清朝はアヘン戦争の敗北により欧米列強と外交で対峙する必要に迫られた。中華思想の清では、清以外はみな文明の遅れた野蛮人であり、蛮夷から学ぶものは何も無いと考えてきたが、それは阿片戦争を期に大きく意識変化を迫られる事になった。一部官僚と知識人により１８６０年代から１８９０年代にかけて清には無い先進技術だけを取り入れる洋務運動が発生、欧米の知識を導入して殖産興業・富国強兵を目指す政治活動が提唱された。なかでも西夷で最も優れている大鑑巨砲主義の軍事技術を学ぶ為、多くの西洋人が雇われた。北洋艦隊で雇われた技術者などには、清の将校の二十倍以上の給与が出されるなど、地位も高く破格の扱いを受けた。しかし、清朝内部の自発的なこの運動では北宋より続いてきた文官偏重の伝統的な政治体制の改革は限定的なものに留まった。

　１８９４（光緒２０）年の日清戦争では、巨費を投じ三十年をかけてつくられた北洋艦隊は、日清戦争で日本の海軍によって無惨にも壊滅し、陸軍なども連戦連敗であった。日本に敗れた事で洋務運動の限界が露呈することになった。これが戊戌維新へと繫がることになる。

　
　１８９５(明治２８、光緒２１)．１０．２６日、興中会が広州で初の武装蜂起（「第一次広州起義」）。興中会を指導する孫文が、楊衢雲は鄭士良、陸皓東を率いて広州に到着、清朝打倒を目指した武装蜂起による広州占拠の準備に入った。しかし計画は事前に清朝の知るところとなり、陸皓東は逮捕され命を失っている。「第一次広州起義」の失敗が宣言され、孫文及び楊衢雲は清朝の手配されるところとなった。香港当局は清朝の圧力により両名に５年間の入国を禁止した。

　孫文派の興中会及び同盟会は１８９５年から１９１１年にかけて合計１０回の武装蜂起を実行した。これらの武装蜂起は短期間で失敗したが、革命思想を中国に普及させることにつながった。

　この頃、中国では民衆による排外運動が激化していた。既に、「１８６０年の北京条約でキリスト教の布教が認められ、内地への伝道が開始されると、各地で仇教運動と呼ばれるキリスト教排斥運動が起こった。まず地方の役人や郷紳が教会を敵視し、彼らの指導する軍隊や民衆による教会の襲撃や宣教師の殺害・信者への迫害事件が各地で起こった。仇教運動は外国の中国侵略に対する抵抗運動であったので排外運動と結びついた」。

　１８９７年、山東（シャントン）省におけるドイツ人宣教師殺害事件が発生。それを口実にドイツが山東半島に進出する。

　日清戦争の敗北は中国の知識人（士大夫）層に深刻な衝撃を与えた。１８９５（光緒２１）．４月、下関条約調印の報が伝わると、折から会試（科挙の第2段階）のために北京に集まっていた挙人（郷試に合格して会試を受ける資格の出来た者）1200余人が康有為の呼びかけに応じて連名で「条約を拒否し、政治制度の改革を行って屈辱から抜けだそう」という上書を清朝に提出した（公車上書）。

　康有為（1858～1927）は、広東省の名門に生まれ、初め儒学や仏教学を学ぶ一方で欧米思想にも接して西洋に関する書物を広く読み、のち公羊学（くようがく、孔子を革命主義者としてとらえ、政治的実践を尊ぶ学説）に転じて変法自強運動を提唱した。変法運動（変法自強）は、李鴻章や曽国藩らの主導のもとで行われていた洋務運動が西洋の軍事技術の導入による軍制改革に留まっており、軍備の増強・近代化だけでは清朝の立て直しはできない、直面している民族的危機を打開し，民族の独立と富強化をはかる為には政治制度と政策の全面的な改革が急務であるとして体制的な改革を訴え、欧米の文化や制度を導入して富国強兵を図る政治改革（変法）を主張した。「日本変政考」、「日本書目志」を著わし、日本の明治維新から学ぶことの必要性、日本の明治維新を手本にして国会を開き憲法を制定して立憲君主政を樹立するよう訴えた。１８８８年、光緒帝に上書した。　

　変法運動が広まっていく中で、革新的な若い知識人たちは各地に結社（学会）をつくり、新聞や学校を通じて啓蒙運動を行った。特に梁啓超（1873～1929）は科挙に失敗した後、康有為に師事し、上海で新聞を発行して変法自強の論をひろめ（1896）、また翻訳を通じてヨーロッパの学芸の紹介に努めた。

