辛亥革命・後編

－清朝滅亡、宋教仁暗殺、そして袁世凱帝政－

辛亥革命・前編～10月10日、武昌～はこちら→●
　　　　　　　　　　　　　　　　　この後の流れは「Vol.13 国共合作・国共内戦」で確認してください。

　今年は辛亥革命（しんがいかくめい）１００周年とのことである。１９１１（宣統３）年から１９１２年にかけて中国で発生した革命で満洲族の政権である清朝滅亡、漢民族系の中華民国成立を見た。辛亥革命の辛亥とは１９１１年の十二支十干の干支である辛亥に因む。勃発日の１０月１０日に因んで、「双十革命」「ダブル・テン（Double Ten）」とも云われる。また民国革命のなかで辛亥革命は第一革命とされ、１９１３年、袁世凱の諸政策に反対した広東・安徽・福建などで起った反袁独立運動、袁に鎮圧された第二革命、さらには１６１６年、袁の帝制復活阻止のための護国軍蜂起を第三革命とする。

　辛亥革命のスローガンは「駆除韃虜、恢復中華、建立民国、平均地権（打倒清朝、回復中華、樹立民国、地権平等）」。狭義では、１９１１．１０１０．１０夜に発生した武昌起義から、１９１２．２．１２日の宣統帝（溥儀）の退位までの期間を指す。広義では、清朝末期からの一連の革命運動から中華民国成立までの比較的長期間の政治的運動を示す。この辛亥革命の歴史的地位と意義を確認しておく。

　革命理念と成果は、袁世凱を中心とする北洋軍閥により撤回され、地権平等も実現しなかった。しかしながら、古代より続いて来た君主政治を終焉させ、アジアで初の共和制国家を樹立したところに意義が求められている。２０世紀には、世界各地で君主制国家が打倒されて共和制国家が樹立された革命が相次いだが、辛亥革命はその共和制革命の先駆けにもなった。特筆すべき点として、元号を廃止した革命でもある。日本やベトナムなど漢字圏国家では各王朝で元号が使用されていたが、元号を先駆けて廃止するきっかけとなった出来事も辛亥革命である。

　ここまでは通説評である。これから、れんだいこの辛亥革命論を記す。辛亥革命は孫文を中心に評される傾向がある。しかしながら、北一輝の「支那革命外史」を読んだ今、その種の俗説に従う訳にはいかない。孫文を持ち上げ好評価する形での辛亥革命論は詰まらない。

　この辛亥革命には日本の志士がかなりの支援をしている。玄洋社の頭山満、平岡浩太郎、政治家としては犬養毅、外交官として山座円次郎、軍人としては秋山真之などだが志士としては熊本の宮崎兄弟、特に宮崎滔天、弘前の山田兄弟、北一輝、財界人としては梅屋庄吉など。

　辛亥革命（しんがいかくめい）は、１９１１（宣統３）年から１９１２（民国元）年にかけて中国で発生した革命である。名称は、革命が勃発した1911年の干支である辛亥に因む。清朝が打倒されて古代より続いた君主制が廃止され、共和制国家である中華民国が樹立された。勃発日の10月10日に因んで、「双十革命」「ダブル・テン（Double Ten）」とも称される。また民国革命のなかで辛亥革命は第一革命とされ、１９１３年袁世凱に鎮圧された第二革命、さらには護国戦争が第三革命として続く。辛亥革命のスローガンは「駆除韃虜、恢復中華、建立民国、平均地権（打倒清朝、回復中華、樹立民国、地権平等）」。

　狭義では、1911年10月10日夜に発生した武昌起義から、1912年2月12日の宣統帝（溥儀）の退位までの期間を指す。広義では、清朝末期からの一連の革命運動から中華民国成立までの、比較的長期間の政治的運動を示す。

　辛亥革命の理念と成果は、袁世凱を中心とする北洋軍閥により撤回され、地権平等も実現しなかった。しかし、古代より続いて来た君主政治を終わらせ、アジアでも初の共和制国家を樹立し、現在の台湾に繋がる政治潮流を造出した歴史的な革命である。

　20世紀には、世界各地で君主制国家が打倒されて共和制国家が樹立された革命が相次いだが、辛亥革命は20世紀に起こった共和制革命の先駆けにもなった。この辛亥革命を皮切りにして、1910年代には君主制国家が相次いで崩壊した。第二の共和制の波は1945年の日本の降伏（枢軸国の全滅）、第三の共和制の波は1989年の東欧革命（一党独裁国家の崩壊）である。

