２００６．０８

　（最新見直し２０１１．０２．１７日）

　（れんだいこのショートメッセージ）
　ここで、太田龍・氏の時事寸評２００６．８月分を確認しておく。れんだいこ文法、作法に基づき編集替えしております。

　２０１１．０２．１７日　れんだいこ拝
【「北朝鮮が日本に対して全面戦争を仕掛けて来た場合」考】
　１７５９回　２００６（平成１８）年８月１日

　ヘンリー・メイコウのニューズレター、二〇〇六年七月二十九日　「レバノンはイスラエルのイラクか？」　イスラエルのレバノン攻撃についてのこの小論文で、メイコウは、次のように述べて居る。（１）オルメルト、イスラエル首相はフリーメーソンである。（２）オルメルトは、彼をコントロールして居るイルミナティ陣営の命令通りに行動して居る。（３）そのイルミナティの命令とは、イスラエルがイスラム陣営を挑発して、イスラエルに対するイスラムのより強い反撃を演出すること。（４）かくして、「文明間の戦争」を促進する。（５）まず、シリアとイランを、イスラエルとの戦争に引きずり込みたい。（６）そうなれば、米国を引きずり出して、イランに対する攻撃を開始させることが出来る。

　ヘンリーメイコウの発言はその通り。つまり、今、何が問題に成っているかと言うと、イルミナティサタニスト世界権力は、レバノン、シリア、イランに対するイスラエル、米国、英国の戦争をエスカレートすることを通じて、アルバート・パイクの一八七一年八月十五日のマッチーニあて書簡の第三次世界大戦開始のシナリオを現実化させたいのである。イルミナティは、ユダヤ国家（イスラエル）を作った。イルミナティは、ユダヤ国家を犠牲にしてニューワールドオーダーを実現させるつもりである。これはその通り。ここのところは、マハティール、マレーシアもと首相の政治秘書、マティアス・チャンの「FUTURE FASTFORWARD（早送りの未来）」（二〇〇五年）と言う大著の中に、詳細に展開されて居る。（了)

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　１７６１回　２００６（平成１８）年８月３日
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　１７６２回　２００６（平成１８）年８月４日
　「富田メモ」（平成十八年七月二十日、各紙）問題は、期せずして、「徳富蘇峰終戦後日記」（講談社、平成十八年七月）と重なることと成った。富田メモが、昭和天皇の発言の記録であることそのものを、或る種の人びとは否定したい。あるいは、色々な手段によって、この富田メモを封印して、存在しないことにしてしまいたい。そんな有力な動きも見受けられる。しかし、昭和天皇が、昭和五十年以降、靖国神社に参拝して居ないことは事実であり、平成天皇も、即位後十八年、昭和天皇に引きつづき、靖国神社に参拝して居ないことも事実である。この事実を、ないことにすることは出来ない。

　富田メモによれば、昭和天皇は、松平靖国神社宮司と、その父親と、この父子、を問題にする。「父親の松平」を、昭和天皇は肯定的に評価する。この「父親の松平」は、松平慶民。この人物は、昭和十年代、長く宮内大臣の地位にあった。「蘇峰終戦後日記」には、まさしく、この松平宮内大臣が、蘇峰の政敵たる、「敗戦派＝謀略派」の中心人物の一人として描かれる。「敗戦派＝謀略派」に対して、蘇峰は、「戦争継続派」であり、「非降伏派」「無條件降伏反対派」である。東條内閣が成立して、間もなく、大東亜戦争。すると、近衛文麿は、東條内閣の足を引っ張り、敗戦派＝謀略派」の中心と成る、と。そしてこの「敗戦派＝謀略派」の中心は、近衛文麿、木戸幸一（内大臣）　松平慶民（宮内大臣）　牧野伸顕（宮内大臣、内大臣、大久保利通の息子）　吉田　茂（元外務次官、牧野伸顕の娘と結婚した）　つまり、いはゆる親英米派である。しかし、これらの「敗戦派＝謀略派」は、まさしく昭和天皇の最側近重臣たちである。西園寺公望は、高齢のため、大東亜戦争中は、その中心メンバーとして積極的に活動した、とは言へないであろう。しかし、その秘書、原田熊雄は、前出陰謀派の有力な一味である。この「敗戦派＝謀略派」は、大東亜戦争中も、色々なルートで、敵米英と通じて居た。しかし、そのことは、大東亜戦争中の、昭和天皇自身のあり方が問題になる、ことを意味するのではないか。「蘇峰終戦後日記」は、このような方向で、今日的に深められなければならないであろう。（了)
【「北朝鮮が日本に対して全面戦争を仕掛けて来た場合」考】
　１７６３回　２００６（平成１８）年８月５日

