ロンドンは、「贈収賄事件で、日本がオリンピックを開催する資格を剥奪されたら、ロンドンが引き受ける」と言い出した。これは、かなり確信的なメッセージだ。
「アンダー・コントロール」と言う前に東京オリンピックの中止はシナリオに組み込まれていた！？
「2020年の東京オリンピックは中止になる」と見ている経済人、有識者が少しずつ増えてきました。もちろん、私も、私の周囲の有識者たちも、どこかの決して救われない馬鹿が、「アンダー・コントロール」と言った時点で、「こんなことでは東京五輪は開催できない」と見立ててきました。「全体の趨勢から見れば明らかに『中止』の流れが太くなっているが、万が一、中止にならない場合は、かなり貧相で今までと異なった形態のオリンピックになるはずだ」と。
この結論に至ったのは、森喜朗、安倍晋三ら、日本の無能な指導者たちが、『自主防衛』などと美辞麗句を並べ立てて国民を唆し、戦争経済によって財閥を興隆させ、軍事利権を一手に掌握しようと画策していることが欧米の支配層たちに見透かさせれてしまったことが大きな原因です。良い悪いは別にして、世界支配層にとっては、ナショナリズムこそがグローバリズムの対極に位置している「消滅させるべきイデオロギー」だからです。それは、欧米メディアの日本政府に対する批判的な論調の変化を見れば明らかなこと。これは、“言い当てっこゲーム”ではありません。そろそろ、鮮明な「絵」が見えてきたのです。
私は、ブエノスアイレスの国際オリンピック委員会(IOC)会場で、2013年09月8日未明(日本時間)、IOC会長のジャック・ロゲ伯爵が、このボードを掲げた映像が流れた瞬間、「このオリンピックは実現しない」と確信したのです。IOC委員の多くは、もともと欧州貴族の末裔が就くことと決まっています。オリンピックとは、そもそもが平和の祭典などではなく、特別の血流による世界支配の道具であり、彼らが信じている「神」に世界中の人々をひれ伏せさせるための祭典なのです。その「神」とは、ニムロドのことです。
それを知らないから、日本の政治家、官僚、国民は世界中に痴態を晒しても平気なのです。「東京オリンピックが中止になることは、最初から決まっていること」と言っているのは、外務省の元官僚で原田武夫国際戦略情報研究所の代表を務める原田武夫氏も同じです。「最初からシナリオがあって、東京五輪の決定も、そのパーツのうちの一つに過ぎない」と原田氏は言っています。もっとも、原田氏が最近になって唐突に言い出したことではなく、彼は、少なくとも2012年以前に以下のように書いています。
かなり暗示的な記事ですが、そのとおり実現しています。
だから、ここに写っているのは、生まれながらの奴隷一族であり、ここで小躍りしている選手たちは筋肉猿に過ぎない、と私は言っているのです。いや、ひょっとして、世界の賢明な人々は、特殊な血流の欧米支配層におだて上げられ、唆(そそのか)されて日本国民を奴隷として差し出し、国富まで全開放してしまう安倍晋三らの深刻な異常性と、類まれな悪質さ、決して救われることのない無教養はサル以下だと見ているかも知れません。しかし、これだけ警告しても、おそらく愚かな日本人は、次も同じように再び災害を引き寄せるだろうと思っています。それは、本当に悲しいことです。
「東京オリンピックが中止になることは、最初から決まっていること」
「東京オリンピックが中止になることは、最初から決まっていること」は、英文のコラムです。読みやすいように多少は意訳していますが、意味を取り違えることなく正確に翻訳しておきます。
原田武夫氏は、グローバリストを自称しています。彼は、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)と、グローバリズムを真底理解している数少ない有識者です。「東京オリンピックは、計画的に仕組まれたものであって、世界支配層は最初から日本でオリンピックを開催させようなどとは考えていない」と言っているのです。
恐ろしいオリンピックの起源
原田氏が「現代オリンピックの起源に遡らなければ、本当の意味でこの計画が理解できない」と書いている意味は、古代オリンピックの「ゼウス」や「アポロ」が、実は「ニムロド(Nimrodあるいは、ニムロデ)」の別名であることを知っている人であれば、その意味がすぐに分かるはずです。そもそも、オリンピックは、スポーツの祭典などではなく、つまりは「ニムロド」を祝う祭典なのです。これは、クリスマスの起源も同じです。クリスマスについてですが、12月25日は、イエス・キリストの誕生日ではなく、ニムロドの誕生日です。"Santa" が、実は"Satan"のことであることを知っている欧米人は少なからずいるでしょう。ちなみに「三位一体」とは、ニムロド、セミラミス(私たちは、「マリア」と教えられてきた)のことです。「ニムロド」とは古代バビロンの統治者で、宗教的に言えば「アンチ・キリスト」、つまり、「大魔王」のことです。特定の血流の人々(主に世界金融をコントロールしている欧州貴族の末裔)によって考え出された「ニムロド」を祝賀するイベントとしては、他に「ハロウィン」が有名です。西洋のイベントのほとんどすべてが「ニムロド」を祝賀するイベントで、世界中の人々は誰に祈りを捧げているのか、そろそろ知る時期が来ています。ハロウィンも、ベル(Bel)、あるいは、クロム(Chrom)として知られている死者の主(死神)を称えるための日として伝えられていますが、実は、悪魔の大魔王をお祝いする祝祭のことなのです。ハロウィンで祝うその神、「ベル(Bel)」とは、悪魔の大魔王「バアル神(Baal)」の別の呼び名で、このお祭りの真の意図を隠すために使われている名前にすぎないのです。つまり、ベル(Bel)、クロム(Chrom)、「バアル神(Baal)」も「ゼウス」や「アポロ」も、すべてが「ニムロド」＝「アンチ・キリスト」の別の呼び名です。