　康有為、梁啓超のたびたびの上書は若い徳宗光緒帝（位1874～1908）の心をつかみ、光緒帝を動かした。光緒帝は次第に西太后と距離を置き始め、大胆な改革断行に舵を取った。

　１８９８．６．１１日、光緒帝は変法自強策（日本の明治維新にならって政治・法律を改正し、富国を目指す）の詔書を発布し、康有為、梁啓超、譚嗣同（たんしどう、1865～98）ら変法派を登用し、「克子戊戌（ぼじゅつ）の変法」（1898.6～98.9）を開始した。科挙の改革、近代的な学校の建設、農工商業の振興、新式陸軍の建設、官庁の整理などの詔勅が次々に発布された。しかし，当時はなお保守派が圧倒的に根強い勢力をもっていて改革は容易ではなかった。中央・地方の守旧派官僚の非協力などのために改革はほとんど実現されなかった。これを戊戌の変法（別名戊戌維新、変法自強運動）という。

　西太后は当初は改革の推移を見守っていたが、袁世凱の指揮下の新建陸軍などの最精鋭軍を統率させるなどの措置をとって公然たる改革妨害対策をうち出した。

　これに対し、光緒帝は改革に積極的となり、９月初めには改革に反対した礼部の尚書・侍郎など高官の免職、改革に協力しない李鴻章など地方長官への叱責など保守派へ攻撃を加えた。他方、譚嗣同ら優秀な若手改革派を軍機処へ登用して改革の促進をはかった。

　しかし、中央・地方とも保守勢力が根強く改革の実効は望めなかった。苦境の打開を焦った改革派は袁世凱に頼って非常手段に訴えて局面の好転をはかろうとし、保守派の領袖栄禄の殺害と、軍隊による西太后の居所頤和園の包囲を依頼した。ところが、袁世凱はこれを栄禄に密告し、改革派弾圧の密計に加わった。改革に好意的と見られていた袁世凱が変法派を裏切り、変法派が進めていた西太后幽閉計画を密告したことにより、西太后はこれに先んじてクーデターを仕掛けることを決意した。西太后は変法自強策批判派と組み、変法派の弾圧に乗り出した。

　１８９８．９．２１日、西太后は光緒帝を中南海の一室に幽閉し、西太后自らが「訓政」にあたることが宣され、改革派への決定的な弾圧が行われ始めた。変法派主要メンバーを逮捕・処刑した。これにより戊戌維新が終わった。康有為や梁啓超は事前に察知して前日に北京を離れ日本に亡命したが、康有為の弟や譚嗣同を含む６名が「大逆不道」の罪名で逮捕されて，９．２８日、処刑された（彼らを「戊戌六君子」という。新政はわずか３ヶ月で終わった（百日維新）。光緒帝は以後、中南海の瀛台（エイダイ）紫禁城内に幽閉された。

　康有為は一旦上海のイギリス領事館に保護され、その後大陸浪人の宮崎滔天や宇佐穏来彦らの手引きで香港を経由して日本に亡命している。その日本で同じく亡命してきた愛弟子梁啓超と邂逅を果たすのである。ちなみに康有為はこれ以後日本に都合三度ほど滞在し、犬養毅や大隈重信、佐々友房、品川弥二郎、近衛篤麿、伊藤博文といった明治の著名人と親交を結んでいる。また須磨在住の際に知り合った日本人の女性を妻として迎えてもいる。日本とは因縁浅からぬ人物となった。その後、アメリカやインドを含む世界各地を清朝からの刺客を避けつつ周遊し、また保皇会を立ち上げて中国に立憲君主制を樹立すべく活動を行った。亡命中は各地の支持者からの援助や自らの書を売ることで生計をたてていた。１９１１年に辛亥革命が起こると帰国し、それ以後拠点を中国国内に移した。但し、皇帝を戴いた立憲君主制を主張し続けた為、既に時流に添えず急速に支持を失っていった。康有為が歴史の表舞台に最後に登場するのは１９１７年に起きた張勲による宣統帝溥儀の復辟事件の時である。この時康有為は復辟のイデオローグとして登場した。しかしこの復辟事件はごく短期間で鎮圧され、以後康有為は完全に表舞台から姿を消すことになる。１９２７年、７０歳で青島にて死去する。