　又、特筆すべき点として、元号を廃止した革命でもある。日本やベトナムなど漢字圏国家では各王朝で元号が使用されていたが、元号を先駆けて廃止するきっかけとなった出来事も辛亥革命である。

　辛亥革命は興中会（華南地区）、華興会（湖南地区）、光復会（蘇浙滬地区）及び後に成立した中国同盟会により実行された。この他共進会（長江流域）、文学社、同盟会中の丈夫団なども革命に関与している。中国同盟会は全国革命組織が緩やかに団結した連合体であり、同盟会会員は各地に様々な外郭組織を構築していた。革命の代表的指導者には孫文、黄興、宋教仁、蔡元培、趙声、章炳麟、陶成章などが挙げられる。

　革命における主要な政治主張には清朝打倒と共和制政体の確立がある。1894年11月24日に成立した興中会は「満族駆逐、中華回復、衆議政治の確立」を活動骨子に定めている。また1904年2月15日に成立した華興会でも「満族駆逐、中華回復」を政治主張とし、1905年8月20日に成立した中国同盟会でも「満族駆逐、中華回復、民国建国、地権平等」を綱領に定め、民族主義、民権主義、民生主義が唱えられた。革命団体が一線で活動を行う際には清朝打倒と中華回復を強調し、民衆の中に反満感情を扇動して、清朝打倒に主眼を置いた。清朝崩壊後にどのような政治制度が採用され、どのような社会改革が行われるかについては、当時の活動家は清朝崩壊後に改めて考慮するという立場を採用していた。

　辛亥革命に直接参加した日本人は、張之洞の新軍を教官として育てた元陸軍中佐大原武慶、それに大連から駆け付け黄興と共に第一線で戦った末永節らがおり、萱野長知は梅屋庄吉から七万円の資金を貰い、上海租界駐在の本庄繁と漢口の寺西駐在武官の協力を得て、最前線に急行した。最前線で金子新太郎歩兵大尉や石間徳次郎は戦死し、甲斐靖歩兵中尉や岩田愛之助も負傷した。

　梅屋庄吉は、この年の十月末までに十一万六千円を支援し、撮影技師を送って革命記録映画をつくった。一方、北一輝は孫文よりも宋教仁を評価していた。孫文の革命思想は西洋の革命をただ表面的に真似ただけであり、しかもその方法がほとんど他力本願で、列強諸国や華僑から支援を求めるだけで、自らは海外の安全地帯に逃れ同志に犠牲ばかり強いていると見ていた。しかし宋教仁については、ほとんど他人を頼らずに革命の為に自力で奔走し、真に国を愛する革命者としてその情熱を高く評価していた。

　北一輝は辛亥革命が起こると、宋教仁の電報を受けてすぐ黒龍会の内田良平から資金を貰って、上海に向かい、宋教仁の支援に駆け付けた。そして宋教仁の軍師として、革命の嵐の中で武漢、南京、上海と駆け回った。北一輝は宋教仁や黄興、譚人鳳に「中部同盟会の会長として黎元洪の上に立ち、革命の総統になるべし」「まず武昌に臨時軍政府を樹立すべし」などと頻りに助言し、革命後のプランを練った。

　平山周、小幡虎太郎、谷村隆三らは天津から南京に駆け付け、葛生能久ら黒龍会の志士達も南京攻略に参戦した。宮崎滔天と山田純三郎は陳其美の上海占領に加わった。

　１９１１．１０．１０日２０時（この時間は正確な考証を経たものではない）、四川省で民間資本鉄道の国有化反対運動に乗る形で湖北省の武昌で程定国による武昌起義が発動され、決起兵士が軍の武器庫を襲撃、深夜になると文学社及び共進会の影響を受けた大部分の兵士が呼応した。呉兆麟、熊秉坤は決起部隊を指揮して総督府を攻撃、南湖砲隊の砲撃の下、夜明け前には総督衙門を占拠、湖広総督・瑞澂は逃亡した。武昌蜂起をきっかけに各地で革命派が蜂起した。旅団長黎元洪を都督にすえて湖北軍政府を組織した。これより辛亥革命と云う。