　「夕刊フジ」平成十八年八月六日号（五日発売）に、北朝鮮が日本に対して全面戦争を仕掛けて来た場合、一億の日本人が死ぬ可能性あり、と言う記事を掲載して居る。これは、北朝鮮のいわゆる正規軍による対日戦争ではない。北朝鮮の共産権力が得意とする、ゲリラ戦争、又は遊撃戦、である。日本人に一億の死者。これに対し、日本は、殆んど、北朝鮮に対して、一矢も報いることが出来ないであろう。これは、口から出まかせの放言でもない。北朝鮮の共産権力はたしかに日本を壊滅させる能力と、意思とを持って居るが、現在の日本人、日本国家は、北朝鮮を壊滅させる能力も、意思をも持って居ない。北朝鮮を壊滅させるどころか、言うに足りるような軍事的打撃を北朝鮮に与える能力も、意思も存在しない。北朝鮮と言う国家は、金日成が主として満州で展開した「ゲリラ戦部隊」がそのまま国家に成ったようなものである。従って、経済、軍事、その他あらゆる領域で正規戦争、まともな仕事は出来ない。しかし、ゲリラ戦、遊撃戦は彼らの十八番である。

　ユダヤイルミナティサタニスト世界権力は、日本を完全に抹殺したい。これは、昨日今日の話ではない。秀吉と徳川幕府がキリスト教を禁止したときから四百年に亘って維持され、増強され、煮詰められて来たシナリオである。第二次世界大戦後、イルミナティが、北朝鮮に共産政権を作った主たる理由は、日本包囲、日本人皆殺し戦争の、有力な一翼を担わせるため、である。にも拘わらず、今日に至るまで、日本人は、ユダヤイルミナティサタニスト世界権力が、日本民族皆殺し作戦を長期に亘って展開中であること、そして、この対日作戦の主力が、「米国」であることを、見抜くことが出来ず、米国と中共中国、北朝鮮が、日本包囲、日本抹殺戦争に於て、裏ではツーカーの関係であること、を、知ろうとしない。日本人は、米国が日本を守ってくれる、と、本気で信じて居る。これは、家畜が、「飼い主たる主人によって守られて居る」と信じて居るにひとしいことに、気付くべきときである。（了）
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　１７６４回　２００６（平成１８）年８月６日
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　１７６５回　２００６（平成１８）年８月７日
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　１７６６回　２００６（平成１８）年８月８日
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　１７６７回　２００６（平成１８）年８月９日
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　１７６８回　２００６（平成１８）年８月１０日
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　１７６９回　２００６（平成１８）年８月１１日

　日本民族の東京裁判史観否定派が克服すべき問題は多い。しかし、その中のもっとも大なるものの一つは、ニュルンベルグ裁判と、東京裁判とを同時に批判し、否定することである。日本に於て、今のところ、この二つの裁判を同時に批判し、否定して居る潮流は、筆者の主宰する「週刊日本新聞」、のみではないか。他にも、個人としては存在するかも知れないが、筆者は知らない。但し、昭和天皇が、松岡洋右に、驚くべき中傷をなしたこと（松岡はヒットラー、ナチスドイツに買収されたのではないか、との趣旨）。そして、にも拘はらず、故松平永芳靖国神社宮司が、いはゆるＡ級戦犯として、獄中病死した松岡洋右、白鳥敏夫の二人の日独伊三国同盟推進派外交官をも、昭和五十三年、靖国神社に合祀したこと。この事実は光って居る。

