2007.04 |
(最新見直し2011.02.18日)
(れんだいこのショートメッセージ) |
ここで、太田龍・氏の時事寸評の2007.4月分を確認しておく。れんだいこ文法、作法に基づき編集替えしております。 2011.02.17日 れんだいこ拝 |
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2005回 2007(平成19)年4月1日 |
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2006回 2007(平成19)年4月2日 A・C・ヒッチコック著「サタンのシナゴーク(会堂)」米国版。276頁以下。ここに、2004年10月16日。ブッシュ米大統領は、「グローバリズム・アンチ・セミティズム・ レビュー・アクト(全世界反ユダヤレビュー法)」に署名した、と。筆者の知る限り、日本のマスコミは、米国のこの法律の制定について、なんらの報道もして居ない。A・C・ヒッチコックによれば、ある人物が反ユダヤ的と見なされるための條件は、次の14項目であると言う。 (1)ユダヤ社会が政府、マスコミ、国際ビジネス世界、金融を支配して居る、との主張。 (2)強力な反ユダヤ的感情。 (3)イスラエルの指導者に対する公然たる批判。 (4)ユダヤの宗教を、タルムード、カバラと結び付けて批判すること。 (5)米国政府と米国社会が、ユダヤ=シオニストの影響下にある、との批判。 (6)ユダヤ=シオニスト社会が、グローバリズム又はニューワールドオーダーを推進している、との批判。 (7)ユダヤ指導者などをイエス・キリストのローマによる、十字架に付けての死刑の故に非難すること。 (8)ユダヤのホロコーストの犠牲者を六百万人の数字をなんらかの程度で切り下げる主張。 (9)イスラエルは人種主義的国家であるとの主張。 (10)シオニストの陰謀が存在すると主張すること。 (11)ユダヤとその指導者たちが共産主義、ロシアボルシェビキ革命を造り出した、とする主張。 (12)ユダヤ人の名誉を毀損する主張。 (13)ユダヤ人には、パレスチナを再占領する聖書に 基づく権利はない、との主張。 (14)モサドが9/11攻撃に関与したとする主張。 これは実に驚くべき「法律」ではないか。この法律を執行する任務は、米国の国務省に与えられたと言う。米国政府は、この法律にもとづいて、全世界を監視する、と。つまり、米国政府は、世界中の全人類に対して、ユダヤ=シオニスト=シオニズムを批判するいかなる人物も、犯罪人である、と宣告するわけである。更に、二〇〇四年、六月二十日。イスラエル国会は、全世界に対して、ユダヤ六百万人ホロコーストを疑問とすることを犯罪とする、との決定をしたと。大ざっぱに言えば、この米国の全世界反ユダヤ監視法のような法律から見て、「犯罪人」に充満して居る国は、ロシア、イスラム世界の或る部分と成るであろう。 これでは、言論の自由もへちまもない。 これは、オーウェルの「一九八四年」の世界そのもの、としか言いようがない、であろう。 ―以上引用終わり― これでは今後、イスラエル、ユダヤに関しては一切の批評、批判、科学的な分析も出来なくなる。キリスト教の大方の指導者はこの法律に何の矛盾も感じないだろう。それほど彼らは事実に疎く、真実に盲目になっている。そして“米国政府は、この法律にもとづいて、全世界を監視する”とは何事か。アメリカが世界の警察と裁判所になるというのか。そして今後、私たちも発言の機会を失うだろう。もうこれが最後になるかもしれないのだ。 しかし、間もなく、イランに対するアメリカの攻撃を機会にロシアがアメリカを攻撃するだろう。その時、これらのもくろみは一時的に頓挫するだろう。その後、反キリストがヨーロッパに立つと私は見ているが、その反キリストがイスラエル・ユダヤに対して同じように支援者として接するかどうかは疑問である。聖書で見る限り反キリストは最終的にはイスラエルを攻撃する。サタンにとって“選民”などという思想は関係ないのだから。 |
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2007回 2007(平成19)年4月3日 |
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2008回 2007(平成19)年4月4日 |
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2009回 2007(平成19)年4月5日 四月四日、日本のインターネツト上に、「反ロスチヤイルド同盟」が出現した、と言ふ。 ■反ロスチヤイルド同盟結成! |
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2010回 2007(平成19)年4月6日 |
【「ロスチャイルドが所有する中央銀行が存在しない国」考】 |
2011回 2007(平成19)年4月7日 |
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2012回 2007(平成19)年4月8日 |
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2013回 2007(平成19)年4月9日 |