　梁啓超（りょうけいちょう、１８７３－１９２９）、は康有為の片腕として戊戌変法を積極的に推進した。戊戌政変後、日本に亡命し、「清議報」、「新民叢報」などを発刊し精力的に西洋近代思想の紹介につとめた。「新民説」は、中国の封建専制政治を痛烈に批難するとともに中国人一人一人に生存競争の世界に生き残るための国民としての自覚を喚起させるものであり、学生や青年知識人に多大の影響力を与えた。植民地国と化してしまった中国を再興する為には革命より改革を良しとし、終始一貫して立憲運動を推進した。中華民国成立後は袁世凱政権下で司法総長や財政総長を歴任したが、袁世凱の帝制運動に反対し、憲法研究会を組織するなど政治活動に奔走した。政界から引退後は著作に専念した。「中国歴史研究法」や「清代学術概論」を著わしている。

　日清戦争後、清国内に知識人を中心に変法自強運動という名の近代化運動が起きた。しかし、この運動は西太后ら現状維持派によって鎮圧された。次いで義和団事件が起る。この経緯を確認しておく。

　この頃、義和団の活動が活発化し始めていた。義和団は、白蓮教系の義和拳教という宗教を奉じる秘密結社で、当初は山東省方面にあった。義和拳教は、義和拳という中国武術の修練によって不死身の身体を鍛錬することで神通力を得るとしていた。お札を飲み、呪文を唱えれば、剣や銃弾を跳ね返すことが出来ると称して、多数の熱狂的な信者が集った。団ごとに神壇を持って間小説のヒーローである西遊記の孫悟空、封神伝の洪鈞老祖、三国志演義の諸葛孔明武候などなどの劇中の人物）を神として祭っていた。その信仰も極めて土俗的なものであった。

　一方、このころの中国では、内地に教会が建てられてキリスト教の布教が行われ、一般民衆との摩擦・紛争事件が各地で起きていた。地方官憲や郷紳は当初は民衆側についていたが、教会のうしろだてに外国の領事・公使・軍隊があることが明らかになってくると様子見し始めた。また、外国資本により汽車・汽船・電信・電話などの交通通信手段が進んでくると、従来の古い作業に従事していた人々は失業を余儀なくされた。１８９７年から１９００年にかけての水災・干害などの天災も人々の生活を一層苦しくした。

　１８９７年以降、義和団は、窮乏した農民、流民、下層労働者の心を捉え、急速に勢力を拡大していった。義和団のスローガンは、はじめ「打富済貧」、「官逼民変」、「反清復明」といった仁侠的なものであったが、日清戦争後になると「扶清滅洋」（清をたすけ西洋を滅ぼす）に変わった。保守排外的な傾向に傾いていた清朝政府としても、弾圧がしにくくなった。

　そうした状況の中に多くの外国人宣教師が山東省に入り込み、与えられた特権をたてに強引な布教活動や用地の取得を行うと、住民の怒りは彼らに向かい、教会の破壊・教徒の殺害を行うに至った。義和拳はこうした民衆と結びついて急速に巨大化し、盛んに排外活動を行った。　

　１８９８．５．２３日、義和団が排外運動を開始する。白蓮教徒の秘密結社が「扶清滅洋」を叫んで山東省で武装蜂起する。１８９８年から１８９９年にかけて、山東省で急速に団員の数を増やし、教会や外国人への破壊活動を行った。清朝は当初、排外活動を行う中で巨大化する義和団に対して欧米諸国の手前もあり、鎮圧の意向を見せた。

　１８９８年、ドイツは膠州湾を租借（一国が他国の領土内の一区域を、一定期間自国の領土にすること）した。ロシアは旅順・大連を租借した。イギリスは威海衛・九竜半島を租借した。１８９９年、 フランスは広州湾を租借した。アメリカは中国における門戸開放宣言を提唱した。この提唱は、アメリカが中国の利権分割に途中から参入したいがための戦略であった。

　１８９９年、孫文は、第一回世界漫遊を終え、日本に立ち寄る。宮崎寅蔵兄弟、曽根俊虎、平山周、福本日南、清藤幸七郎、伊藤知也、内田良平らと親交を深めている。

　１８９９．１２月、山東省長官（山東巡撫）の任を受けた袁世凱は、持ち前の軍事力で弾圧し、「刀や鉄砲を受け付けない」と自称する義和団の幹部を公開銃殺して民衆の信仰心をそぐなどの強硬な姿勢を見せた。その結果、1900年の春には義和団は山東を駆逐され、直隷など華北各地に流入するようになった。また、この春は山東省一帯を中心に大干ばつが起き、大量の浮浪民が発生した。　

　１９００年、義和団運動は天津、北京へと向かい、ますます強大な勢力となった。北京での団員は２０万人にのぼったという。西太后の清朝政府はこの運動を支援し、官軍も行動をともにするようになった。

