中国の「文革」は中国現代史においてきわだつ事件であり、１９６６年に発動され、１９７６年までほぼ１０年間続いた政治運動であった。この「文革」の総括は今日まだ出来ていないとするのが正確であるように思われる。「文革」を推進したいわゆる造反派からみれば「革命」運動であったが、攻撃対象とされた実権派からすれば「迷惑千万な動乱」であった。

　この政治運動は、毛沢東思想の「造反有理」（反対するにはわけがある）精神に導かれて、古い思想・習慣・風俗を一掃しようとする文芸運動に端を発したことから、この一連の過程を文化大革命と呼ぶ。その際提起された諸理論は、良しにせよ悪しきにせよ中国マルクス主義の質を具現しており、「文革」はこれを問い続けた。実際には、毛沢東派対反毛沢東派という国内の指導者間の権力争いの様相を帯びて推進されたことにより、この時提起された理論的諸問題が霞んでしまったという残念な経過を見せている。

　「文革」は失敗し、代わって権力を掌握した�ｹ小平政権はこれを強権的に否定したままであり、そういう意味で「文革」理論は今日なお深刻な問題を提起し続けて居ると考えるべきだと思う。

　「文革」を推進したのは毛沢東主席自身であり、その意向を受けた夫人・江青を主とする｢四人組｣系文人派と林彪将軍系軍人派の左派系政治ブロックであった。当時このブロックが中共指導部を掌握していた。しかし、「文革」推進派であった左派系政治ブロックは指導部を掌握していたとはいえ、基盤は脆弱（ぜいじゃく）であった。その内実は少数派であり、為に「上から呼号し、下から突き上げる」内乱となった。

　その為もあってか毛沢東の主席という最高指導者としての絶対的権威が最大限活用されることになった。「文革」は、毛沢東の個人崇拝を煽りつつ党内反対派であった実権派を駆逐する一大政治運動となった。｢毛沢東語録｣が振りかざされ、｢造反有理」スローガンがあちこちで叫ばれた。

　「文革」の特異現象として、末青年の若者達が｢紅衛兵｣、｢紅小兵｣として組織され、毛沢東派の奪権闘争に利用された。毛沢東語録を手に振りかざし｢造反有理」を叫ぶ紅衛兵達はこの波間に翻弄され、紅衛兵間の抗争まで起す始末となった。

　「文革」のもう一つの特異現象として、この間対外的に「文革」の無条件の支持、毛沢東思想の礼質、｢政権は鉄砲から生まれる｣とする見地から各国での武装闘争の呼びかけと指導が推し進められていった。その結果、イタリア・フランス・ポーランド・スウェーデン・セイロンをはじめ世界各国に「文革」を支持する組織がつくられ、急進主義運動が取り組まれていった。

　日本の左派運動は直接にこの影響を受けた。日中間には長年の誼を通じて人脈が培われていたこともあり、その影響も大きかった。「文革」推進派は、日本の左派運動に対し「文革」路線の支持を迫り、「アメリカ帝国主義、ソ連修正主義、日本反動派、宮本修正主義集団という『四つの敵』と闘う」ことを呼びかけていた。概要｢この真理を認めない者は、現代修正主義者又はその下僕であり、ほろびゆく米帝や日帝の看護婦である」という論調が繰り返し人民日報や北京放送を通じて流された。

　文革派が、日共指導部を｢宮本修正主義集団｣と罵詈したことにより、個人、研究者、報道関係者、団体、政党という風にあらゆる組織、機関で中共支持派と日共支持派の抗争が始まった。

　「文革」の背景には、新中国の建設手法を廻っての二股の深刻な路線闘争が介在していた。その為も有り毛沢東派と反毛沢東派は相互に妥協が許されず、いずれが倒すか倒されるかの凄絶な抗争となった。抗争の当事者は、建国過程での功労者である｢建国の元勲｣達及び当時の党幹部達で有った。つまり、党幹部同士が三つ巴戦で争ったということになる。こうして｢文革三国志｣絵巻が綴られることになった。

　初期の段階にあっては毛沢東派が、実権派と規定した劉少奇・�ｹ小平派に対し優勢に奪権闘争を仕掛けていった。劉少奇・�ｹ小平派は防戦に懸命になりながらも支配権力を手放すことなく拮抗した。この間、周恩来ら中間派は「文革」派に与しながらその行き過ぎを食い止めるのに必死となった。

　この過程で、劉少奇、林彪、周恩来、毛沢東が次々と没し、次第に形成が逆転し、「文革」推進派の方が劣勢に追い込まれていく。今度は「文革」指導者達が次から次へと拘束され、さしもの｢造反有理」運動の火が消えていった。こうして「文革」が終息する。内乱化した「文革」は、１億２千万人の中国人民を巻き込み、多数の死傷者、えん罪者を出して終わった。

