清朝末期には、八旗及び漢人緑営を主体とする清朝中央軍は実質的な戦力を喪失していた。太平天国の乱鎮圧に際しては各地方の兵力に依拠し、日清戦争では旧式軍隊の落伍が顕在化した。清朝は軍事維持を目的に1901年（光緒27年）に陸軍の全面改革を実施、全国に新式陸軍36鎮を設置し、その内6鎮を朝廷直属とし他は各地方巡撫・総督の管轄とした。新式軍隊の幹部を養成するために各地に軍学堂が設置され、一部地域では留学生を軍官に積極的に採用するようになった。

　清朝を構成する満族への反発は清朝成立当初は存在していたが、清代中期には表面化することはほとんどなくなった。しかし、清末の政治的閉塞感から漢族の間に反満意識が形成されるようになった。太平天国では満族排除が政治主張に含まれ、1890年代になると明末の著作に刺激を受けて満族排除の潮流が発生してきた。清朝打倒を目指す革命運動家は反清復明思想を利用し、鄒容による『革命軍』などの著作が生まれ、知識人の間に広がった。孫文などは民族革命より政治革命を目指していたが、辛亥革命には満族排除も一定の影響を与えたことは事実である。しかし、辛亥革命以降は満族排除の思想は退潮し、革命スローガンも「打倒韃虜」から「五族共和」へと平和的になっていく。

　帰国した留学生、知識人、各会派に参加した一般群集、海外華僑、新軍兵士、地方士紳や農民など幅広い出自層が革命派として登場しつつあつた。新興知識人は海外で新知識を学んだ留学生と新式学堂で学んだ学生が主体である。科挙制度廃止後、清朝は西欧式教育を導入すると共に海外留学を奨励した。陶成章の提唱のもと、徐錫麟を初めとする多くの留学生が日本を始めとする海外で最新の軍事教育を受けて帰国している。

　１９００年代、清朝では日本留学熱が高まり、辛亥革命直前には数万人が日本で留学していた。日本で学ぶ留学生の周辺には革命思想が浸透し、1905年の中国同盟会が東京で成立した際には90%以上の会員が日本で学ぶ留学生であった。また日本で軍事教育を受けていた同盟会会員による丈夫団も結成されている。日本留学した学生達は辛亥革命の中で大きな役割を果たし、指導者の孫文を初め、黄興、宋教仁、胡漢民、廖仲愷、朱執信、汪精衛等の革命指導者の殆どが日本留学の経験者であった。

　海外華僑も辛亥革命の中で重要な役割を果たしている。海外華僑はそれぞれの居住地で同盟会に対する資金援助を行うと同時に、帰国後出身地で革命団体を組織、多くの武装蜂起に参加した。1894年11月、孫文がサンフランシスコで興中会を結成した際には20数名の華僑が参加している。また、黄花崗72烈士でも海外華僑が29名を占めるなど、少なからず華僑が参加している。

　哥老会は華興会を、青幇は光復会を、三合会は興中会とそれぞれ親密な関係を構築し、孫文もかつては洪門致公堂の会員であった。１９０８年以前、革命人士はこれらの結社と緊密な連絡のもと武装蜂起の準備をすすめ、清朝打倒に重要な役割を果たした。

　１９００年の義和団の乱で清朝の威信は失墜し、翌1901年に締結された北京議定書により列強の中国進出がより顕著となったことから、清国知識人の間に危機感が広がった。日清戦争以降増加していた日本への留学生は1904年には２万人を越えるようになった。当時の留学生の多くが官費留学生であったが、革命思想が留学生間に浸透し、留学生による各種団体が設立され、民主革命の必要性が広く訴えられた。当時日本に留学していた革命参加者には章炳麟、鄒容、陳天華などがおり、彼らは後に国内革命組織の根幹を構成することとなる。日露戦争で日本が勝利すると、清から日本に来る留学生は急増した。戊戌維新に失敗して追われる身となった者や、地方の革命派も武装蜂起に失敗すると、亡命先として東京へと押し寄せた。