　日本人は、今に至るまで、第一次、第二次世界大戦が、ユダヤイルミナティ三百人委員会によって演出された歴史的事実を認めようとしない。東京裁判と、ニュルンベルグ裁判とを切り離してしまうと、日本人は、たとえ、東京裁判を批判し、否定したとしても、本質的には、ユダヤイルミナティサタニスト世界権力の設定した檻の中に閉じ込められたままである。

　しかし、昭和天皇が、敗戦後、日独伊三国同盟に対して、強烈に批判し続けたために、日本人がニュルンベルグ裁判を否定することは、心理的精神的政治的にきはめて困難な状況が作られてしまっている。つまり、日本人が、ニュルンベルグ裁判を否定するためには、昭和天皇を公然明確に批判することが必須となる。

　一九四五年末までには、ナチスドイツ指導者を裁く、ニュルンベルグ裁判が開始され、一年かそこらで判決が出され、そして忽ち、ゲーリング、ゲッペルスらナチス党指導者に対する死刑判決は、執行された。しかし、このナチスドイツ戦犯裁判関与を命じられた、若き米国人法律家のＦ・Ｐ・ヨッキーは、ただちに、この裁判そのものの犯罪性を見抜いた。そして、そのあと、アイルランドにこもって、古典的著作「インペリウム」を出版し（一九四八年）、全人類のもっとも危険な敵と化した、ユダヤに占領されたアメリカ帝国主義打倒の全世界統一戦線の形成のために、全世界を潜行した。このＦ・Ｐ・ヨッキーを、今の今に至るまで、日本人は絶対に知ろうとしない。東京裁判は否定するが、ニュルンベルグ裁判は肯定する。これが、多分、現在までの日本の東京裁判否定派の殆んどすべて、と言っても良いのではないのか。このみじめなテイタラクを、超克しなければならないのである。（了）
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　１７７０回　２００６（平成１８）年８月１２日
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　１７７１回　２００６（平成１８）年８月１３日
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　１７７２回　２００６（平成１８）年８月１４日
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　１７７３回　２００６（平成１８）年８月１５日
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　１７７４回　２００６（平成１８）年８月１６日
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　１７７５回　２００６（平成１８）年８月１７日
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　１７７６回　２００６（平成１８）年８月１８日
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　１７７７回　２００６（平成１８）年８月１９日
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　１７７８回　２００６（平成１８）年８月２０日
【アルバート・パイクの一八七一年八月十五日付マッチーニあて書簡（三つの世界大戦で世界国家を構築するシナリオ）を、日本民族有志が真剣に研究しなければならない理由】
　１７７９回　２００６（平成１８）年８月２１日

　 筆者の知る限り、アルバート・パイクの一八七一年八月十五日付けマッチーニあての書簡は、筆者が週刊日本新聞その他で紹介し、論評して居る以外に、日本では未だ　何人によっても、まともに取り上げられたことがない。しかし、現下の国際情勢は、アルバート・パイクの前出書簡、とりわけその第三次世界大戦に関する記述を熟読しない限り「一寸先は闇」としか思えないであろう。そこで、パイクは、第三次世界大戦は、イスラムと政治的シオニズムの武力衝突によって始められ、そして、この両者は共倒れとなる。と言う趣旨のことを述べて居る。ここのところ（共倒れ＝相互破壊）は、意味深長であり、重要である。これはつまり、イスラエル（政治的シオニズム）と、イスラムの共倒れ、両方とも破壊される、ことを意味する。イスラエルが、数百発の核兵器を所有して居ることの意味はきはめて重大である。これらの核爆弾は、イスラム世界のすべての主要都市、すべての軍事施設を破壊するに十分である。しかし、イランが、数十発の核ミサイルを持って居るとすれば、それはイスラエル国家を壊滅させるのに十分以上である。イスラエルの核武装を阻止しようとして、ケネディ米大統領が、イスラエル政府を中心とする陰謀によって殺された、と言う。この説は、マイケル・コリンズ・パイパーの「ケネディとユダヤの秘密戦争」（成甲書房）によって詳述されて居る。アルバート・パイクのアジェンダによれば、しかしながら、イスラエル（政治的シオニズム）とイスラム世界の全面衝突と共倒れは、第三次世界大戦の第一幕に過ぎない。とは言え、この第一幕だけでも、人類は想像を絶するような災禍を体験するであろう。日本が、ここで、もっとも深刻な打撃を受ける国家民族の一つと成るであろうことは自明である。日本は石油輸入の九割を、中東イスラム産油国にたよって居る。前述の如き事態が展開されれば、一夜にして、日本への石油供給はほぼ完全に断絶する。そのあと日本がどう成るか。もちろん一億二千万人の白痴化した家畜人ヤプーの群れは、そんな「面倒くさい」ことは考えない。考えなければ、そんな事態はこの世に生じないのである。世界情勢は、日本を無視して進行するであろう。イスラムと政治的シオニズムが共倒れと成ったあと、残る勢力はどこか。との問題を、パイクは、第三次世界大戦の第二幕以降で述べて居るが、ここでは省略する。（了）