　｢文革｣の目的、理念、方法は、「文化大革命の綱領的文献」とされた１９６６．５．１６日の「５．１６通知」、同年８月の８期１１中全会で採択された「プロレタリア文化大革命についての決定」（略称「１６カ条」）、翌１９６７．１１．６日の人民日報、紅旗、解放軍報三紙の共同社説「十月社会主義革命の切り開いた道に沿って前進しよう」に盛られた「プロレタリア独裁下の継続革命の理論」などに示されている。これらは第９回党大会の政治報告（林彪報告）で総括的に要約されている。その核心はつぎのようなものであった。

　｢党、政府、軍隊と文化領域の各分野には、ブルジョア階級の代表的人物と修正主義分子がすでに数多くもぐりこんでおり、かなり多くの部門の指導権はもはやマルクス主義者と人民の手には握られていない。党内の資本主義の道を歩む実権派は、中央でブルジョア司令部をつくり、修正主義の政治路線と組織路線とをもち、各省市自治区および中央の各部門に代理人をかかえている。これまでの闘争はどれもこの問題を解決することができなかった。実権派の奪いとっている権力を奪いかえすには、文化大革命を実行して、公然と、全面的に、下から上へ、広範な大衆を立ち上がらせ、上述の暗黒面をあばきだすよりほかはない。これは実質的には、一つの階級がもう一つの階級をくつがえす政治大革命であり、今後とも何回もおこなわなければならない（「歴史決議」１９項に引用）｣。

　この頃毛沢東は、永続革命論、第三次世界大戦不可避論、社会主義趨勢論に立脚していた。｢文革｣にはこの観点が反映している。林彪の「第９回党大会政治報告」では、「世界大戦の問題についていえば、二つの可能性しかない。一つは戦争が革命を引き起こすこと、もう一つは革命が戦争を制止することである」と述べられている。同じく第９回党大会で、「社会主義の資本主義に対する優越性」認識の下に「毛沢東思想は、帝国主義が全面的に崩壊に向かい、社会主義が全世界的勝利に向かう時代のマルクス・レーニン主義である」（党規約）と確認されている。

　しかし、これを批判された実権派の方から見れば様相が変わる。「文革」において打倒対象とされた実権派は、自主独立路線に基づく中共的な革命方式の実践者であり、“ブルジョア司令部”などと呼ばれるには値しない。劉少奇同志にかぶせられた“裏切り者、敵への内通者、労働貴族”の罪名は完全にデッチ上げである。「文革」の“反動的学術権威批判”によって多くの才能ある、有能な知識人が迫害され、その害は計り知れない国家的損失となった。「文革」により党の各級組織がマヒ状態に陥ったが、その損失は計り知れない。

　「文革」はいかなる意味でも革命や社会的進歩とはいえない。中国では社会主義的改造が完成し、搾取階級が階級としては消滅したあと、社会主義革命の任務はまだ最終的には完成しないとはいえ、革命の内容と方法とは過去のものとはまるで異なるべきである。党と国家機構には確かに若干の暗い面が存在しており、むろん憲法や法律にしたがって解決する必要があるが、断じて「文革」の理論や方法はとるべきではない。「文革」は指導者が誤って発動し、反革命集団に利用され、党と国家、各民族人民に重大な災難をもたらした内乱であった、という見方になる。

　「文革」期に迫害を受けた「党と国家の指導者」は次の通りである。まず政治局委員レベルでは、８期政治局委員および候補委員３３人のうち、逝去者３人を除いて被害者２０人であった。次に中央書記処１７人のうち被害者１４人である。軍事委員会副主席７人のうち被害者５人、３期全人代常務委員会委員長副委員長１０人のうち被害者は７人、国務院副総理１５人のうち被害者１２人、各中央局第一書記６人のうち逝去者１名を除き、被害者４人、８期中央委員および候補委員１９４人のうち、病気、死亡者３１名を除き、被害者９６人であった。北京市の幹部、大衆のうち冤罪で死んだ者（「冤獄而死」）９８０４人に上る（譚宗級論文『１０年後的評説』、なお３９頁の政治局メンバーの表参照）と云う。

　知識人の被害は、文化部の直属単位の被害者２６００余人、著名な作家、芸術家老舎、趙樹理、周信芳、蓋叫天、潘天寿など９０余人が殺された（原文「整死」）。１７省市の統計によれば、教育界の幹部、教師で被害を受けた者１４万２０００余人、死んだ者（「致死」）７６８２人。中国科学院の直属単位、第７機械工業部の２つの研究院と１７省市の科学技術人員のうち、５万３０００余名が被害を受けた。著名な物理学者趙九章、冶金学者葉渚沛、昆虫学者劉崇楽、理論物理学者張家燧などが痛めつけられ死んだ（「折磨而死」）。衛生部直属の１４医科薬科大学の教授、副教授６７４人のうち被害者５５６人、死んだ者（「致死」）３６人である。

