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　一九七六年八月十入日、日本国中がひっくり返るような大騒ぎのあとで、田中角栄は葛飾区小菅の東京拘置所から仮釈放された。その直後、角栄は何人かの腹心の部下を呼んで、「ユダヤにやられた－・ユダヤに気をつけろ！」と警戒警報を発した、と伝え聞く。ここに呼ばれたのが後藤田正晴なのか二階堂進なのか山下元利なのか金丸信なのか、それは定かではない。 しかし、後藤田や二階堂その他、幾人かの田中派の幹部たちにしても、はたして　「ユダヤ」という警告の真意をそのとき理解しえたのだろうか？ このうち、後藤田正晴は戦時中の内務省官僚として人生を踏み出していることに注目すべきだろう。

　ユダヤ・アメリカ占領軍は、もちろん旧大日本帝国の陸海軍を解体したが、おおむね官僚機構はそのままにして、占領政策のために使うことにした。その唯一の例外が、明治初年、大久保利通によって創始された強力な国家機関の内務省である。日本弱体化と解体のためには、内務省だけは存統を許すべきでない。 これがユダヤの意志だ。かくて、旧内務省は四省庁に分断きれ、知事は民選となり、ユダヤが日本列島を腐蝕するための扉が大きく開かれるに至ったのだ。旧内務官僚は各省庁に分散した。

　そのため彼らのみが、いわばユダヤ占領下と形式上の独立後の日本の国家機構において、ただ一つの、ユダヤに抵抗してまとまった国家意志を貫こうとしえた集団であった、といっては評価のしすぎだろうか。 そして後藤田は、一九七〇～八○年代まで旧内務官僚生き残り組の中核に位置し、田中角栄のもっとも信頼する政治家の一人でもあった。後藤田には「ユダヤに気をつけろ－」という角栄の言葉の合意が、あるいはいくらか伝わりえたかもしれない。しかし、他の田中派の面々に、それが通じただろうか？

　問題のロッキード社自体が、ユダヤ系資本によるものであるぐらいのことは調べればわかる。コンピュータ付きブルドーザー”という異名をとった角栄の頭脳に蓄積されたデータは膨大なものだろう。ロッキード・スキャンダルの暗雲が垂れ込め、角栄逮捕という思いもかけない結果となったとき、彼の頭はフル回転し、その背景を見極めようとしたに違いない。そして後の頭にひらめくものがあった。それが「これはユダヤだ－」ということなのだ。

　角栄潰しのシナリオに仕組まれたロッキード・スキャンダル　　　

　ロッキード事件の発端は、ロッキード社の献金を立証する一件書類の荷物が、「誤って」アメリカ上院チャーチ議員の事務所に配達きれたことにはじまる、と説明されている。 これは、あまりにも見えすいた話だ。 何者かが、はっきりした意図をもって仕掛けた布石だ！ この書類のなかには、ロッキード社からの献金に対する領収書のコピーが含まれているという。 アメリカ上院におけるチャーチ小委員会は、この件を公開で取り上げることを決定した。
　　　　　　　　　　
　これで筋書は一段階進んだ。 ロッキード社の献金リストからは、日本、オランダその他の国々の政治家たちの名前が浮かんできた。 その瞬間から、日本のマスコミは一気に沸騰してしまった。ロッキード社のトライスター型機種の日本への売込みに関して、時の総理大臣・田中角栄に五億円の賄賂が渡っていたというのだ。角栄叩きはいまや（一九七六年当時）、日本全国をあげての大流行となった。
　
　角栄とならんで、ロッキード社の代理人として戦後右翼の大立物（というよりその頂点に立つ）児玉誉志夫の関与の証拠が出てきた。マスコミにあおられた某青年が、飛行機で児玉郎に突っ込み、自爆するという小説や映画でもこうはうまくいかないような色どりも添えられた。事件が事件を呼び、センセーショナルな雰囲気がどこまでもエスカレートし、ー億日本国民は異常な熱狂状態に誘い込まれた。 そしてついに、ロッキード社の担当役員コーチャンが、角栄首相に五億円を贈賄したと証言するに及んで、角栄の退路は断たれた。これらの一連の仕掛けは、別にすこしも難解複雑なものではない。
　　　　　　　　　　　　　　
　角栄一人に的を絞った、角栄失脚の罠が、ユダヤによって埋設され、頃合いをみはからってそのメカニズムが動きだしたというくらいのことは、たやすく推理できる。 しかしいったい、なんのために？　いかなる動機で、何者がそんなことをするのか？ たぶん、当時の日本国民のなかで、そのように問題を設定しえたのは、当事者の田中角栄ただ一人だったのではなかろうか。 たしかに、角栄には思い当たるところがあったはずだ。なぜなら、彼は彼自身のイニシアチブ（発意）で、アメリカ従属下の日本を、実質的に独立する方向に舵を向けたからだ。アメリカ（ユダヤ）の報復だ！と角栄は悟ったに違いない。