「ニムロド(Nimrod)」の別の呼び名としては、他に「マルドゥク(Marduk)」、「ニヌルタ（Ninurta）」、「ギルガメッシュ」、「オシリス」、「ディオニュソス」、「ナルメル」、そして「エンメルカル（Enmerkar）」などの名前があります。これらの名前もまた、すべてニムロドの別名なのです。この呼び名の多さが人々を混乱させ、大衆を知らずのうちに悪魔崇拝に駆り出してきたし、今でも、それは続いています。そして、実際に、古代バビロン、古代ギリシャ、古代ローマの誰でも知っている神格化された神々のすべては、ニムロドか、ニムロド伝説にたどりつくのです。ロスチャイルドが自ら「ニムロドの生まれ変わり」と称しているように、事実、ロスチャイルド財閥系企業には、「二ムロド」の名前を冠した企業が、いくつか存在しています。また、ドナルド・トランプも、自らを「アポロ」もしくは「ゼウス」の息子と見なしています。つまり、現世では、ドナルド・トランプは、ロスチャイルドの「霊的な息子」と言うことになるのです。これで、アメリカの大統領選の行く末が分かるでしょう。
イスラム教徒の大ロンドン市長と新しい金融帝国の総本山
「ニムロド」は、「狩りの達人」と伝えられています。彼は、片目を失ってしまったことから、ニムロドの片目のことを「All Seeing Eye」と言われるようになったのです。そう、1ドル札に印刷されているピラミッドの頂点に位置されている「万物を見る目」のことです。(「万物を見る目」とは松果体のことを表しています) レディー・ガガや、ビヨンセ、その他大勢のアーティストやハリウッド俳優が、片目のポージングをするのは、MTVやハリウッドの本当の支配者が誰なのか、誰が資金を出して、彼女たちを売り出しているのかを示しているのです。イスラム国が、イラクやシリアの古代遺跡を次々と破壊しているのは、悪魔崇拝の古代の本当の歴史遺産(歴史的証拠)を破壊することによって、いわゆる「証拠隠滅」を図っているのです。その後で置き換えられるのは、新世界秩序のための「改竄された歴史」です。新しい古代史を「彼ら(ニムロドの末裔)」が創作するのです。
その端的な兆候が英国で見られます。ロイターをはじめ、他の多くのロスチャイルドの“広報紙”が、「歴代初のイスラム教徒ロンドン市長誕生」と大々的に報じています。サディク・カーン氏のことです。世界中の平和を愛する人々は、「アブラハムの三大宗教(キリスト教、イスラム教、ユダヤ教)が歴史的和解か！」と、戸惑いを持って見つめると同時に、これを歓迎するでしょう。去年9月には、ローマ法王フランシスコが、ニューヨークで「キリスト教とイスラム教の合一」、つまり「クリスラム＝(Chrislam)」を宣言しました。そして、今年2月には、ロシア正教のキリル総主教と歴史的会談を行い、長年の確執を解きほぐそうとしました。こうしたシナリオとイスラム教徒のロンドン市長の誕生は、ぴったりタイミングを合わせて準備されていたのです。
ちなみに、ロンドンには2種類の市長がいます。一つは、「大」の付かないロンドン市長（Lord Mayor of London）。ロンドン中心部のシティ・オブ・ロンドンのシンボル的存在で、行政を執り行うわけではなく、どちらかといえば名誉職。もう一つは、シティを含むロンドン全体の行政を執り行う「大」の付く大ロンドン市長（Mayor of London）。前の大ロンドン市長は、オックスフォード大学の出身で、同大学内の秘密めいたクラブ、ブリンドン・ダイニング・クラブ（Bullingdon Dining Club） という特権階級だけが入ることができるクラブから出てきたボリス・ジョンソンでした。(同クラブは、英国の「スカル・アンド・ボーンズ」とも言われています) サディク・カーンは、ボリス・ジョンソンの後釜ですから、大ロンドン市長です。実質的なロンドンの行政と、ロスチャイルドの支配する“英国のインナーワールド”であるロンドン・シティーをも取り仕切ることになります。
ここで注意しなければならないのは、英国は戦略的に昔から、「イスラムの西欧化」を進めてきた歴史がある、ということです。それは、教育の現場から始まりました。つまり、サディク・カーンは、表面上はイスラム教徒ではあるものの、その心は英国情報部に洗脳されたイスラムのニューウェーブの先駆とでも言ったほうがピッタリくるでしょう。イスラム教徒であって、イスラム教徒ではない。かといって、キリスト教徒でもないということです。そのロスチャイルドは、ロンドンに「ロスチャイルド・ニューコート・ビルディング」を建てました。これぞ、N・M・ロスチャイルド&サンズの総本山です。ステルス世界支配を止めて、いよいよ日の当たる表舞台に出てきました。傀儡のサディク・カーン大ロンドン市長によって、英国ロスチャイルドは、自由奔放に活動し、新しいデリバティブ・システムを作るでしょう。そう、デジタル通貨による全世界的なキャッシュレス・エコノミーに着手するのです。ニュー・コート(New Court＝新王室？ )・・・文字通り、世界の新しい金融帝国の司令塔になるのです。これが、ロスチャイルドが、パナマ文書を計画的にリークさせた本当の狙いです。人々の、紙幣に対する憎悪を焚き付けるためです。
「反キリストのバアル神殿の門が4月から世界中で建設される」で書いたように、確かに、4月19日、ロンドンのトラファルガー広場に「バアル神殿」の門がお披露目されました。19日の朝のBBCニュースによれば、トラファルガー広場には3日間だけ展示された後、「門」はデュバイやニューヨークへ向かうとのこと。「世界中で建設される」のではなく、「バアル」、つまり、「ニムロド」が世界ツアーに出るということのようです。いずれにしても、ロンドンは、あらゆる意味でこれから勢いづくでしょう。
背後には、電通の暗躍が見える