　１９００年、義和団が山東半島へのドイツの進出とキリスト教会に対する反感から武装蜂起した。１８９９年末に山東省から河北省に入り、「扶清滅洋」（清を扶（たす）けて、西洋を討ち滅ぼそうの意味）をスローガンに掲げ、各地の教会を襲撃し、宣教師やキリスト教徒を殺害し、鉄道や電線を破壊し始めた。

　同１．２７日、列国公使団が清国に義和団鎮圧を要求する。６．１５日、日本が清国への陸軍派遣を閣議決定し、各国公使に通告する。

　しかし、義和団の「扶清滅洋」（清朝を助け、西洋を滅ぼせ）のスローガンが清朝内部の満州族を中心とした守旧派の歓心を誘い、「義和団を保護すべきである」との声もあがるようになった。清朝内には義和団を支持し、この機会に一気に諸外国の干渉を排除しようとする主戦派と、義和団を暴徒と見做し、外国との衝突を避ける為討伐すべきという和平派が激しく対立した。義和団は勢力が拡大するに連れ暴徒化、無差別な略奪を繰り返すようになるが、清朝内部では次第に主戦派が優勢となり野放しとなった。李鴻章などの漢族大官や光緒帝はそうした動きに反発し、議論は紛糾した。この間も義和団は京漢鉄道沿線・東三省（満州）・内モンゴルの漢族を取り込んで鉄道や電信の破壊、西洋商店の打ち壊しなどを継続し、欧米諸国からの義和団鎮圧要請はひきもきらなかったが、清朝内部は活動を活発化する義和団に対して有効な手立てがとれないでいた。

　６．２０日、義和団２０万人が「扶清滅洋」を掲げ、ついに北京まで侵入し、各国大公使館を包囲攻撃、日独の外交官を殺害した。列強勢力の施設や進出していたキリスト教会を襲った。

　６．２１日、清朝の事実上の最高権力者西太后がついに義和団側に傾き、欧米列強８ヵ国に宣戦を布告した。西太后はこのとき「中国の積弱はすでに極まり。恃むところはただ人心のみ」と述べたという。清朝の公認を受けた北京周辺の清朝の軍隊も、西太后の命令のもと北京各国公使館区域を包囲し、事態は清朝と列国との武力衝突に至った。籠城戦になる。これを義和団事件、義和団の乱、北清事変（ほくしんじへん）と呼ぶ。

　６．２７日、両広総督李鴻章・両江総督劉坤一・湖広総督張之洞・山東巡撫袁世凱などの地方長官らは、宣戦布告以降の上諭を無効として、諸外国と東南互保の盟約を結んだ。この盟約は、自ら統治する領域内の列国の利権を保障し、独自の友好関係を保つものであった。地方長官の行動を、清朝の権威失墜を示した。

　列強は、これを機に在留外国人の安全が脅かされたとしてその保護を名目に8カ国（日本・ロシア・イギリス・アメリカ・ドイツ・フランス・オーストリア・イタリア）が共同出兵にふみきった。日本では「北清事変」と呼ばれる。１９００．７月、当時、イギリスは南ア戦争、アメリカはフィリピンのアギナルド軍と戦争中で兵力に余裕がなかったので、地理的に近い日本（最大の約１万２０００人）と極東進出をねらうロシア（約６０００人）を主力とする8カ国連合軍２万が組織された。７．６日、日本の陸軍１個師団の清国派兵を閣議決定した。その後、さらにドイツ兵が加わり４万５千の兵で、直隷、山西、山東に四散した義和団を討伐、満州に義和団の乱が及ぶとロシアがこれを討伐した。

　７月、天津を占領。８．１３日、北京に入城。８．１４日、 連合軍が北京総攻撃を開始し、公使館区域に籠城していた外国人を救出し義和団の包囲が解かれた。各国の公使館は実に５５日目の開放となった。連合軍の北京入城の翌日の８．１４日、西太后は光緒帝を伴って農民の姿で古馬車に乗り北京を脱出して西安に逃れた。この際、光緒帝の側室珍妃を紫禁城内の井戸へ投げ捨てるよう命じたと云う。その途中で列国と和を結ぶことを決めた。

　なおこの時、北京・天津などでは連合軍によって前代未聞の掠奪・暴行が行われ、多くの貴重な文化財が海外に持ち去られた。西太后の別荘であった頤和園は列強の軍隊に略奪・破壊し尽くされた。が、こうした中での日本軍の勇敢さと規律の正しさは列強を驚かせた。