　 【注】　前出、アルバート・パイクの書簡については、Ｗ・Ｇ・カーの遺著　「サタン、この世の君主」（未邦訳）の中に引用され、また詳しく　論評されて居る。なお、Ｗ・Ｇ・カーは、このパイクの書簡を、

　The Mystery of Freemasonry Unveiled.　　By Cardinal Caro Rodriguez of Santiago, Chile.

　から引用して居る。

【「日本を中国、韓国、北朝鮮との武力衝突に誘導」考】

　１７８０回　２００６（平成１８）年８月２２日

　今年七月、北朝鮮のミサイル発射問題についての日本政府の態度について、「ニューズウィーク日本版」は、想像上の、架空の棍棒を振りまわした「安部外交」を嘲笑した。この件については、小沢民主党代表が、日本政府は、アメリカにハシゴを外された、と論評して居た。この問題を、日本のマスコミは殆んど全く論評して居ない。しかしこれは、今後、日本が引きずり出されるであろう東アジアに於ける戦争の泥沼を、先駆的に示す重要な情景である。

　米国（イルミナティ）は、日本を意図的に罠に嵌めようとして居る。日本を、中国、韓国、北朝鮮との武力衝突に誘導するのである。日本の国賊売国奴権力エリートは日米同盟が在るから、中国、韓国、北朝鮮など、問題外だ、と、妄想して居る。しかし、米国（イルミナティ）は、中国、北朝鮮が本格的に日本に対する戦争を仕掛けても、日本を見殺しにする方針であろう。にも拘わらず、幼児的夢の世界に生きて居る売国奴日本のエリート権力階級は、死んでもその現実を見ようとはしない。中共中国は間もなく自壊する、と言ったことを主張する人々も日本には存在する。イルミナティサタニスト世界権力は、そんなことは「百も承知」である。中共中国の内部崩壊の危機が切迫すればするほど、ますます、中共中国がその危機を日本に対する武力戦発動によって突破しよう、と言う方向へ、中共政権を、イルミナティは、誘導するのである。白痴にひとしい日本の権力エリートには、しかしながら、そんな「高級」な話しは通じない。それでは日本民族はどうしたら良いのか。日本民族有志が真実に目覚める他に、いかなる道もあり得ないのである。（了）

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　１７８１回　２００６（平成１８）年８月２３日
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　１７８２回　２００６（平成１８）年８月２４日
【徳川家から見た幕末維新考】
　１７８３回　２００６（平成１８）年８月２５日

　「ボイス」平成十八年九月号、二百二十八頁以下に、「徳川家から見た近代日本―幕府と長州の『戦い』は今日まで連綿とつづいている」、と言う座談会が掲載されて居る。座談会の出席者は、徳川家広（徳川宗家十九代後継者）、他二人。平成十八年七、八月は、日本歴史に残る重要な時期と成るであろう。この時期に筆者の見るところでは、次の四つの画期的事件があった。即ち、（１）鬼塚英昭著「天皇のロザリオ」（七月、成甲書房、上下二巻）の出版。（２）いはゆる富田メモの報道（七月二十日、日経新聞、そして各紙）。（３）「徳富蘇峰終戦後日記」の出版（講談社）。（４）「ボイス」、九月号。前出座談会。