日本が贈収賄問題で「東京オリンピック」ができなくなった場合、ロンドンが、これを引き受ける用意がある、と名乗り出ています。しかし、オリンピックを取り巻く贈収賄は、今に始まったことではありません。なぜ、東京だけが・・・アンダー・コントロールの大嘘に世界中が、実は静かな怒りを爆発させているのです。ドイツのメルケルの東京オリンピック様子見来日、石原慎太郎、森喜朗らの利権がらみの悪徳の影、大会組織委の不祥事、国際コンペでの勝者ザハ氏の突然の死、菅官房長官の息子がいる大成建設に、半ば随意契約で新国立競技場の建設が下ろされそうになっていること、オリンピックの開催予算が突然、当初試算の6倍もの1兆8000億円に跳ね上がったこと・・・森喜朗と佐藤雄平・福島県前知事が、「聖火リレーのルートを、わざわざ高線量の福島・浜通りの国道6号線」を通るように要望を出しただけでなく、選手の合宿も福島に誘致しようと、あまりにも悪ふざけが過ぎたことが、ドイツのメルケル首相の、「本当に、この人たちでオリンピックをやるつもりなのだろうか」と、下見の来日を誘ったのです。何度も書いてきたことですが、海外は、本当のところは静かに日本と自民党に対して怒っているのです。「俺たちまで、日本の軍需産業を振興するために利用するなよ」と。
こうした海外情勢にまったく鈍感で、相手の立場をいっさい斟酌しない自民党と公明党の破滅的な議員たち、そして彼らの言いなりになっている日本の大手新聞、テレビの奴隷社員たち。これを白痴といわずして、いったいどう書けばいいというのか。あまりにも不可解なことが連続して起き続け、とうとう2020年東京オリンピックを、自民党、公明党自らで潰そうとしているのです。
今にして思えば、佐野氏のエンブレム盗用事件が世界中に知れ渡ってしまったことがミソのつけはじめだったわけです。今回の五輪招致委が2億円以上を振り込んだという「コンサル会社」も、「実績のある活動ができる会社」と電通が見つけてきた得体の知れないペーパーカンパニーでした。どうも、電通こそが、実は東京オリンピック潰しを画策した張本人であると言われても仕方がない怪しい動きをしているのです。もっとも、ロンドン五輪の入場式で、日本の選手団だけが退場させられた一件以来、実は東京オリンピックを潰して、日本の財政破綻を、彼らが計画した時期に引き起こそうという欧米支配層の姦計があったのかもしれません。要するに、結果として、自民党は電通によって、まんまと嵌められたということです。世界支配層は、次の日本の総理大臣に目星をつけているということですから、安倍晋三の政治生命も長くはないでしょう。彼は、再び仮病を使ってトンズラするはずです。
当初予算の6倍に跳ね上がった理由とトヨタ社長が辞任した不可解
問題は、東京が、いつオリンピックを開催する資格を剥奪されるのか、ということです。日本のマスコミの舛添バッシングは、やや過熱気味です。電通も、国境を超えて世界支配層と通じており、何も自民党べったりではない、ということが証明されつつあるというわけです。スタジアムや選手村、その他のインフラ整備が大方、終わってしまってから日本に「NO！」が突き付けられた場合、今度こそ経済崩壊が起こるでしょう。中国人富裕層の爆買いよって、東京23区の新築マンションが面白いように売れはしたものの、習近平は「爆買い禁止令」まで出しているのです。彼らは、東京オリンピックの直前に、こうした不動産を高値で売って売却差益を得ようと虎視眈々と情勢をうかがっているのです。習近平の「爆買い禁止令」は、東京オリンピックの中止が、実は決まりつつあるという情報を察知して、中国人投資家に損をさせないための措置であると考える方が妥当です。メルマガ第91号パート3「不動産が資産にならない時代／廃墟化する“湾岸のドバイ”に住む人々 」に書いたように、“湾岸マダム”など、一瞬にして吹き飛んでしまうかも知れません。ロスチャイルドの国際決済銀行の召使いである黒田日銀総裁が強行したマイナス金利の導入によって一時は資産バブルが起こるでしょうが、しかし、それは息が短いでしょう。特に不動産は暴落がやってきます。獰猛なヘッジファンドの最後の主戦場が東京オリンピックの中止とともに訪れるかもしれません。それが「彼ら」の計画だからです。ヒラリーでなくトランプが次期大統領になろうと、FRB議長のジャネット・イエレンが「これ以上、円安ドル高を容認できない」と声明を出すまでもなく、自動的に円高に推移していくでしょう。なぜなら、2019年から完全発効される新BIS規制によって国際取引を行う日本の銀行のすべてが自己資本比率を高めることを半ば強制されるからです。
日本の国債の格付けが中国や韓国より低い「シングルA＋」に引き下げられたことによって、銀行はマイナス金利による元本の目減りを回避するまでもなく、国際を保有すること自体がリスクと見なされるので、政府が新規国債を発行しても、銀行は引き受けられなくなるのです。すると、政府と日銀は、市場を通さず直接引き受ける「財政ファイナンス」を実行せざるを得なくなります。麻生財務大臣は、そもそも経済オンチどころか日本語も満足に読めないのですから、破綻が近づく日本の財政を支えようなどと、露ほども思っていないのです。5月13日のコロンビア大学関係者との、まるで密会のような会食では、おそらく「財政ファイナンス」について話し合われたはずです。「伊勢志摩サミットまで、なんとか俺の顔を立ててくれ。そうすれば選挙に勝って、一気に改憲と国民言論封殺法案を通過させて、政府に楯突くやつを完全に黙らせることができるから」と、越後屋と悪代官のごとく話し合ったのでしょう。