　公表されたロッキード社の献金（贈賄）リストのなかに、人物が一人出てきた。オランダ女王の夫ベルンハルト殿下である。王族の登場というだけではない。ベルンハルト殿下は大物というよりも「超大物」　の名に値する。彼は日本人にはまったくなじみがなく、ヨーロッパの一小国オランダの女王の夫、ぐらいのごく微々たる存在程度にみえるかもしれない。しかし、知る人ぞ知るとはこの人物のことで、じつは彼は、欧米（ユダヤ）支配層がつくる陰の世界政府の議長格なのだ。

　この陰の世界政府は、別名「ビルタバーグ・クラブ」と名づけられている。一九五四年、ベルンハルト殿下が幹事となって設立されたこの陰の世界政府は、定期的に会合して、実質的に世界のすべての重要問題を審議し、政策を決定していると伝えられる。
日本の指導者がこの世界政府に正式に招請されているとは聞かないが、岸信介元首相が、少なくとも一時的に、その会議に招かれていたという話はある。

　一六世紀以降、ユダヤの根拠地となっていたオランダは江戸期を通して日本への通路も担っていた。それに、オランダという国は世界政治のうちで、きわめて重要な地位を占めている。その理由は、この国が一八世紀以降、ユダヤの最初の根拠地となった国である、ということなのだ。それから四百年（第二次大戦のナチス・ドイツの短い占領期間を例外として）その立場は揺らいでいない。　エルサレムを失ってから千四百年にしてはじめて、ユダヤは世界征服の確固たる足場をオランダに見出した。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　そしてユダヤは・一四九二年にスペインを追放されてから、ヨーロッパにおける民族の本拠を　オランダに移した。以後、アムステルデムについに公然とユダヤ教のシナゴーグ寺院〉を建てるところまで、実力を蓄えたのだ。　それから二百年、一六九〇年代にユダヤは本拠をイギリスに移し、さらに一八世紀末、ユダヤがフリーメーンンを使って演出したアメリカ独立とフランス革命を経て、英米仏蘭の四か国、これにスイスを加えてもよい）をユダヤの牙城と化した。オランダはこれほど、ユダヤにとって因縁の深い国なのだ。 世界の七大石油メジャーの一つロイヤル・ダッチは、イギリスとオランダの合弁であり、オランダ王室は世界最大級の富豪の一つに数えられている。 アメリカ上院が、ロッキード社の公表した献金リストからベルンハルト殿下の名前を削らなかつた理由は不明だが、角栄以外の人々の名はたちまち表舞台から消えた。 つまり、彼らの名は、日本のマスコミと世論を角栄叩きに誘い込むための撒き餌のようなものではなかったか。ユダヤの本命は角栄一人。角栄は狙われたのだ。

　一九九〇年の、国際ユダヤが仕掛けた日本の証券スキャンダル騒動から、しだいに　「日本にもアメリカ式のSEC＝証券取引委員会をつくれ」というユダヤの要求がはっきりと聞こえてきている。 SECは一九二九年のアメリカ株式大暴落のあと、証券取引の不法・犯罪を取り締まる司法機関として設立されたものだという。しかし、角栄潰しのロッキード・スキャンダルのシナリオは、このSECによって実行に移されたのだ。 さすがの田中角栄の情報判断力も、SECの危険な役割まではカバーしていなかったようだ。