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2014回 2007(平成19)年4月10日 |
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2015回 2007(平成19)年4月11日 |
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2016回 2007(平成19)年4月12日 |
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2017回 2007(平成19)年4月13日 |
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2018回 2007(平成19)年4月14日 五月一日から、米国(イルミナティ)が、日本のすべての主要企業を合法的に「没収」することを可能にする法律(「三角合併」と日本の売国奴権力エリート階級は詐称する)が、施行される。マスコミが、その真相を日本人に伝えないので、一般日本人はなにも知らない。それでどうなるか。五月一日以降、予定の通り、米国(イルミナティ)は、日本のすべての主要企業を彼らの所有物とする。つまり、日本のすべての主要企業の所有権者が米国(イルミナティ)に移行するわけである。それからどう成るか。従って、日本の企業の経営陣が、激変する。日本人経営陣から外国人経営陣に移行するわけである。それからどう成るか。新しい外国人経営陣は、米国式経営方式を実践する。日本人社員は、文字通りドレイと成る。これは、権力者の交代、と言う意味で「革命」の名に値するであろう。それからどう成るか。それから生じることは、日本民族の完全な解体である。日本民族は、売国奴、売弁階級と、ドレイ、又は家畜人ヤプーとに、分裂する。その先は、どう成るか。その先の問題は、 |
2007-04-16 13:46:35 負けずにこっちも飛ばしてるぜ。 http://alternativereport.seesaa.net/article/38564947.html オルタナティブ通信 ロスチャイルド財閥が日銀の株式買収に乗り出した。かねてから日銀株は、20%程ロスチャイルドにより支配されて来たが、昨今の商法「改正」による外資の日本企業乗っ取り「自由化」が解禁されるや、即座にロスチャイルドは、日銀株の51%取得=日本の中央銀行の支配を目指して動き始めた。金融自由化を推進して来た小泉元首相、竹中平蔵元金融大臣が、誰の「操り人形」であったかを、これは良く示している。ロスチャイルドは、複数の名義、金融機関を駆使しながら株式の買収を進めており、表向きはロスチャイルドによる日銀の乗っ取りとは分からない形を巧みに取っている。51%支配という過半数の株式取得を目標としている所から、日本の国家の「基幹」である金融政策を私的機関であるロスチャイルドが私物化し、支配下に置く事が目的である事は明白である。イスラエルを中心とした金融帝国ロスチャイルドの艦砲射撃が開始された。 |
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2019回 2007(平成19)年4月15日 |
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2020回 2007(平成19)年4月16日 |
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2021回 2007(平成19)年4月17日 |
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2022回 2007(平成19)年4月18日 |
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2023回 2007(平成19)年4月19日(「東京ローズ残酷物語(番外2)「反逆罪」 」)
第二次世界大戦の電波戦の典型とみられ、「東京ローズ」と「ホーホー卿」の両人が代表的な「ラジオの反逆者」として、戦後処断された……(『東京ローズ始末記』恒石重嗣著、解説中野五郎、「論争」論争社 1962年10月号、133頁) 「東京ローズ」と「ホーホー卿」は、この時代に現れたラジオ放送のプロパガンダに従事したことで共通するかもしれないが、残念ながら互角に並べることはできない。似たような外人と並べる癖は、表面しかみない、本質を見ていない一般大衆の悪い癖である。「ホーホー卿」を太田龍に言わせれば、英国帝国主義を内部から批判し、弾劾した英国人。そうした勇気ある英国の「ディシデント」の代表的人物。「ディシデント」とは、皇帝であろうと、国王であろうと、大統領であろうと、首相であろうと、ロスチャイルドであろうと、何であろうと、真理の規準から外れているなら、コテンパンに筆誅を加える!!あの有名な、西郷隆盛遺訓の中の、いのちもかねも名誉もいらない、と言うほどの人物でなければ共に大義にかなう事業をなすことは出来ない。と言う趣旨のことばであろう。となる。引用元;「時事寸評」ジョン・コールマン著「増補新版三百人委員会」出版の吉報。 平成十九年(二〇〇七年)四月十九日(木)(第二千二十三回)付 反逆罪を用いて政府国家による言論規制しはじめた時代であった。「東京ローズ」が、反ユダヤ主義の放送をしたとは聞いていない。