　１０．１１日未明、決起軍は湖北省咨議局大楼会議室に集結し、新軍八鎮十五協二十九標二営司務長・蔡済民により会議が招集され、軍政府の組織と都督人選が議論された。革命党の呉醒漢、徐達明等10数名以外、咨議局議長・湯化龍、副議長張囯溶及び議員、旧軍官吳兆麟が参加した。会議は湯化龍が議長となり進行し、呉兆麟により第21混成協統領黎元洪を都督とすることが提案され、立憲派により承認された。この時革命党勢力は黄興、宋教仁は武昌におらず、彭楚藩、劉復基、楊宏勝は被害を受け、孫武は爆発事故で負傷、蒋翊武は逃亡中であったことより他の有力な提案が行われず、黎元洪を都督、湯化龍を民政総長（一説には総参謀とも）に選出することが決定した。

　１０．１１日午前、武昌全域が決起軍の支配下に置かれ、夜には謀略処が設置された。謀略処により中華民国軍政府鄂軍都督府（中華民国湖北軍政府）の成立が宣言され、同時に軍政府の檄文と『安民布告』が発表され、国号を中華民国と改め、清朝の年号である宣統を廃止して黄帝紀元の採用を発表、宣統3年を黄帝紀元4609年とした。軍政府は参謀部、軍務部、政事部、外交部を設置、咨議局大楼を事務所とし十八星旗を軍旗とした。謀略処は軍政府名義により『布告全国電』や『通告各省文』などの電信を全国に発信している。

　１０．１２日、革命党メンバーである第二十一混成協第四十二標士兵胡玉珍、邱文彬、趙承武等は漢陽で武装蜂起を決行、支配下に置くと、趙承武は漢口を攻略、ここに武漢三鎮は革命勢力下に置かれることとなった。

　１０月、武昌蜂起が発生すると宋教仁も武昌に入った。１１月、北一輝と上海に滞在、また各省都督代表連合会に湖南省都督府代表として出席する。　

　武昌蜂起の後、中国に権益を有す列強諸国は静観の立場を採り、清朝政府または革命政府の中での自己の権益に有利な政権を観察していた。

　武昌起義の成功後、清朝は北洋軍を派遣し武漢三鎮江北漢口及び漢陽を攻撃、袁のほかにこれを鎮圧できる人物はいないと判断し、罷免されていた北洋軍の袁世凱が再び召還され北洋軍内部の人心動揺を抑えた。

　１０．１４日、袁を湖広総督に任命し、反乱軍の鎮圧と交渉による妥協の途をさぐるよう命じた。袁は部下の段祺瑞・馮国璋らを鎮圧に向かわせつつも自らは動かず、一方で革命派と極秘に連絡を交わした。１０．２２日の湖南独立、１０．２３日の江西独立を受け、１０．２７日、袁世凱を欽差大臣に任命し北洋軍を率いて武漢進攻に着手した。１０．２９日、山西独立、同日に新軍第二十鎮による滦州兵諫が発生する。

　１１月、頭山満、平山周、内田良平、宮崎らが「有隣会」を結成。中国に救援班を派遣する。

　１２．２日、武昌蜂起後、武昌の新軍蜂起軍は一時、武漢三鎮を占領したものの、清軍に撃退され失敗した。しかし宋教仁が指揮を執った革命軍は、陳其美率いる水軍に支援されながら南京を攻略し占領に成功した。これにより長江以南の地域はすべて革命軍の支配下に置かれることになった。これにより十四の省が次々に清朝からの独立を宣言した。

　１２．２日、イギリス駐漢口領事館の斡旋により的武漢革命軍と清軍の間で停戦協定が成立した。

　１１．１日、清朝は、慶親王内閣（けいしんおう。1836-1916）が瓦解しており北洋軍閥（ほくようぐんばつ）を支配していた袁世凱を内閣総理大臣に任命した。

　１１．２日、漢口攻撃。その後は清軍の軍事行動を停止し、水面下で革命政府との講和協議が行われた。

　１１．３日、清朝により『憲法重大信条十九条』が発表された。

　１１．１日、清朝は、慶親王内閣（けいしんおう。1836-1916）が瓦解しており北洋軍閥（ほくようぐんばつ）を支配していた袁世凱を内閣総理大臣に任命した。

　１１．２日、漢口攻撃。その後は清軍の軍事行動を停止し、水面下で革命政府との講和協議が行われた。

　１１．３日、清朝により『憲法重大信条十九条』が発表された。

　１１．９日、海外華僑や留学生及び国内世論の間に袁世凱による初代大総統の気運が高まり、黄興が袁世凱に書簡を送りナポレオンやワシントンの資格を持ってナポレオン、ワシントンの功績を作るべしとし、袁世凱に民主的に選出された総統となることを求めた。