しかし、問題は、そんな単純なことではありません。「財政ファイナンス」を実行すれば、日本の銀行システムは秩序を失って、やがて崩壊するでしょう。さらに悪いのは、アメリカが踵を返すようにTPPを推進し、日本政府もTPPを批准してしまった場合は、金融面でも「国境が取り払われる」ので、アメリカの銀行と日本の銀行を区別すること自体がISDS条項に違反することになって、日本金融機関は総攻撃を受ける可能性があります。それを回避するために、日本政府は、日本の特別会計を組むことを放り出して、アメリカの国債の買い増しを行って、束の間のバランスシートの健全化を図ることになります。これもまた、アメリカとの無理心中を早めることにしかならないのです。
要するに、もうすぐ国家予算が組めなくなるのです。東京都が何割負担しようが、東京オリンピックの1兆8000億円の巨額な金など、さかさまにしたって出て来ないのです。それより、なぜ日本のマスコミは、当初予算の6倍にも膨れ上がった1兆8000億円もの資金の使い道を政府に問いたださないのでしょう。
私が、もしロンドンの政治家であれば、「日本は、密かに核弾頭ミサイルをつくろうとしているのではなかろうか」と考えるでしょう。欧米のマスメディアは、去年、すでにアベノミクスに死刑宣告を下しています。
その上、さらに日本政府に対して痛烈な批判が集中するようになったのは、このオリンピック予算の尋常でない増額以降です。
去年の暮、トヨタ自動車の社長が、突然、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の副会長を辞めたとき、大手マスコミは「愛想つかし」と報じましたが、あまりの唐突さに経済界は疑心暗鬼になっています。本当の理由は、いまだにわかりません。それは、東京オリンピックを利用して、密かに核武装を画策しているのではないかと考えるのは、この狂人内閣では邪推にならないところが、なんとも悲しいのです。
「2020年の東京オリンピックは中止になる」と見ている経済人、有識者が少しずつ増えてきました。もちろん、私も、私の周囲の有識者たちも、どこかの決して救われない馬鹿が、「アンダー・コントロール」と言った時点で、「こんなことでは東京五輪は開催できない」と見立ててきました。「全体の趨勢から見れば明らかに『中止』の流れが太くなっているが、万が一、中止にならない場合は、かなり貧相で今までと異なった形態のオリンピックになるはずだ」と。
この結論に至ったのは、森喜朗、安倍晋三ら、日本の無能な指導者たちが、『自主防衛』などと美辞麗句を並べ立てて国民を唆し、戦争経済によって財閥を興隆させ、軍事利権を一手に掌握しようと画策していることが欧米の支配層たちに見透かさせれてしまったことが大きな原因です。良い悪いは別にして、世界支配層にとっては、ナショナリズムこそがグローバリズムの対極に位置している「消滅させるべきイデオロギー」だからです。それは、欧米メディアの日本政府に対する批判的な論調の変化を見れば明らかなこと。これは、“言い当てっこゲーム”ではありません。そろそろ、鮮明な「絵」が見えてきたのです。
私は、ブエノスアイレスの国際オリンピック委員会(IOC)会場で、2013年09月8日未明(日本時間)、IOC会長のジャック・ロゲ伯爵が、このボードを掲げた映像が流れた瞬間、「このオリンピックは実現しない」と確信したのです。IOC委員の多くは、もともと欧州貴族の末裔が就くことと決まっています。オリンピックとは、そもそもが平和の祭典などではなく、特別の血流による世界支配の道具であり、彼らが信じている「神」に世界中の人々をひれ伏せさせるための祭典なのです。その「神」とは、ニムロドのことです。
それを知らないから、日本の政治家、官僚、国民は世界中に痴態を晒しても平気なのです。「東京オリンピックが中止になることは、最初から決まっていること」と言っているのは、外務省の元官僚で原田武夫国際戦略情報研究所の代表を務める原田武夫氏も同じです。「最初からシナリオがあって、東京五輪の決定も、そのパーツのうちの一つに過ぎない」と原田氏は言っています。もっとも、原田氏が最近になって唐突に言い出したことではなく、彼は、少なくとも2012年以前に以下のように書いています。
「米欧勢と同様に、いやもっと正確にいえば欧州勢と同じくらい急なカーヴで崩落するはずの日本勢も、2013年を迎えると一転して上昇基調となり、ついには米欧勢よりも遥かに良い状態へと到達するというのである。
・・・率直に言おう。これは大きな「罠」である可能性が高い。
引き続き、崩落する米欧勢は私たち＝日本勢に2013年頃を目途にして表面的には「恨み節」にも近い事を言い出すに違いないからだ。「日本勢は“よりマシな状態”にある。だからもっと世界に貢献せよ、マネーを出せ」と。
いやそのように言われ、自らなけなしの虎の子を少しずつ出すのであればまだ良い。もっとひどいのは無意識の内に“奪われ”たにもかかわらず、気付いた瞬間に米欧勢が一斉にそのように言い出すような場合である。正に“騙され”た日本勢はその時、例によって“ぐうの音”も出ないことであろう」。
・・・率直に言おう。これは大きな「罠」である可能性が高い。
引き続き、崩落する米欧勢は私たち＝日本勢に2013年頃を目途にして表面的には「恨み節」にも近い事を言い出すに違いないからだ。「日本勢は“よりマシな状態”にある。だからもっと世界に貢献せよ、マネーを出せ」と。
いやそのように言われ、自らなけなしの虎の子を少しずつ出すのであればまだ良い。もっとひどいのは無意識の内に“奪われ”たにもかかわらず、気付いた瞬間に米欧勢が一斉にそのように言い出すような場合である。正に“騙され”た日本勢はその時、例によって“ぐうの音”も出ないことであろう」。
かなり暗示的な記事ですが、そのとおり実現しています。
だから、ここに写っているのは、生まれながらの奴隷一族であり、ここで小躍りしている選手たちは筋肉猿に過ぎない、と私は言っているのです。いや、ひょっとして、世界の賢明な人々は、特殊な血流の欧米支配層におだて上げられ、唆(そそのか)されて日本国民を奴隷として差し出し、国富まで全開放してしまう安倍晋三らの深刻な異常性と、類まれな悪質さ、決して救われることのない無教養はサル以下だと見ているかも知れません。しかし、これだけ警告しても、おそらく愚かな日本人は、次も同じように再び災害を引き寄せるだろうと思っています。それは、本当に悲しいことです。