　７月、義和団事変の戦闘が未だ継続中の時、アメリカは国務長官ヘイの名で、門戸開放宣言 (Open Door Doctrine）を発した。１８９９年の宣言を再度繰り返したもので、終戦後の列強諸国による利権争いの牽制を目的としているが、とりわけ東三省（満州）へ派兵したロシアへの警戒がその最たる理由であった。ロシアは既に清国より遼東半島を租借して港湾都市大連・旅順を建設し、さらに東清鉄道の敷設やハルピンなどの植民都市を整備するなど、着々と東三省への勢力扶植を行っていた。一方で大豆粕など肥料を中心として、日本・アメリカ・イギリスなどは年々東三省との貿易額を増しており、当地のロシアの植民地化は望むところではなかったのである。また、南下するロシアに対する防波堤を朝鮮に設定していた日本からすれば、東三省がロシアの勢力下に落ちてしまうことは大きな恐怖であった。

　７月、ロシアは居留民の救出と東清鉄道の保護を理由として同年7月に東三省に侵攻、八旗兵を中心とした清朝の軍隊を撃破し、8月、ほぼ全域を占領下に置いた。官庁・軍隊なども完全に自らの支配下に置いた。

　９．７日、西太后は列国との和議に応じることを決断し、李鴻章と慶親王奕劻を全権に指名して交渉に当たらせた。同時に清朝の軍隊に転じて義和団を攻撃するように命じ、ここに義和団は壊滅した。

　その後、ロシアが清朝（李鴻章）と極秘に交渉し、東三省での利権を一方的を確保しようとしたために英・日・米の猛反対を受けるなどの列国間の利害の衝突が発生、和議調印が長引いた。

　１１月、ロシア極東総督アレクセーエフ中将と清朝の奉天駐留の盛京将軍増祺との間で満州還付予備条約が締結された。これは奉天などの主要都市にロシアの駐兵権を認めるなどの一方的なものであった。しかしこの条約は清朝中央の認めるものではなく、李鴻章が対露交渉の全権となり、新たに交渉に当たらせたが、ロシア側の強気の姿勢は変わらず、交渉は難航した。

　１９０１．２．１６日、ロシアは清朝の楊儒駐露公使に対して、極秘に12カ条からなる満州返還条約案を提示した。この文案には、ロシアの東三省における軍事・行政権の掌握、鉄道・鉱山・土地に対する特権取得など、さらに強硬なものであった。３．１日、ロシアは清朝に対して、もし調印を拒否すれば、東三省を永遠に返還しないと脅迫し、李鴻章は清朝にこの条約を早く締結するよう求めた。２．２７日、駐露公使楊儒が日本にこの情報をリークした。日本はアメリカ・イギリスとともにロシアに抗議し、さらに対露交渉全権の李鴻章と仲の悪い劉坤一・張之洞にこの情報を流し、彼らを通して清朝の内部へもこの条約を調印しないよう圧力をかけた。結局こうした圧力にロシアは屈し、東三省から無条件で全面的に撤兵する旨を列強諸国に約束した。しかし北京議定書調印後もその約束は履行されず、日英同盟、日露戦争へとつながっていく。

　１９０１年、李鴻章（りこうしょう。1823-1901）が没すると、袁は彼を引き継いで北洋大臣兼直隷総督となった。北洋大臣としての立場から、従来に加えて袁の軍はさらに強化された。その後も栄禄ら有力者が没していく中でさらに権勢を強め、また西太后からの信頼も極めて厚くなった。

　北洋大臣は、現在の河北省、河南省・山東省一帯を管轄地域としており、１８８８年には直隷総督の下に北洋艦隊を編制していた。李鴻章に代わって直隷総督と北洋大臣に就任した袁世凱は、義和団事件後、西洋式の新軍形成に取りかかり軍備を増強させていった。これが北洋軍と呼ばれる新軍となり、やがて北洋軍閥と呼ばれるようになる。袁世凱は外国資本とも手を結び、銀行設立や運輸関係に着手して経済を潤わせ、独立王国化して行った。光緒新政時代、袁世凱の北洋軍を中心に各省で軍隊が再編され、北洋軍は清朝政府を支える軍隊の柱となると同時に袁世凱の私兵集団ともなっていった。袁の腹心として馮国璋（ひょうこくしょう。ふうこくしょう。1857-1919）、段祺瑞（だんきずい。1735-1815）、王士珍（おうしちん。1861-1930）が「北洋の三傑」と呼ばれ、重要な役割を担った。

　１９０２年、西太后は北京に帰還し、これまで通り政治の実権を握った。義和団の乱終結以後、民衆・知識人の間に起こる政治改革機運の高まりを察知した西太后は、かつて自らが失敗させた戊戌変法を基本に、諸所の配慮（中央に於ける立法権の未付与、責任内閣制の阻止）を加えた、いわゆる「光緒新政」を開始した。