｢日本共産党のその後（四）考｣の稿で記したが、１９３２（昭和７）年頃、「祖国」ソビエトにおいてスターリンの粛清が吹き荒れ、「３１年テーゼ草案」の提案者であったサハロフがトロツキストであるとして追放された。こうした煽りを受けてコミンテルンの方針もジグザグすることになり、「３１年テーゼ草案」ほどなくして新テーゼの作成が模索されることになった。

　コミンテルン執行委員会では日本共産党テーゼ問題を重視し、常任委員会議で東洋部を主宰せるクーシネンが責任者となり、日本代表として片山潜、野坂参三、山本懸蔵、岡崎定洞、山本正美らの参加の元に討議が進められた。この間、日本共産党より提起された「３１年テーゼ草案」に対し、その誤謬を指摘した論文が「コムミニストインターナショナル」誌、ソ同盟共産党機関紙プラウダに発表された。片山潜のメッセージも寄せていた。主として、「３１年テーゼ草案」が日本の農業問題と天皇制に付きその役割を過小評価していることを指摘していた。

　翌１９３２（昭和７）．５．２０日号のコミンテルン機関紙「インプレコール」ドイツ語版（英語版は２６日）に「日本に於ける情勢と日本共産党の任務に関するテーゼ」（以下、「３２年テーゼ」又は「５月テーゼ」と云う）が発表された。この｢３２年テーゼ｣が、昭和２６年の｢５１年綱領｣までの日本共産党の指導テーゼとなる。

　コミンテルン西欧ビューロー所管でドイツ語で発表された原文をドイツ在住の国崎定洞が手に入れて日本に送り、それを河上肇が翻訳し、１９３２．７．１０日付けの「赤旗特別号」として配布された（みすず書房版「現代史資料」の「社会主義運動」篇、河上肇の「自叙伝」参照）。
　
　｢３２年テーゼ｣の問題性は、内容以前の問題として、この当時の日共指導部の意識がコミンテルンの指導と権威によって自己の正しさを裏付けようとする｢国際的権威主義｣に対する拝跪主義にあった。しかもコミンテルン自体が変質し、革命の祖国防衛という美名の下に大ロシア主義に転化してもなお｢国際的権威主義｣に基づこうとしたことにあった。この権威主義は日共の悪しき特質として別途論ぜられねばならない。

　｢３２年テーゼ｣のより具体的な考察が、加藤教授の｢『三二年テーゼ』と山本正美の周辺｣で為されているのでこれを参考にする。加藤氏は、概要「いわゆる『３２年テーゼ』は、今日でも日本共産党の戦前における最高の戦略的達成とされているばかりではなく、同時期に発表された『日本資本主義発達史講座』（岩波書店）との基本的な内容的合致によって、戦前・戦後の日本の社会科学にも大きな影響を与えた｣と客観評価を為している。　

　｢３２年テーゼ｣の作成に直接関わった日本人は、片山潜、岡野（野坂参三）、１９３３年（昭和８）１月下旬に党委員長に就任した山本正美、源五郎丸芳晴（日本共産青年同盟委員長・日本共産党中央常任委員）の４名である。最新の研究では、３２年テーゼに実質的に関わったのは山本正美だけとのことである。それはともかく、山本正美と源五郎丸の貴重な証言が残されており、それによると次のような経緯で｢３２年テーゼ｣が作成されたことになる。

　概要「『３１年テーゼ草案』はコミンテルン内で問題になり、当時のコミンテルンの役員であった二三の同志の意見に過ぎないもので、執行委員会・幹部会では未決定であることを告げられ、新方針作成の討議が進められていくことになった。この対立の背景には、社会主義直接革命を志向する『３１年テーゼ草案』を良しとするサハロフ等のプロフィンテルン東洋部と、これを否定し二段階革命戦略から新テーゼを作ろうとするクーシネン指導下のコミンテルン東洋部の確執があった。その背景にトロツキー派とスターリン派の抗争があり、サハロフ等はトロツキー派として一掃されていくことになった｣。

　｢スターリン派のヤ・ヴォルク、オットー・クーシネン等が主体となり、昭和６年春頃よりコミンテルン西欧ビューローを所管機関として新テーゼの作成が進められていった。日本側からは、片山潜、岡野（野坂参三）、山本正美、源五郎丸芳晴等が参画した。『３１年テーゼ草案』の再検討・新テーゼ準備は、１９３１年初め、遅くても春頃には始まった。その主要な問題は、当面する日本共産党の革命戦略そのものだった。つまり、前年夏のプロフィンテルン第五回大会以後の情勢変化や、３１．９月の満州事変勃発ではなかった。新テーゼの根本精神は早くから決まり、長期に草案が検討されたが、『３２年テーゼ』そのものは、３２．３．２日のクーシネン幹部会報告以後作成された。当時のコミンテルン東洋部長ミフ、プロフィンテルン東洋部長のジョンソン＝カール・ヤンソン、岡野（野坂）等がこの流れを支持した｣。