「東京オリンピックが中止になることは、最初から決まっていること」
「東京オリンピックが中止になることは、最初から決まっていること」は、英文のコラムです。読みやすいように多少は意訳していますが、意味を取り違えることなく正確に翻訳しておきます。
私がまだ理解することができない一つのことがあります：
太陽活動において、劇的な変化が進行しているさなかにあって、地球上のありとあらゆるものが、それ自身、変化することを迫られているということです。にもかかわらず、日本の世論の大多数が、このいたって単純な事実を理解しようとしていないように見えるのです。すべてが変化していることをどうか、よく見つめてください。そうです！すべてです。一つとして例外はないのです。これは、(人々が)最新の世界システムの一部分としてのオリンピック大会を擁護したくなる論拠でもあります。私たちが「オリンピック・ゲーム」、あるいは「オリンピック」と呼んでいたものは、不意に、出し抜けに終わるでしょう。そして、スポーツの国際競技に関する新しいシステムが始まります。(オリンピックは続くに違いないという思い込み)このことに関して、希望的観測を排除した方がいいでしょう。そして、現実に対する視線を崩さないでください。今度も例に漏れず、日本人はこの文脈において、妥当で正しい道筋を発見することについては、あまりにも純真(うぶ)で騙されやすいのです。
今後の新世界秩序(NWO)に自分自身を適応させる代わりに、人々は、単に夏のオリンピックが東京で2020年に開催されると信じ込んでいます。この物語のまさに最初から、(私は)今回こそは、東京で開催されないだろうと指摘してきました。日本の将来のために、公的な場でさえ、私はそのように繰り返してしました。関西地区の上位にランキングされている財界のビジネスリーダーたちは、地元の尊敬を集めている「何人かの未来予測に長けた人々」のアドバイスに基づいて、私と考えを同じくする傾向があるのですが、反面、東京のような他の地域に住んでいる人々の誰一人として私と同じ見方を取っていないのです。私が前もって言ったように、次のオリンピックが日本の国富であるかのように言うことによって、そうした人たちは希望的観測にこだわっているのです。しかし、残念ながら、それは、そうはならないのです。
今週、著しい変化が突然出てきました：西側と日本の大手メディアは、次々に夏の東京オリンピックにつながる贈収賄の疑惑を書きたてています。伝えられるところでは、日本の五輪招致委員会のメンバーであった者たちは、オリンピックの最終候補地の決定に責任を持っていた審査員に巨額のマネーを渡していたということです。言われているような疑惑が証明されれば、私たち日本人は、最悪の事態を考えなければならなくなります。不法にオリンピック開催地が東京に決定されたことによって、日本は2020年の東京オリンピックを開催するための資格をはく奪されるでしょう。もしそうなれば、オリンピックは東京へはやって来ないでしょう。そのとき、東京でのオリンピック開催を当て込んで行われてきた巨額なインフラ投資や不動産投資に、いったい何が起こるのでしょう。日本は、経済的大参事へ突進しようとしています。それで、ジ・エンドでです。
その理由を理解するためには、あなたは現代オリンピックの起源に戻らなければなりません。それは、私たちのような市井の人々でなく、生まれながらの皇族と上流階級です。 後者がゲームをしたくないときはいつでも、「民主主義」に反しようとも、彼らの一存でそれは行われなくなるのです。最後の局面においては、後者の意思が常に優先されるのです。本来的な世界秩序は、そうして支配しているのです。つまり、最初に申し上げたように、「東京は、2020年に夏季オリンピックを開催することはできない」ということです。醜い政治家や大企業によって創り出された些細な錯覚や幻想を捨ててください。新しい世界秩序が浮かび上がってきているのです。まさに「要注意」なのです。
太陽活動において、劇的な変化が進行しているさなかにあって、地球上のありとあらゆるものが、それ自身、変化することを迫られているということです。にもかかわらず、日本の世論の大多数が、このいたって単純な事実を理解しようとしていないように見えるのです。すべてが変化していることをどうか、よく見つめてください。そうです！すべてです。一つとして例外はないのです。これは、(人々が)最新の世界システムの一部分としてのオリンピック大会を擁護したくなる論拠でもあります。私たちが「オリンピック・ゲーム」、あるいは「オリンピック」と呼んでいたものは、不意に、出し抜けに終わるでしょう。そして、スポーツの国際競技に関する新しいシステムが始まります。(オリンピックは続くに違いないという思い込み)このことに関して、希望的観測を排除した方がいいでしょう。そして、現実に対する視線を崩さないでください。今度も例に漏れず、日本人はこの文脈において、妥当で正しい道筋を発見することについては、あまりにも純真(うぶ)で騙されやすいのです。
今後の新世界秩序(NWO)に自分自身を適応させる代わりに、人々は、単に夏のオリンピックが東京で2020年に開催されると信じ込んでいます。この物語のまさに最初から、(私は)今回こそは、東京で開催されないだろうと指摘してきました。日本の将来のために、公的な場でさえ、私はそのように繰り返してしました。関西地区の上位にランキングされている財界のビジネスリーダーたちは、地元の尊敬を集めている「何人かの未来予測に長けた人々」のアドバイスに基づいて、私と考えを同じくする傾向があるのですが、反面、東京のような他の地域に住んでいる人々の誰一人として私と同じ見方を取っていないのです。私が前もって言ったように、次のオリンピックが日本の国富であるかのように言うことによって、そうした人たちは希望的観測にこだわっているのです。しかし、残念ながら、それは、そうはならないのです。