　いま、日本では戦後にユダヤ・アメリカ占領軍に育成された社会党などが、いかにも正義の代弁者を気どつて、ユダヤの吹く笛に乗って日本版SECをつくれなどといいだしている。アメリカのSECは、それほど結構で清潔な「法の番人」　の名に値する組織なのか？ そもそも、株式・証券取引所という装置は、ユタヤが非ユダヤ人（ゴイム）の財産を欺瞞によって、労せずして合法的に奪取する目的をもって考案されたものだ。このペテンの主要な武器は、ユダヤによる情報の独占、そして情報操作である。

　この情報操作は、オランダでの有名な「チューリップ事件」をはじめ枚挙にいとまがないが、しかし、なんといってもユダヤの最大「傑作」は、ロンドン・ロスチャイルドが、一挙に資産を　二千五百倍これは誤植ではない）に増やしたナポレオンの敗戦時（ワーテルローの戦い）の情報戦だろう。 その次にくるのが、前述の一九二九年の「ブラック・サーズディ」である。ニュ～ヨークの取引所を握るユダヤは、一九二〇年代の大好況と株式の大暴騰を仕組んだうえで、ピークの時点で売り抜けて一九二九年十月二十四日、株価がついには高値の十分のー以下に下落する、大暴落に持ち込んだ。さらに、ユダヤは底値でまた買いに出て、アメリカの、主要企業をあらかた手中に収めている。 そうしておいて、ユダヤはSECをつくり、非ユダヤ系資本を監視し、摘発する司法機関を設置するのだ つまり、アメリカのSECは、アメリカ経済の支配を完成したユダヤが非ユダヤ反ユダヤの資本を抑え込む企業警察軍”として組織した機関以外のなにものでもない。 国際ユダヤが角栄潰しを決定した。そこでフリーメーンンによってそのシナリオが書かれ、ユダヤ貸本のロッキード社の対日トライスター売り込みの罠がかけられ、SECがスキャンダル暴露の実行部隊に任じられたということではないのか。 角栄は小菅で検事の尋問を受けている間に、ハッとこの間の脈絡に気づいたのではないか。

　アメリカのSECという機関は、奇々怪々な組織だ。それは一方では、証券取引所に上場している全社の会計帳簿を、必要なら領収書付きで隅の隅まで知りうる立場にある。が、他方では、株式の「不正」な取引を捜査する司法機能も行使する。したがって、公正中立などと自称しているが、そんなつくりごとを信用するのは日本人ぐらいのものだ。 この委員会のメンバーの任命権は、アメリカの政財法曹界を握るユダヤの指導部の手中にある。 従って、SECという道具を使うことにより、ユダヤは身内の不正は覆い隠し、政敵の弱点を握って脅迫する。 そして、やむをえず必要とされる場合に限り、狙いを定めてスキャンダルにするのだ。ユダヤの角栄潰しの謀略は、田中角栄が自民党総裁選挙で勝ちを占め、内閣を組織した瞬間に端を発するとみるべきだ。
それはなぜなのか？
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　答は、そもそも角栄が佐藤栄作首相の後任とされていた福田起夫に挑戦し、福田を打ち破って総理大臣の座を奪取した男だからだ。敗戦とユダヤ（アメリカ）占領以来（形式的独立以後も　日本の総理大臣の任命権は、事実上、日本民族にはない。それは、ユダヤ（アメリカ）が握っているのだ。 田中角栄は、このタブ－を犯した。そして、ユダヤが懸念したように、首相就任早々、矢継ぎ早にユダヤのかんにさわる政策を次々に打ち出してきたのだ。 そして日本国中が、角栄人気で沸き返った。
　
ユダヤ指導部は、ユダヤの日本侵略・日本民族奴隷化作戦の重大な障害として、″角栄除去”の方針をひそかに決定したのではないか。そして、ただちにこの決定は実行に移された。すなわち、アメリカSECを使っての、″囮捜査”である。 日本列島の内部のことなら、各官庁の人事から人脈、全国全選挙民の状勢に至るまで、詳細にデータを収集し、たなごころをさすように認識している角栄も、おそらくは国際ユダヤの張り巡らす謀略のネットワークについては、ほとんどなにも知らなかったのではないか。しかし、これはある意味では当然だ。 なぜなら、敗戦後の日本の役所・官庁には、旧ソ連共産圏のスパイを監視するセクションはあっても、「同盟国」アメリカのCIAその他のかたちをとった、ユダヤの対日スパイ謀略活勤に対応する部署は、まったく存在しないのだから。