　｢５月のコミンテルン執行委員会西欧ビューロー会議で片山潜・野坂参三のほか山本正美自身も出席して最終的に採択された。山本は、コミンテルンから特に傍聴を許されて出席した。ドイツ、フランス、ポーランド、チェコスロヴァキア等コミンテルン指導部から任命された西欧諸国共産党代表と、日本代表として岡野（野坂参三）、議長として片山潜が出席し、『それ迄に草案が長期に亙り充分に審議し尽されて居るので極く短期間に字句等の問題は別として草案の根本方針は其のまま全員賛成の許に採用された」と述べている。

　山本正美は、戦後の回想｢激動の時代に生きて｣で次のように述べている。「正式な党の代表といわれる人が一人も参加しないで作成され、コミンテルン執行委員会名でなく、コミンテルン日本支部の指導と、３２年テーゼの作成に当っていた東洋部でもない、それこそ縁もゆかりもないといえばいい過ぎだろうが、コミンテルンの一部局である西欧ビューロー名で発表されるといった状態は、どう考えてみても『民主主義的』であったとはいえないだろう。たとえば当時モスクワには片山潜と山本懸蔵がいたが、片山は前にもふれたような事情で日本問題の審議には前々から関与させられていなかったし、山本はプロフィンテルンの代表ではあっても、コミンテルンの代表ではないとして、党の指導の問題には最初から除外されていた。のちに共青の代表として源五郎丸芳晴が、次いで野坂参三が来たが――野坂は党の正式代表として入ソしたものでないことは風間の書き残したものから明らかだが、その後日本共産党の上部機関であるコミンテルン執行委員会が彼を正式代表として指名したようである――そのときには３２年テーゼの骨格はすでにできあがっており、彼はその最終段階で関与したにすぎなかった。このような状態で、日本人として３２年テーゼの作成過程に最初――実質的には途中――から関係したのは、肩書きは単なるコミンテルン東洋部の一日本人職員にすぎなかった私だけであったというのが実情である」（１１２ー１１３頁）。

　｢３２年テーゼ｣作成に関わった日本人に国崎定洞の存在が指摘されている。「コミンテルンにおける日本問題の討議を進めるうえで、大きく寄与した人物として、当時ドイツ共産党日本語部の責任者で後にモスクワに亡命し粛清された元東大医学部助教授国崎定洞の名を上げ、このベルリン・ルートが、ヌーラン事件で上海ルートが断絶した後の３２年テーゼ準備過程の資料・情報収集に重要な役割を果たし、且つ３２年テーゼそのものが国崎定洞から河上肇のルートでモスクワからベルリン経由で日本に送られた｣とある。

　野坂参三が日本共産党名誉議長時代に書かれた｢風雪のあゆみ・第七巻｣では、「３２年テーゼ」作成過程について、以下のように述べられている。「『政治テーゼ（草案）』に代わる新たな綱領的文書の作成の過程では、コミンテルンの極東問題の責任者であったオットー・クーシネンを中心にして、コミンテルンの関係者はもちろん、コミンテルンが結集しうる部外の数多くの専門家もこれに参加した。片山潜やわたし、それにプロフィンテルンの山本懸蔵はもちろん、日本からのクートヴェ留学生で、そこを卒業後に一時プロフィンテルンの研修生をしていた山本正美も、この秋からコミンテルン勤務となって、主としてウォルクの助手としての立場から、この仕事に参加した。そのほか、すでに名の上がっているコミンテルンやプロフィンテルンの極東問題担当者も、当然これに加わった。そのほか、ソ連共産党をはじめとして、世界経済政治研究所、外国労働者出版所、外務省、それに『プラウダ』や『イズベスチヤ』『タス』などの関係者なども、折々に参加し、協力していたようだが、その詳細は記憶にない」（同書、５４頁）。野坂参三の失脚にもかかわらず、日本共産党の現行公式党史『日本共産党の七十年』における「３２年テーゼ」作成過程の記述を史料的に裏付けるのは、この野坂参三証言のみである。

　ところで、「３２年テーゼ」を共に作成したヤ・ヴォルク、マジャール、サファロフ、ミフらも、「テーゼ」に反対したロゾフスキー、ヤンソンらも、まともな裁判も受けられず、墓所も不明のままロシアの闇の中に葬り去られているとのことである。