイヌの歴史と文化�T・�U』榎森進（創童社）
『アイヌの歴史と文化』（財団法人アイヌ民族博物館）
『アイヌ、神々と生きる人々』藤村久和（小学館ライブラリー）
『クスクップオルシペ　私の一代の話』砂沢クラ（北海道新聞社）
『焦らず挫けず迷わずに』荒井和子（北海道新聞社）
『先住民族の「近代史」』上村英明（平凡社）
『グローバル時代の先住民族』上村英明ほか（法律文化社）