　Ｐ、１２２～

　ユダヤは二千数百年来、彼らの世界征服の究極目的のために邪魔者を処分する暗殺謀略部隊を動かしている。たとえばアメリカの南北戦争直後、彼らはリンカーン大統領を暗殺した。二〇世紀初頗のアメリカ大統領マッキンレーも暗殺した。この二人の政治家はユダヤのアメリカ乗っ取りの障害となったからだ。角栄が拓いたアジア・アラブの対ユダヤ　（欧米）連合（四国同盟）の芽をつぶすために、ユダヤは何をしたか？ おそらく角栄政権発足時にスタートしたと思われるこの謀略の、歴然たる結果だけはその後の七～八年の経過のなかにはっきりとみえる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　角栄は仕組まれたスキャンダルによって政治的に抹殺され、朴正キとファイサル国土は暗殺された。毛沢東と周恩来は、高齢で相次いで病死した。 そもそも、島国のわが日本民族には、世界的な謀略・情報戦争の経験がない。日本人の民族的美徳は、正直であろう。権謀術数は日本人には好まれない。しかしユダヤの民族性は、その正反対なのだ。 ユダヤの本音は、旧約聖書の一部の記述（特に「申命記」や『タルムード』にあるように、非ユダヤ人（ゴイム＝豚）をユダヤに仕える奴隷＝家畜とし、ゴイムの財産をユダヤのものとする、ユダヤによる効率的で永久の絶対的独裁専制世界国家をつくることである。

　しかし、こんなことを白昼堂々と、天下に向かって広言するわけにはいかない。　そこで、目的のためには手段を選ばずで、ユダヤの究極目的を達成するためには、詐欺でもウソでも暴力でも殺人でも、二枚舌はおろか百枚舌でも偽善でもなんでもOKだ。ユダヤは一四世紀、ヨーロッパ・キリスト教会の対ユダヤ圧迫をかわすために、謀略情報機関としてフリーメーンンを組織した。一八世紀初頭には、イギリスをまるごとユダヤの道具とするために、新しいイギリス式フリーメーンンをつくり、それから数十年後には反ユダヤ的国家・王朝を破壊する武器として、フランス式フリーメーンンを組織している。

　日本にも幕末以来、両方のフリーメーソンが上陸したことは前述した。また、一九四五年八月三十日に厚木に降り立ったマッカーサー元帥が、アメリカフリーメーソンの最高位である第三十三階級を授与されていることは、公開きれた事実である。下からの出である角栄については、フリーメーンン入会を勧誘されなかったし、また自分で入るつもりもなかったであろう。しかし、いざユダヤが、角栄の「危険」な反ユダヤのオール・アジア連合構築の方針に気づくや、彼らの仕掛けるグローパルな「死の罠」計画が、たちまちのうちに敷設きれてゆくことになるのである。

　かつての韓国大統領・朴正キは、日本と並々ならぬ縁のある人物である。たとえば日本統治時代、彼は日本の陸軍士官学校を優秀な成績で卒業している。韓国独立後、同国国軍に入り、李承晩大統領（の人物はアメリカ直系だ）退陣当時に陸軍少将、そして日本の明治維新を意識した韓国維新体制の主導権をとった。 明治維新をモデルとして、軍の中堅将校団を「維新主体勢力」とし、完六〇年代の十年問に奇蹟的な経済成長と、日本に続く欧米白人以外では世界で二番日の高度工業国友への離陸を成功させたのだ。 この奇蹟はユダヤ（欧米）にとって、面白いはずは決してない。