今週、著しい変化が突然出てきました：西側と日本の大手メディアは、次々に夏の東京オリンピックにつながる贈収賄の疑惑を書きたてています。伝えられるところでは、日本の五輪招致委員会のメンバーであった者たちは、オリンピックの最終候補地の決定に責任を持っていた審査員に巨額のマネーを渡していたということです。言われているような疑惑が証明されれば、私たち日本人は、最悪の事態を考えなければならなくなります。不法にオリンピック開催地が東京に決定されたことによって、日本は2020年の東京オリンピックを開催するための資格をはく奪されるでしょう。もしそうなれば、オリンピックは東京へはやって来ないでしょう。そのとき、東京でのオリンピック開催を当て込んで行われてきた巨額なインフラ投資や不動産投資に、いったい何が起こるのでしょう。日本は、経済的大参事へ突進しようとしています。それで、ジ・エンドでです。
その理由を理解するためには、あなたは現代オリンピックの起源に戻らなければなりません。それは、私たちのような市井の人々でなく、生まれながらの皇族と上流階級です。 後者がゲームをしたくないときはいつでも、「民主主義」に反しようとも、彼らの一存でそれは行われなくなるのです。最後の局面においては、後者の意思が常に優先されるのです。本来的な世界秩序は、そうして支配しているのです。つまり、最初に申し上げたように、「東京は、2020年に夏季オリンピックを開催することはできない」ということです。醜い政治家や大企業によって創り出された些細な錯覚や幻想を捨ててください。新しい世界秩序が浮かび上がってきているのです。まさに「要注意」なのです。
原田武夫氏は、グローバリストを自称しています。彼は、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)と、グローバリズムを真底理解している数少ない有識者です。「東京オリンピックは、計画的に仕組まれたものであって、世界支配層は最初から日本でオリンピックを開催させようなどとは考えていない」と言っているのです。
恐ろしいオリンピックの起源
原田氏が「現代オリンピックの起源に遡らなければ、本当の意味でこの計画が理解できない」と書いている意味は、古代オリンピックの「ゼウス」や「アポロ」が、実は「ニムロド(Nimrodあるいは、ニムロデ)」の別名であることを知っている人であれば、その意味がすぐに分かるはずです。そもそも、オリンピックは、スポーツの祭典などではなく、つまりは「ニムロド」を祝う祭典なのです。これは、クリスマスの起源も同じです。クリスマスについてですが、12月25日は、イエス・キリストの誕生日ではなく、ニムロドの誕生日です。"Santa" が、実は"Satan"のことであることを知っている欧米人は少なからずいるでしょう。ちなみに「三位一体」とは、ニムロド、セミラミス(私たちは、「マリア」と教えられてきた)のことです。「ニムロド」とは古代バビロンの統治者で、宗教的に言えば「アンチ・キリスト」、つまり、「大魔王」のことです。特定の血流の人々(主に世界金融をコントロールしている欧州貴族の末裔)によって考え出された「ニムロド」を祝賀するイベントとしては、他に「ハロウィン」が有名です。西洋のイベントのほとんどすべてが「ニムロド」を祝賀するイベントで、世界中の人々は誰に祈りを捧げているのか、そろそろ知る時期が来ています。ハロウィンも、ベル(Bel)、あるいは、クロム(Chrom)として知られている死者の主(死神)を称えるための日として伝えられていますが、実は、悪魔の大魔王をお祝いする祝祭のことなのです。ハロウィンで祝うその神、「ベル(Bel)」とは、悪魔の大魔王「バアル神(Baal)」の別の呼び名で、このお祭りの真の意図を隠すために使われている名前にすぎないのです。つまり、ベル(Bel)、クロム(Chrom)、「バアル神(Baal)」も「ゼウス」や「アポロ」も、すべてが「ニムロド」＝「アンチ・キリスト」の別の呼び名です。「ニムロド(Nimrod)」の別の呼び名としては、他に「マルドゥク(Marduk)」、「ニヌルタ（Ninurta）」、「ギルガメッシュ」、「オシリス」、「ディオニュソス」、「ナルメル」、そして「エンメルカル（Enmerkar）」などの名前があります。これらの名前もまた、すべてニムロドの別名なのです。この呼び名の多さが人々を混乱させ、大衆を知らずのうちに悪魔崇拝に駆り出してきたし、今でも、それは続いています。そして、実際に、古代バビロン、古代ギリシャ、古代ローマの誰でも知っている神格化された神々のすべては、ニムロドか、ニムロド伝説にたどりつくのです。ロスチャイルドが自ら「ニムロドの生まれ変わり」と称しているように、事実、ロスチャイルド財閥系企業には、「二ムロド」の名前を冠した企業が、いくつか存在しています。また、ドナルド・トランプも、自らを「アポロ」もしくは「ゼウス」の息子と見なしています。つまり、現世では、ドナルド・トランプは、ロスチャイルドの「霊的な息子」と言うことになるのです。これで、アメリカの大統領選の行く末が分かるでしょう。
イスラム教徒の大ロンドン市長と新しい金融帝国の総本山