五島勉の説をとりあげるなら、日本軍主導の謀略放送をするとみせかけて、米軍に日本の情報を流し、信じ込ませたうえで、米軍に不利な情報を流した。まことに、日本軍も米軍も潰したい者にとっては、こんなうまい作戦はない。「東京ローズ」をなにも知らないトグリ・イクコに仕立てることで主謀者は安泰である。トグリ・イクコは、日本からも米国からも見放され孤立無援になれば、さらに早く死刑になれば、もしくは、精神的に耐えられず自殺でもしてくれれば、永久にわからないことだったかもしれない。しかし、トグリ・イクコは、生き延びた。2006年9月26日、90歳の天寿を全うするまで、生きつづけた。トグリ・イクコは、なにもしゃべらなかったけれど、これは無言の抵抗だったかもしれない。生き続けることで、「東京ローズ」事件を忘れさせることなく印象づけることができたからだ。(了) |
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2024回 2007(平成19)年4月20日 |
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2025回 2007(平成19)年4月21日 |
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2026回 2007(平成19)年4月22日 |
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2027回 2007(平成19)年4月23日 |
【「従軍慰安婦問題」考】 |
2028回 2007(平成19)年4月24日 「サピオ」平成十九年五月九日号。ここに、いはゆる「従軍慰安婦」問題が特集されて居る。今の日本をめぐる国際情勢の本質は、米英共産中国を核心とする「日本包囲網の構築」であること。こんなことは今や子供にでも分る話である。しかし、敗戦後、昭和天皇によって確立された米国へのドレイ的服従の路線を堅持する人々は、その自明の事実を認めることは出来ない。文字通り、「王様は裸」であることが、子供にも見えるのに、大人たちはそれを見ない。それをないことにする。王様は裸なのに、立派な服を着て居るように事実を偽造する。王様は裸だ、と、事実をありのまま話すことを(肉体的、人格的、政治的、経済的)死刑を以て禁止する、そのような異常な体制が、六十年以上続いている。 大東亜戦争の直前、対日ABCD包囲陣と言はれた。即ち、アメリカ(A)、英国(B)、中国(C)、オランダ(D)と、 この四カ国の日本包囲網である。現在の目に見える日本包囲陣型は、アメリカ(A)、英国(B)、中共中国(C)、韓国=北朝鮮(K)。ABCK包囲網である。しかし、今の日本人は、その事実をそのまま表現することは禁止されて居る。従って、今の日本人の心理を一語で表現すれば、わけの分らない、底知れぬ「不安」である。この「不安」を消すためには、スポーツ、スクリーン、セックス、このスリーエス、3Sに没入するしかない。多くの外国人、日本人が、日本は漂流して居ると言う。つまり、日本人自身が、日本はどこへ向かっているのか、分らないのである。 しかも、なお日本の国家権力、日本のマスコミ、日本の思想界、日本のインテリ、日本の学界、日本の宗教界、日本の評論家などなどは、「陰謀論」を徹底的に破壊するべく、全力を注入する。米国や、中共や、韓国、北朝鮮や、その他の諸国。こうしたものの背後で、ワンワールド政府の実現を推進して居る、陰謀集団の存在。そのことを、ほんの少々口にするだけでも、その人は、たたき潰され、人格的に殺される。これこそ、日本の滅亡をアジェンダとして居るイルミナティサタニスト世界権力の介入の証拠である。そのことに、気付かなければならない。(了) |
2029回 2007(平成19)年4月25日 |
2030回 2007(平成19)年4月26日 |
【「現代の銀行制度」考】 |
2031回 2007(平成19)年4月27日 A・C・ヒツチコツク著「サタンのシナゴーク」。 The Synagogue of Satan 米國版二〇〇七年。百四十三頁、一九四一年。「一九二八年〜一九四一年、イングランド銀行總裁、サー・ジヨシア・スタンプは、銀行業について、次のように述べた。現代の銀行制度は、貨幣を無から作り出す。その手口は、恐らく、これまで發明された詐術の中で、もつとも驚くべきしろものである。銀行は、不正によつてつくられ、罪のうちに生まれた。銀行家は地球を所有する。……この偉大なる權力を彼らから取り上げるならば、彼らの巨大な財産は消滅するであらう。……しかし、もしも諸君が銀行家の奴隸であり續けることを欲するなら、そして諸君自身の奴隸たることのコストを自分で支拂ふことを欲するなら、銀行家をして、貨幣の創造と信用の支配を繼續せしめよ。=v。 (2)The Committee of 300 by John Coleman(二〇〇六年、第四版増補新版) (3)太田龍著「沈默の兵器」(データハウス) 太田龍の時事寸評 イングランド銀行總裁(一九二八〜一九四一)、サー・ジヨシア・スタンプの、銀行の犯罪性についての驚くべき自己曝露(一九四一年)。 http://www.pavc.ne.jp/~ryu/cgi-bin/jiji.cgi |
2032回 2007(平成19)年4月28日 |
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(私論.私見)