　まして、一九七〇年代に入ると、朴大統領は対米韓国ナショナリズムの姿勢をみせるようになる。朴正キの出た陸軍士官学校の日本人同期生は、日本にたくきん生き残っている。日韓の同盟が、ユダヤアメリカ）を離れて緊密になってゆく動きは、あきらかにユダヤにとって脅威だ。 軍事独裁政権下では、ユダヤの邪魔者になりつつあるこの朴政権を倒すためには、テロ（暗殺）しかない。 しかも、単に朴大統領を消すだけではならない。 ユダヤとしては、日韓の仲を割くように、日韓を争わせるように、日韓の憎しみをかきたてるようにもつてゆかねばならない。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　こうして出てきた奇手が、一九七四年八日十五日、在日韓国大の青年・文世光という人物による朴大統領暗殺未遂事件（このとき、文世光の放った弾丸は隣りにいた睦英修大統領夫人に命中した）であったのだ。しかも、文世光の使用したピストルは、日本の警察官から盗まれたものである。 これは、じつに手の込んだうっとうしい奇怪な事件であった。幾重にも偽装されたユダヤの謀略には違いないが、ともかく、真相がどうであれ、夫人は朴大統領の見ている前で暗殺された。この事件は、朴正キへの強い心情的ストレスとなったようだ。 彼の生活にやや乱れが生じ、ついにその五年後、朴大統領の側近の側近であるKCIA（韓国中央情報部）部長が、至近距離から発射したピストルの弾丸によって朴大統領は殺害された。 このケースは、アメリカCIAの教唆（あと押し）の影が濃度で、ユダヤの謀略性はあまりにもみえすいている。朴大統領は、ユダヤの血祭りにあげられたのだ、と私は推察したい。 そして、一九七四年と一九七九年のこの二つのテロは、じつは、闇のなかでユダヤの、角栄潰し、角栄の世界戦略を解体する作戦のネットワークにつながっていたのだ。

　イスラムの聖なる地サウジアラビアに偉大な指導者が出現した。ファイサル国王である。二〇世紀になって、アラビアの砂漠がじつは世界一の豊富な油田地帯であることが発見され、この地域の地政学的立場が一変した。イスラムのもっとも神聖なる土地が、同時に、ユダヤ（欧米）にとって絶対に確保しておかなければならない戦略的地域となった。そして、ついにこのサウジアラビア王家に、ユダヤ（欧米）と堂々と対抗できる英雄が現れたのだ。 ファイサルはイスラム法にのっとり、サウジの石油はアラーのものとして、その売上げ収入の三分のーをアラブ・イスラムの全人民に贈与する政策を採用した。 イスラムの血は燃えた！ このファイサル国王は、明治天皇を尊敬する熱心な親日派承でもあった。彼は明治維新をモデルとして、アラブ・イスラムの新たな国づくりをなすべく、日本との友好関係を強化した。日本研究のために資金を出し、また日本の留学生をアラブに招いた。

　OPECをユダヤの支配に対抗する勢力として育て、PLO解放戦撃を強力に支援した。田中角栄のブレーンたちは、もちろん、日本をこのファイサルの動きと結びつけるべ進言したであろう。日本・韓国、中国、サウジアラビア。この四国同盟の萌芽が成長し続けるなら、これはユダヤにとって重大な脅威となる。アジアとイスラム圏が連合同盟して、ユダヤに対峠する。そしてその中核に日本が位置し・しかも世界の石油の過半がこの同盟に握られてしまう。 これはユダヤにとって悪夢だ。どうするか？ ユダヤは、ファイサルを暗殺するしか選択の余地はない。しかし、同時に、彼らはサウジ王族のなかに浸透し、金の力で親ユダヤ・親欧米派を育成しなければならない。ファイサルを除去して、即座に親ユダヤの国王を就任させなければならない。この工作は米CIAによって実行された。ファイサル国王は暗殺され、サウジアラビアはユダヤ（アメリカ）のコントロール下に引き戻されたのだ。日本には、ユダヤ・アメリカのこうした情報、スパイ工作を監視・分析する国家機関もないし、そもそも、そのような国家意志をもつことが許されていない・・