「ニムロド」は、「狩りの達人」と伝えられています。彼は、片目を失ってしまったことから、ニムロドの片目のことを「All Seeing Eye」と言われるようになったのです。そう、1ドル札に印刷されているピラミッドの頂点に位置されている「万物を見る目」のことです。(「万物を見る目」とは松果体のことを表しています) レディー・ガガや、ビヨンセ、その他大勢のアーティストやハリウッド俳優が、片目のポージングをするのは、MTVやハリウッドの本当の支配者が誰なのか、誰が資金を出して、彼女たちを売り出しているのかを示しているのです。イスラム国が、イラクやシリアの古代遺跡を次々と破壊しているのは、悪魔崇拝の古代の本当の歴史遺産(歴史的証拠)を破壊することによって、いわゆる「証拠隠滅」を図っているのです。その後で置き換えられるのは、新世界秩序のための「改竄された歴史」です。新しい古代史を「彼ら(ニムロドの末裔)」が創作するのです。
その端的な兆候が英国で見られます。ロイターをはじめ、他の多くのロスチャイルドの“広報紙”が、「歴代初のイスラム教徒ロンドン市長誕生」と大々的に報じています。サディク・カーン氏のことです。世界中の平和を愛する人々は、「アブラハムの三大宗教(キリスト教、イスラム教、ユダヤ教)が歴史的和解か！」と、戸惑いを持って見つめると同時に、これを歓迎するでしょう。去年9月には、ローマ法王フランシスコが、ニューヨークで「キリスト教とイスラム教の合一」、つまり「クリスラム＝(Chrislam)」を宣言しました。そして、今年2月には、ロシア正教のキリル総主教と歴史的会談を行い、長年の確執を解きほぐそうとしました。こうしたシナリオとイスラム教徒のロンドン市長の誕生は、ぴったりタイミングを合わせて準備されていたのです。
ちなみに、ロンドンには2種類の市長がいます。一つは、「大」の付かないロンドン市長（Lord Mayor of London）。ロンドン中心部のシティ・オブ・ロンドンのシンボル的存在で、行政を執り行うわけではなく、どちらかといえば名誉職。もう一つは、シティを含むロンドン全体の行政を執り行う「大」の付く大ロンドン市長（Mayor of London）。前の大ロンドン市長は、オックスフォード大学の出身で、同大学内の秘密めいたクラブ、ブリンドン・ダイニング・クラブ（Bullingdon Dining Club） という特権階級だけが入ることができるクラブから出てきたボリス・ジョンソンでした。(同クラブは、英国の「スカル・アンド・ボーンズ」とも言われています) サディク・カーンは、ボリス・ジョンソンの後釜ですから、大ロンドン市長です。実質的なロンドンの行政と、ロスチャイルドの支配する“英国のインナーワールド”であるロンドン・シティーをも取り仕切ることになります。
ここで注意しなければならないのは、英国は戦略的に昔から、「イスラムの西欧化」を進めてきた歴史がある、ということです。それは、教育の現場から始まりました。つまり、サディク・カーンは、表面上はイスラム教徒ではあるものの、その心は英国情報部に洗脳されたイスラムのニューウェーブの先駆とでも言ったほうがピッタリくるでしょう。イスラム教徒であって、イスラム教徒ではない。かといって、キリスト教徒でもないということです。そのロスチャイルドは、ロンドンに「ロスチャイルド・ニューコート・ビルディング」を建てました。これぞ、N・M・ロスチャイルド&サンズの総本山です。ステルス世界支配を止めて、いよいよ日の当たる表舞台に出てきました。傀儡のサディク・カーン大ロンドン市長によって、英国ロスチャイルドは、自由奔放に活動し、新しいデリバティブ・システムを作るでしょう。そう、デジタル通貨による全世界的なキャッシュレス・エコノミーに着手するのです。ニュー・コート(New Court＝新王室？ )・・・文字通り、世界の新しい金融帝国の司令塔になるのです。これが、ロスチャイルドが、パナマ文書を計画的にリークさせた本当の狙いです。人々の、紙幣に対する憎悪を焚き付けるためです。
「反キリストのバアル神殿の門が4月から世界中で建設される」で書いたように、確かに、4月19日、ロンドンのトラファルガー広場に「バアル神殿」の門がお披露目されました。19日の朝のBBCニュースによれば、トラファルガー広場には3日間だけ展示された後、「門」はデュバイやニューヨークへ向かうとのこと。「世界中で建設される」のではなく、「バアル」、つまり、「ニムロド」が世界ツアーに出るということのようです。いずれにしても、ロンドンは、あらゆる意味でこれから勢いづくでしょう。
背後には、電通の暗躍が見える
日本が贈収賄問題で「東京オリンピック」ができなくなった場合、ロンドンが、これを引き受ける用意がある、と名乗り出ています。しかし、オリンピックを取り巻く贈収賄は、今に始まったことではありません。なぜ、東京だけが・・・アンダー・コントロールの大嘘に世界中が、実は静かな怒りを爆発させているのです。ドイツのメルケルの東京オリンピック様子見来日、石原慎太郎、森喜朗らの利権がらみの悪徳の影、大会組織委の不祥事、国際コンペでの勝者ザハ氏の突然の死、菅官房長官の息子がいる大成建設に、半ば随意契約で新国立競技場の建設が下ろされそうになっていること、オリンピックの開催予算が突然、当初試算の6倍もの1兆8000億円に跳ね上がったこと・・・森喜朗と佐藤雄平・福島県前知事が、「聖火リレーのルートを、わざわざ高線量の福島・浜通りの国道6号線」を通るように要望を出しただけでなく、選手の合宿も福島に誘致しようと、あまりにも悪ふざけが過ぎたことが、ドイツのメルケル首相の、「本当に、この人たちでオリンピックをやるつもりなのだろうか」と、下見の来日を誘ったのです。何度も書いてきたことですが、海外は、本当のところは静かに日本と自民党に対して怒っているのです。「俺たちまで、日本の軍需産業を振興するために利用するなよ」と。
こうした海外情勢にまったく鈍感で、相手の立場をいっさい斟酌しない自民党と公明党の破滅的な議員たち、そして彼らの言いなりになっている日本の大手新聞、テレビの奴隷社員たち。これを白痴といわずして、いったいどう書けばいいというのか。あまりにも不可解なことが連続して起き続け、とうとう2020年東京オリンピックを、自民党、公明党自らで潰そうとしているのです。