　１１．１３日、袁世凱が北京に到着して２代目内閣総理大臣に就任、１６日には責任内閣を組閣し、清朝の行政権が移譲されるとともに、各国の政府承認を受けている。

　１１．１６日、パリ滞在中の孫文も国民軍政府に対し袁世凱の総統就任に同意の意向を示す電報を送信している。

　１１．２６日、袁世凱はイギリス駐漢口総領事ハーバード・ゴッフ（Herbert Goffe）を通して、民国軍政府及び各省代表に停戦、宣統帝の退位、袁世凱の総統就任の講和三条件を提示した。

　１２．１日、清朝と革命軍の双方は「武漢地区停戦協定」を締結、武漢地区は１２．３日午前８時から１２．６日午前８時までの３日間の停戦が実現し、停戦後は休戦交渉が行われた。「中国に権益をもつイギリスなど列強の思惑や干渉もあり，革命派内部にも事態の早期収束を求める考えが台頭したことなどもあって，皇帝宣統帝の退位とひきかえに袁を臨時大統領とすることで妥協が成立した」。

　１２．８日、袁世凱は唐紹儀を内閣総理大臣の全権代表として派遣、１２．９日、唐紹儀は武漢に赴き黎元洪やその代表との会談を行い、同日各省代表は伍廷芳を停戦交渉の全権代表に選出した。

　列強諸国の介入もあり、清朝政府代表の唐紹儀と各省代表の伍廷芳は上海イギリス租界で交渉を開始、その結果、袁世凱は宣統帝の退位を支持することを条件に、各省代表は袁世凱の中華民国大総統への就任を支持した。成立したばかりの共和国から内戦や外国軍隊の介入を未然に防止する観点からも、孫文もまた中国の統一と袁世凱を首班とする共和政府の樹立に同意している。

　１１．２１日、各省代表は次々に武昌に到着した。このときの漢陽は清軍の攻撃を受け陥落の危機にあったが、各省代表は１１．３０日、イギリス租界の順昌洋行で第１回会議を開催、１４省の代表２４名が参加し、譚人鳳が議長に選出された。会議では臨時政府成立以前は湖北軍政府が中央軍政府の職権を代行し、湖北軍都督が中央軍政府大都督を代行することが決定された。

　１２．２日、臨時政府組織大綱の制定が決定、雷奮、馬君武、王正廷が組織大綱起草メンバーに選出されると同時に、袁世凱の意向によっては臨時大総統に推挙することが確認された。

　１２．３日、会議は３章２１条で構成される「中華民国臨時政府組織大綱」を採択、即日全省代表の署名の下に公布され、南京を臨時政府の所在地とする、総統制による共和体制の方針が確認された。各省代表は７日以内に南京に集結、１０省以上の代表が集結した場合は臨時大総統選挙を実施することも定められた。

　１２．４日、宋教仁、陳其美等は上海における各省代表の沈恩孚、兪寰澄、朱葆康、林長民、馬良、王照、欧陽振声、居正、陶鳳集、呉景濂、劉興甲、趙学臣、朱福詵、さらに章炳麟、趙鳳昌、章駕時、蔡元培、王一亭、黄中央、顧忠琛、彭錫范などを召集し、上海江蘇省教育総会にて会議を開催、投票方式により孫文への帰国要請と政治参加を求める公電発信を決定した。黄興を暫定大元帥、黎元洪を副元帥とし、大元帥による中華民国臨時政府の方針を求めた。議論が国旗問題に及んだ際には湖北代表は鉄星十八星旗を、福建代表は青天白日旗、江浙代表は五色旗を国旗と主張を行い対立したが、最終的には五族共和を代表する五色旗を国旗とし、鉄星十八星旗を陸軍旗、青天白日旗を海軍旗とする折衷案が採用された。

　１２．１１日、上海と漢口両地方の１７省代表が南京に入り、中央政府設置に向けた会議が続けられた。１２．１４日、南京での各省の代表会議で、北一輝ははじめ黄興に「総理」になることを薦めたが、実現せず、あらためて「大元帥」を提案した。しかし、東京から南京に帰ってきた章炳麟に反対され、１２．１７日、結果的に黎元洪が大元帥に、黄興は副元帥止まりとなった。各省代表は「臨時政府組織大綱」に基づき総統選挙を行う事を決定、黎元洪及び黄興の両派に別れていた。