　１９０４年に日露戦争が勃発すると清朝は厳正中立を宣言した。袁世凱は、諜報や馬賊隊編成などで日本に協力し、諜報将校を日本軍の特別任務班に派遣した。これは、１９０３．１１月中旬、袁は青木宣純と天津で会見して、「情報は入り次第日本側に渡す。馬賊の使用に関しては、その蜂起を直隷省以外で行うのなら支障ないので、秘密裏に援助しよう」と返答したことによる。袁は選りぬきの将校らを満州・蒙古の奥深く、ロシア国境付近まで潜入させた。

　その主戦場は清国満洲地区であった。外国軍隊が自国領土内で戦闘を行う事態に救国の声が高まり、黄興が指導する華興会、陶成章及び蔡元培が指導する光復会を初め、江蘇の励志学会、強国会、四川の公強会、福建の益聞会、漢族独立会、江西の易知社、安徽の岳王会、広州の群智社等、各種団体が設立された。これらの革命団体は、相互に提携することは少なく地方色の強い個別運動であったが、清朝打倒と漢族による共和制による政権樹立を共通の目的としていた。当時は漢族による政権樹立が主眼に置かれたため18省での政権樹立を目指し、東北三省や新疆、チベット及び内モンゴルは当初活動範囲から除外されていた。これらの革命活動は反清を掲げる地下組織と提携する例もあり、華興会は哥老会と、光復会は青幫と、興中会は三合会とそれぞれ密接な関係を構築していた。

　これにより、孫文が中心となった広東人の興中会、宋教仁、黄興、譚人鳳らで組織された湖南人の華興会、章炳麟、陶成章、徐錫麟、秋瑾ら浙江人が組織した光復会の三大結社が揃い踏みした。

　支那全土に共通する標準言語がなく、例えば北京語と広東語では、日本語と朝鮮語、英語とフランス語ほどもの違いがあり、地方が異なると言葉が通じなかった。また文化や日常の習慣も、地方によってかなりの違いがあつた。この様に地方ごとに勢力が分散されていたので、頭山満、犬養毅、宮崎滔天らにより、康有為らの維新派と地方の革命派の大同団結がはかられたが、結局話が合わず物別れに終わった。その後、革命派だけで中国革命同盟会が結成されることになる。

　この他の革命団体は下記の通り。

　１９０５年、西太后の指揮する清朝は、５名の大臣からなる憲政視察団を日本と欧米に派遣し政治制度を視察させた。李鴻章ら五大臣の奏摺した「中央の上級官吏を政務にも参与させ議院の基礎とする旨、また地方の名望家を政務に参与させ地方自治の基礎とする旨、責任内閣制の準備及び冗官整理を含めた新官制、併せて立憲の準備とする旨」の奏摺を保留、１９０６年に官制の変更(冗官の廃止統合と地方官制の追認)と９年後の立憲制への移行を宣言する「預備立憲」上諭を発布した。

　４月、趙声、黄興等は広州で武装蜂起を指揮、革命軍と清軍の間で激しい市街戦が展開され、軍事力に勝る清軍の前に革命軍は崩壊、武装蜂起は失敗した（黄花崗起義（第二次広州起義） ）。

　１９０７．９月から１０月、清朝は資政院及び咨議局を設置、士紳及び商紳への参政の機会を提供した。１９０９年、各省に諮議局が設置され多くの士紳、商紳が選挙により咨議局に選出された。地方士紳の政治力は地方政治の中で突出した地位を占めた。これらの士紳、商紳は本来は立憲派であったが、その後発足した内閣が朝廷主導であったことに失望、武昌起義以降、立憲派も辛亥革命に参加するようになった。

　１９０８年以降、革命派の革命運動は群集運動から新軍内の同調者獲得に重点が移り、革命人士は新軍内で秘密裡に革命思想の普及に努めた。科挙制度の廃止により多くの青年知識人が新軍に加盟しており、文学者社長の蒋翊武を初め劉尭澄、詹大悲、王憲章、張廷輔、蔡大輔、王文錦などが当時の新軍内部のメンバーであった。