今にして思えば、佐野氏のエンブレム盗用事件が世界中に知れ渡ってしまったことがミソのつけはじめだったわけです。今回の五輪招致委が2億円以上を振り込んだという「コンサル会社」も、「実績のある活動ができる会社」と電通が見つけてきた得体の知れないペーパーカンパニーでした。どうも、電通こそが、実は東京オリンピック潰しを画策した張本人であると言われても仕方がない怪しい動きをしているのです。もっとも、ロンドン五輪の入場式で、日本の選手団だけが退場させられた一件以来、実は東京オリンピックを潰して、日本の財政破綻を、彼らが計画した時期に引き起こそうという欧米支配層の姦計があったのかもしれません。要するに、結果として、自民党は電通によって、まんまと嵌められたということです。世界支配層は、次の日本の総理大臣に目星をつけているということですから、安倍晋三の政治生命も長くはないでしょう。彼は、再び仮病を使ってトンズラするはずです。
当初予算の6倍に跳ね上がった理由とトヨタ社長が辞任した不可解
問題は、東京が、いつオリンピックを開催する資格を剥奪されるのか、ということです。日本のマスコミの舛添バッシングは、やや過熱気味です。電通も、国境を超えて世界支配層と通じており、何も自民党べったりではない、ということが証明されつつあるというわけです。スタジアムや選手村、その他のインフラ整備が大方、終わってしまってから日本に「NO！」が突き付けられた場合、今度こそ経済崩壊が起こるでしょう。中国人富裕層の爆買いよって、東京23区の新築マンションが面白いように売れはしたものの、習近平は「爆買い禁止令」まで出しているのです。彼らは、東京オリンピックの直前に、こうした不動産を高値で売って売却差益を得ようと虎視眈々と情勢をうかがっているのです。習近平の「爆買い禁止令」は、東京オリンピックの中止が、実は決まりつつあるという情報を察知して、中国人投資家に損をさせないための措置であると考える方が妥当です。メルマガ第91号パート3「不動産が資産にならない時代／廃墟化する“湾岸のドバイ”に住む人々 」に書いたように、“湾岸マダム”など、一瞬にして吹き飛んでしまうかも知れません。ロスチャイルドの国際決済銀行の召使いである黒田日銀総裁が強行したマイナス金利の導入によって一時は資産バブルが起こるでしょうが、しかし、それは息が短いでしょう。特に不動産は暴落がやってきます。獰猛なヘッジファンドの最後の主戦場が東京オリンピックの中止とともに訪れるかもしれません。それが「彼ら」の計画だからです。ヒラリーでなくトランプが次期大統領になろうと、FRB議長のジャネット・イエレンが「これ以上、円安ドル高を容認できない」と声明を出すまでもなく、自動的に円高に推移していくでしょう。なぜなら、2019年から完全発効される新BIS規制によって国際取引を行う日本の銀行のすべてが自己資本比率を高めることを半ば強制されるからです。
日本の国債の格付けが中国や韓国より低い「シングルA＋」に引き下げられたことによって、銀行はマイナス金利による元本の目減りを回避するまでもなく、国際を保有すること自体がリスクと見なされるので、政府が新規国債を発行しても、銀行は引き受けられなくなるのです。すると、政府と日銀は、市場を通さず直接引き受ける「財政ファイナンス」を実行せざるを得なくなります。麻生財務大臣は、そもそも経済オンチどころか日本語も満足に読めないのですから、破綻が近づく日本の財政を支えようなどと、露ほども思っていないのです。5月13日のコロンビア大学関係者との、まるで密会のような会食では、おそらく「財政ファイナンス」について話し合われたはずです。「伊勢志摩サミットまで、なんとか俺の顔を立ててくれ。そうすれば選挙に勝って、一気に改憲と国民言論封殺法案を通過させて、政府に楯突くやつを完全に黙らせることができるから」と、越後屋と悪代官のごとく話し合ったのでしょう。
しかし、問題は、そんな単純なことではありません。「財政ファイナンス」を実行すれば、日本の銀行システムは秩序を失って、やがて崩壊するでしょう。さらに悪いのは、アメリカが踵を返すようにTPPを推進し、日本政府もTPPを批准してしまった場合は、金融面でも「国境が取り払われる」ので、アメリカの銀行と日本の銀行を区別すること自体がISDS条項に違反することになって、日本金融機関は総攻撃を受ける可能性があります。それを回避するために、日本政府は、日本の特別会計を組むことを放り出して、アメリカの国債の買い増しを行って、束の間のバランスシートの健全化を図ることになります。これもまた、アメリカとの無理心中を早めることにしかならないのです。
要するに、もうすぐ国家予算が組めなくなるのです。東京都が何割負担しようが、東京オリンピックの1兆8000億円の巨額な金など、さかさまにしたって出て来ないのです。それより、なぜ日本のマスコミは、当初予算の6倍にも膨れ上がった1兆8000億円もの資金の使い道を政府に問いたださないのでしょう。
私が、もしロンドンの政治家であれば、「日本は、密かに核弾頭ミサイルをつくろうとしているのではなかろうか」と考えるでしょう。欧米のマスメディアは、去年、すでにアベノミクスに死刑宣告を下しています。
その上、さらに日本政府に対して痛烈な批判が集中するようになったのは、このオリンピック予算の尋常でない増額以降です。
去年の暮、トヨタ自動車の社長が、突然、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の副会長を辞めたとき、大手マスコミは「愛想つかし」と報じましたが、あまりの唐突さに経済界は疑心暗鬼になっています。本当の理由は、いまだにわかりません。それは、東京オリンピックを利用して、密かに核武装を画策しているのではないかと考えるのは、この狂人内閣では邪推にならないところが、なんとも悲しいのです。
(私論．私見)