　一般民衆の犠牲は資料がほとんどない。各地で頻発した武闘による死者数が問題だが、これらを含めて「文革時の死者４０万人、被害者１億人」と推計する解説が１１期３中全会（７８．１２月）に行われた（『毎日新聞』７９．２．５日）。しかし、中国当局の公式資料には文革時の死者数の推計数字はない。たとえば“四人組”裁判の起訴状では「国家と民族にもたらした災難は推計困難なほどに大きい」と述べるにとどまっている。「歴史決議」では「建国いらい最大の挫折と損失をこうむった」としているが（決議第１９項）、具体的な数字はない。『解放軍報』の「迫害狂・江青」（８０．１２．９日）では、「連座（原文＝株連）した者は一億人に上る」とされている。家族の一人が反革命と認定されると、家族全員が反革命家族扱いされる。したがって仮りに２０００万戸の場合、一家族５人と見て１億人が連座することになる。

　この間、中国経済は停滞し、国民生活も極端に落ち込んだ。互いに相手を打倒せずんば止まじという凄惨な闘いーと移行した。１９７６．１．８日の周恩来の死が「文革」の転機となった。この時、「文革」期に培われた反体制的思想に目覚めた若者たちは、７６．４月の第一次天安門事件を経て、７９年の「北京の春」を担うことになる。７９年「北京の春」の活動家の一部は、アメリカなどに留学したあと中国民主聯盟を組織し、雑誌『中国之春』を発行して国内の民主化運動を続けていくことになった。

　１９７９．９．９日の毛沢東の死去により「文革」派は精神的権威を失い、それと共に敗北過程に陥った。江青女史ら四人組は１９７６．１０．６日逮捕され、「文革」は終わった。短い華国鋒時代を経て�ｹ小平時代が始まる。この系譜が今日の中共指導部を構成している。

　１９７９．１２．２０日の李先念（当時政治局常務委員）の「全国計画会議」での講話は、次のように語っている。｢大躍進のときに、広範な大衆の熱情は高かったが、われわれが指導において過大な目標〔原文＝高指標〕、デタラメ指揮、共産風を吹かせる誤りを犯したので、その結果、損失はたいへん大きかった。ある同志の推計では、国民所得を１２００億元失った。（中略）文化大革命の動乱の１０年には、政治上国家と人民にもたらされた災難は別にして、経済上、ある同志の推計によれば国民所得で見て５０００億元失った。この金額はどの程度の損失なのか。１９５９年、６０年ころの国民所得は約１２００億元であったから、およそ一年分の国民所得の損失に当たる。文革期の６０年代後半の国民所得は約１６００億元であるから、５０００億元という数字は国民所得のおよそ三年分である｣。

　１９８１年中共第１１期６中総で、『建国以来の党の若干の歴史問題についての決議』を採択し、「文革」の誤りをみとめ、国内的には―応の区切りがつけられた。「文革」派からのえん罪者は次々と名誉回復が為されていった。他方、反「文革」派の「文革」派に対する訴追の暴力性について知らされることが無い。

　１９８９．５．１５〜１８日、ソ連のゴルバチョフ書記長が訪中し、３０年ぶりに中ソ和解が成立した。両者は、商品経済を排除した計画経済（指令性経済）という教条主義的な社会主義政策に対し、「現実主義的」（修正主義的）な経済改革路線を採用する点で認識を一致させていた。これは、文革期の商品経済の極端な排撃からの反省でもあり、適当に物質的利益の奨励への軌道修正を観点としていた。�ｹ小平流の「白猫黒猫」論が復権したということでもあった。

　１９８９．４〜６月民主化「動乱」が勃発した。学生たちは「愛国民主の学生運動」と自称し、政府側は「動乱、ついには暴乱」と断定して、６．３〜４日、武力鎮圧に踏み切った。民主化を求める学生や市民の運動は戦車部隊によって蹴散らされた。人民大衆が国家の主人公となったと宣言し、「人民共和国」を名のる国で、政府が民衆に対して銃口をむけた史実の重みは大きい。

　文革時代の混乱に終止符を打って、近代化に大きな歩みを始めた�ｹ小平体制が、一皮めくれば、途方もなく非民主的な大鎮圧を断行した、その古くかつ野蛮な体質に世界中の世論は強い衝撃を受けた。

　この時弾圧された学生の一部はたとえば『探索』の編集者魏京生のように投獄された。しかしたとえば中国人権連盟の活動家任（田＋宛）町は、出獄後も活動を続け、８９年政変後ふたたび逮捕されている。８９年の運動に対しても、ニューヨークから連帯のメッセージを送っている（拙編『チャイナ・クライシス重要文献』第一巻所収）。

　彼らの思想はさまざまであるが、中国の近代化にとって最大の壁が政治の民主化、政治改革にあるとする一点では共通していると言えよう。当局の掲げた「四つの近代化」に対して、魏京生はこれに「政治の近代化」を加えた第５の近代化（原文＝第五個現代化）を提唱していた。当時はこれが過激であるとして投獄されたが、その後、１０年政治改革の必要性はほとんど共通の了解事項になっている。しかし、実際に学生たちが政治改革を要求した場合に、権力の側がどう対応したかを今回の武力鎮圧が端的に示している。