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不正選挙＝民主主義最後のセーフティーネットの崩壊
前回の記事「９．１１を警告していたマハリシが危惧していた小泉政権の大罪」の中でも取り上げましたが、記事中のリンク「『ニューリーダー』2013年5月号 欺瞞政治の蔓延と報道されない不正選挙」の本澤 二郎氏と藤原肇氏の対談には、極めて重要な内容が数多く含まれています。そこで、全文を紹介させて頂きます。（全文はＵＲＬで見られる）特に、その中で、総務省が、ムサシという群馬県の会社に、選挙の開票から一切の作業を独占させているという話が出てきます。全く持って信じられない話です。一民間企業にこのような重大な作業を任せてしまうとは。しかも、ムサシの筆頭株主は上毛実業で、背後にゴールドマンサックスが控えていたとは。ゴールドマン・サックスと言えば、言わずと知れたロスチャイルド、金融マフィアの中心企業です。彼らは米財務省や世界銀行、IMF、FRBなど米国や国際機関中枢部に食い込んで乗っ取ってしまっています。（というか米財務省以外は彼らが作ったような機関ですが）
有権者の１４％で過半数はおかしい
本文中に、『日本の不正選挙についての報道は、英文の「ニュークリア・ニュース」にも出ており、「有権者の１４％で過半数はおかしい」とか、「電子投票機が怪しい」と報じていた。ムサシの独占的な開票の下請けが安倍政権を復活させたとすれば、徹底的に不正を追及して選挙をやり直し、日本の民主主義を守る必要があります。』と本澤氏が語っていますが、全く同感です。 もはや日本においては民意がほとんどと言ってよいほど反映しなくなっていますが、選挙は最後のセーフティーネットと言えるものです。例えば、この安倍政権が、今のように民意を無視し無茶苦茶のことをしても、選挙が公正のものであれば、国民は次の選挙で自民党を落とすことができます。優秀な腕前のプログラマーにとっては、得票結果をいくらでも操作可能。ところが、選挙で不正が行われれば、実際、自民党の得票率が今回のように１０％台でも、選挙で大勝など簡単に出来てしまうわけです。それこそ、得票率数％でも勝てるわけです。逆に言うと、国民の支持を受けた政党が過半数近くとっても勝てないのです。とても信じられないような話ですが、藤澤氏が語っていたように、投票機械の操作は至って簡単で、優秀な腕前のプログラマーにとっては、得票結果をいくらでも操作できます。この記事が出てから六年が過ぎて、不正の手口の具体的な証拠が暴露されたことで、ムサシの背後には米国籍の会社があり、それが安倍晋三の手によって支配されていた事実までが、遂に明らかになったのだ。米国での不正選挙を手本にして安倍がそれを使い、日本の政治を乗っ取ったことを明らかにした、この解説ビデオは貴重でありるので、長いドキュメントだがじっくりと観察して、日本を支配している暗黒政治の実態を知ったら良い。
https://www.youtube.com/watch?v=UxGeOZLZIyU
不正選挙についての告発は沢山有るが、松山市での得票数ゼロと言う奇怪な投票結果のように、機械を使うことによる手違いが頻発しており、そのインチキ振りは日本中に蔓延していて、世界中がそれを知っている。もちろんトランプ大統領も熟知しており、アベがペテンで首相になった弱みを使い、２５兆円に達する兵器の押し売りを実行しているから、日本は完全に奴隷国家に成り果ててしまった。
(私論．私見)