　マレー半島での革命活動はマレーシアとシンガポールでの辛亥革命関連の活動を意味する。当時のマレー半島は中国本土以外で華人人口が最も密集し経済的にも発展していた。孫文は数度にわたりマレー半島を訪問し現地の華人に対し革命への参加を呼びかけ、多くの華人から指示を受けていた。そのためマレー半島は革命活動の主要活動地域の一つとされる。

　マレーシア及びシンガポールにおける孫文及び同盟会の革命活動は順風満帆なものではなかった。外交関係の視点からではイギリス植民地政府と清朝が外交関係を維持し、シンガポール及びペナンに領事館を設置して革命活動を阻止していたことがある。また別に清朝は外交官や特使をマレー半島各地に派遣し、これら清朝官僚も現地華人より歓迎を受けていた。これらの官僚来訪の目的は現地華人による清朝政府支持の獲得と、売官による現地華人の懐柔であった。当時、胡漢民は満人の下の小官が南洋に赴き自らを3代にわたる高官であると吹調して現地華人の尊敬を集め、またマレー半島の華人が保守的であるため、保皇党の康有為が現地華人の支持を集められるものであると述べている。

　康有為を中心とする保皇党と孫文を中心とする革命党による共和制樹立の思想上の隔たりは大きく、当時、両派はマレー半島で大規模な論争を展開していた。保皇党と革命党はそれぞれ自らの新聞を発行し、立憲君主制と民主革命の課題の進行に激しい舌戦を繰り広げた。この論戦の中、現地華人の上流階級は自らの財産に影響を与えず、既得権益を守るために保皇党を支持し、商人、教育者、労働者などの中下層階級市民は革命党を支持した。筆戦はシンガポールで開始され、保皇党支持の新聞として『叻報』、『星报報』及び『天南新報』が、革命党支持の新聞として『中興日報』と『総匯新報』が発行された。当時『叻報』と『中興日報』及び『総匯新報』の筆戦はマレー半島中国語新聞による最初の論戦となった。マレーシアでは1906年に黄金慶が『檳城日報』を創刊し、革命党によるペナン最初の新聞となった。

　１９１１．６．１７日、四川民間各団体により“四川保路同志会”が結成され、咨議局議長の蒲殿俊が会長に、副議長の羅綸が副会長に選出され、各種宣伝活動や北京への請願運動が実施された。８．５日、成都で川漢線鉄道会社の臨時株主総会が開催、8月２４日、市民によりゼネストが貫徹された。９．１日、川漢鉄道会社の株主総会の指導のもとに「抗糧抗捐活動」が実施された。９．７日、四川都督の趙爾豊は保路同志会の指導者を拘束、鉄道会社と同志会を押さえ込みを行った。この措置に激昂した民衆は総督衙門で請願行動を起こすと、趙爾豊は清兵に発砲を命令、請願行動中の市民３０名が射殺される成都血案が発生した。９．８日、成都近郊の農民は同盟会及び会党組織である哥老會の指導の下に保路同志軍を組織して武装蜂起、省城を包囲し、清兵との交戦が行われると、付近の住民も参加し、数日の内に20数万の規模となった。四川は内乱状態に陥った。９．２５日、同盟会会員・呉玉章、王天傑等は栄県の独立を指導している。清朝は民衆による武装蜂起と成都包囲を知ると端方に湖北新軍の一部を指揮させて四川での革命運動の鎮圧を命じた。内乱は鎮圧されたが、清朝の権威失墜は誰の目にも明らかとなった。

　１０．９日、孫武はロシア租界で爆弾を製造している際に爆発事故が発生、孫武が負傷、ロシア当局の調査を逃れるために逃亡したが、武装蜂起の文書や旗などが押収され、秘密工場の隣に居住していた劉公自宅より劉公の弟である劉同が連行された。湖広総督瑞澄がこの事件の発生を知るや全市に警戒命令を発し、革命党関係者の逮捕に当った。文学社の蒋翊武は清朝当局の動きを知り、予定を早めて武装蜂起を決定、各方面に文書を送付した。9日夜、彭楚藩、劉復基が起義総指揮部で逮捕、楊宏勝が弾薬輸送中に逮捕され、10月10日深夜に3名は斬首されている。