　１２．１５日、代表は袁世凱の共和制賛成の方針を獲得したため総統選挙は延期され、袁世凱への政治的期待が高まった。

　革命派は，清朝から独立した各省の代表者によって臨時参議院を組織した。

　１２．２８日、南京で臨時大総統選挙予備会議が開催され、２９日に臨時大総統選挙が実施された。臨時政府組織大綱第1条で「臨時総統は各省都督代表がこれを選挙し、投票総数の3分の2以上の獲得で当選とされ、投票権は各省1票と規定されていた。選挙に参加したのは直隸、奉天、山東、山西、河南、陝西、湖北、湖南、江西、安徽、江蘇、浙江、福建、廣東、廣西、雲南、四川の１７省４５名の代表であり、一省一票による投票の結果、孫文が１７票中１６票を獲得し中華民国初代臨時大総統に選出された。閣僚に黄興などの革命派幹部や立憲派のチョウケンなどをあてた。

　１．２日、孫文は各省に陰暦の廃止と太陽暦の採用及び中華民国暦の採用を通達し、1912年を中華民国元年とした。

　1．２日、孫文の大総統就任を知ると、袁世凱は唐紹儀の交渉代表資格を停止している。

　１．３日、各省代表は黎元洪（れいげんこう。1864-1928）を臨時副総統に選出し、同時に孫文が提出した臨時政府各部総長、次長名簿を承認、ここに正式に中華民国臨時政府が成立した。

　臨時政府は下部に10部を設け、陸軍部総長黄興（参謀本部総長兼任）、海軍部総長黄鐘瑛、外交部総長王寵恵、司法部総長伍廷芳、財政部総長陳錦濤、内務部総長程徳全、教育部総長蔡元培、実業部総長張謇、交通部総長湯寿潜が就任している。この他の人事としては総統府秘書長に胡漢民、法制局長に宋教仁、印鋳局長に黄復生が任命された。

　1月11日、各省代表会議は南京を臨時首都とし、五色旗を中華民国国旗と定め五族共和の象徴とした。1月28日、各省代表会議により臨時参議院が設置され、各省代表は参議院議員となり、林森と陳陶遺がそれぞれ正副議長に就任した。章炳麟（しょうへいりん、1869-1936）は１９１０年に同盟会から離れて、再び光復会（こうふくかい）を立ち上げていた。

　１．１６日、袁世凱は朝廷からの帰路、東華門丁字街で同盟会京津分会組織の爆弾による暗殺計画に遭遇している。この暗殺は失敗したが、17日に袁世凱は革命勢力に対し暗殺活動の停止を要求している。

　１．２０日、民国臨時政府は袁世凱に対し、皇帝の退位と優待条件を提示。辛亥革命において、清朝は袁世凱を討伐にむかわせたが、清朝不利を確信した袁世凱は部下の段祺瑞や馮国璋らを鎮圧に向かわせつつも自らは動かず、かつての変法自強運動弾圧と同じ背信を起こし、変法運動では革命派（変法派）を裏切ったが、今回は革命派を支持して王朝を裏切る行為に出た。北京を拠点に置く袁世凱内閣と、南京を拠点に置く中華民国臨時政府との間で南北和議が始まり、北側は袁世凱、南側は宋教仁や黄興らがそれぞれ中心となって取引が行われた。袁は自らの臨時大総統就任の言質を取るや寝返り、宣統帝溥儀退位に動き始める。

　１．２２日、孫文は袁世凱が宣統帝の退位に賛成するのであれば自らは大総統職を辞任し、袁世凱の就任を要請する声明を発表した。地位が保証された袁世凱は清朝に対する圧力を強め、慶親王奕劻と那桐への政治工作、隆裕太后の寵愛を受けた太監である張蘭徳に賄賂工作を行い、「時局の大勢は既に決し、もし革命軍が北京に到達すれば皇帝の生命の確保もおぼつかないが、退位することで優待条件を受けることができる」と退位を勧めた。

　１．２９日、清朝は朝議により宣統帝の退位を決定する。２．３日、隆裕太后は袁世凱に全権を委任し、民国臨時政府との皇帝退位条件の交渉に当らせた。２．６日、臨時参議院は皇帝退位のための『優待条例』と張謇が起草した『退位詔書』を承認した。承認された優待条件は下記の通りである。

1. 大清皇帝尊号は今後も使用可能であり、民国政府により外国君主と同等の待遇を受ける。
2. 民国政府は毎年400万元を皇帝に支出する。
3. 皇帝は暫時紫禁城に居住し、後に頤和園に移る。
4. 清室の宗廟は民国政府により保護を受ける。
5. 光緒帝王の崇陵建設費用は民国政府が支出する。
6. 宮廷内の雇人は継続して雇用される。
7. 皇室の私有財産は民国国軍により保護される。
8. 禁軍は民国陸軍に編入する。

　皇帝退位に伴う優待条件以外に清皇室及び満蒙回蔵各王族の待遇条件7条も同時に定められた。

　２．１２日、清朝内閣総理大臣袁世凱等の内閣勧告により宣統帝の母后である隆裕太后は清皇室への優待条件を受け入れ、『退位詔書』を発布、清朝最後の皇帝、宣統帝の退位と袁世凱が組織する共和政府への権限移譲が行われた。この時に、有期限の元号は廃止され、1912年を元年とする無期限の民国紀元（中華民国暦）が施行された。

　『退位詔書』は張謇により起草、臨時参議院を通過したものである。しかし袁世凱により全権組織された共和政府という表現は袁世凱により追加されたものである。これにより清朝は死滅し、秦の始皇帝（しこうてい。位B.C.221-B.C.210）から始まった中国皇帝における帝政は終に１９１２．２．１２日をもって廃止された。武昌起義から清朝が滅ぶまでの一連の過程を第一革命と呼ぶ。

　７月、第一次世界大戦が勃発すると、袁の中華民国政府は中立をいちはやく宣言した。しかし、隣国の日本は日英同盟を理由に膠州湾岸のドイツ領に出兵し、占拠した。この間、袁は日本に領土の返還を求めるが、受け入れられなかった。

　さらに日本から対華21ヶ条要求を突きつけられる。袁はこの情報を諸外国にリークするなどして不成立させようとするが、１９１５．５月、ついにこれを認めた（但し、「対華21ヶ条要求」そのものが、袁世凱が共和制の脆弱性を国民に見せ付けるために日本側と打った「芝居」だとする説もある）。

　１９１５（大正４）年、袁世凱は中華帝政の復活を宣言した。翌１９１６(大正５)年から年号を洪憲と改め、国号を「中華帝国」と改める事を宣言した。

　アメリカ人顧問グッドノーに，中国における共和制の実施を不可とし、君主制復活を行うべきことを内容とする論文を発表させ、また楊度に籌安会を組織させて世論形成を演出し、自らが皇帝になる準備を着々と進めた。

　１月、日本が袁世凱政権に対し、対華二十一ヵ条の要求を突きつける。要求には、山東省におけるドイツ権益の獲得などをはじめとする諸権益の譲渡や租借期限の延長、中国の民間大製鉄会社である漢冶萍公司（かんやひょうコンス）の支配（文面は共同経営）、中国政府の介入などといった、中国の主権を無視する高圧的なメッセージが含まれていた。

　５．７日、最後通牒が出され、５．９日、袁世凱大総統は、強烈に迫る日本からの最後通牒に遂に屈服、大半を承諾した。これにより袁に対する国民の不信感がいっきに高まり、政情不安定となった。　

　こうした袁の弱腰（と映った）な姿勢に、自治の姿勢を強めつつあった地方勢力が再び不穏な動きを見せていた。このことが必ずしも理由ではないが、地方から中央への税の流れがとどこおりつつあり、また北京など大都市では袁の専制を批判する動きが学生を中心に広がりつつあった。学生の多くは、主に日本から自由民権思想・社会主義などの新しい思想を持ち帰り、袁の施政をすでに時代遅れのものと考えていた。

　８月、自ら皇帝に即位した。国号を「中華帝国」に改めた。袁世凱は、広大な支那を束ねる為には強力な立憲君主制が必要である、と考えていた。しかし、北京では学生らが批判のデモを行い、地方の軍閥はこれを口実に次々と反旗を翻した。袁世凱の足元の北洋軍閥の諸将までもが公然と反発し、袁世凱を批判した。

　１０月、孫文が宋慶齢と結婚。梅屋夫妻の世話による。

　１２月初め、民意をくみとることをよそおうため国民代表大会を結成し、そこでの投票による推戴を応諾するというかたちで、翌１９１６．１月に即位式を行い、翌年より年号を洪憲とすることを決定した。これを袁世凱帝政と云う。