　天皇家の血統継承に、今、大きな問題が生じて居るが、徳川家の血統はどうなのか。筆者はこの問題について、「週刊日本新聞」四五一号、四、五頁で論じた。十五代将軍徳川慶喜が、いはゆる大政奉還したあと、英国（イルミナティサタニスト世界権力）の走狗と化した売国奴長州賊は、売国奴岩倉、三條らの一部公卿を手なずけて、徳川幕府を倒して、イルミナティの手先としてのニセ日本国をデッチ上げた。このことについては、「天皇破壊史」「長州の天皇征伐」（成甲書房）参照。しかし、この長州岩倉の売国奴一味は、徳川の血統を根絶やしにしなければならなかったにも拘わらず、それに失敗した。徳川慶喜が引退したあと、徳川宗家は十六代家達が継承、十七代家正、十八代恒孝に至って居り、十九代後継者が、徳川家広、だと言う。徳川の血統は、今、御三家、御三卿を含めて七系統。徳川の現存者子孫は、現在、約三百人、と聞いたことがある。「徳川と長州の戦いは、なを、継続中」（徳川家広）と言う。これは重大な発言である。「長州の天皇征伐」の熱心な読者には、そのことがただちに理解されるであろう。公式イデオロギーに毒されて居る普通の日本人には、このことの意味がまるで通じないかも知れないか。「長州」こそ、「大日本帝国」の主体であり、その真の創設者である。従って、敗戦と共にこの「大日本帝国」が崩壊したとき、蜷川新先生のような徳川幕府陣営の人物は、「長州」も、そして「長州天皇」も、当然、退陣するものと考えた。しかし、徳川家広によれば、敗戦後も長州勢力は、うまく立ち廻って主導権を握った、と言う。ここに、現代日本史の核心が存在する。（了）
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　１７８４回　２００６（平成１８）年８月２６日

　「ニューリーダー」誌、二〇〇六年九月号。六十二、三頁。ここに、ベンジャミン・フルフォードの「東京レポート」（第９号）。「私が『九・一一問題』をいまなお追いつづける理由」。これは、「九・一一」が米国の軍産複合体の陰謀であることを発見してしまったこのフルフォードと言うカナダ人在日ジャーナリストは、この陰謀勢力と戦うしかない、と言う。「アメリカは軍事大国だから怖い」と言う人たちが日本に大勢いるけれど、……実はそれは違う。日本がアメリカから独立しようと試みてもアメリカは軍事力を用いてそれを止められない。アメリカ人は戦争を支持しないし、仮にアメリカが日本に攻めて来ても、ガンジーみたいに非暴力抵抗で立ち向かえばアメリカは全く何も出来ない、とこの人は言う。この人は、カナダ人だが、アメリカ人とは多くの点で共通面もあるだろう。この人も、日本人、日本のことをよく調べて居るようでいて、本当の日本の事情が見えて居ない。日本民族にはゲリラ戦が出来ない。これは現代日本人の致命的な民族的弱点であり欠陥である。従って、外国と戦争をしても、相手にゲリラ戦で対抗されると途方に暮れてしまう。まして、日本人が、ガンジー的非暴力抵抗など、今の情況では水と油である。日本人は「オカミ」に従順である。「オカミ」を信じて、ついて行く。しかし、その「オカミ」が敵米英シオニストイルミナティサタニスト世界権力に無条件降伏し、その手先と化してしまって居る、昭和二十年八月十五日以降、日本人にとって、新しい「オカミ」は米英（イルミナティ世界権力）である。日本の新しい主人である米英シオニストユダヤイルミナティサタニスト世界権力は、当然のことのように、（１）彼らの手先としての日本人エリート権力者階級を劣化させ、バカにし、白痴化すべく工作し、（２）日本の一般大学は更に一層、低劣な白痴、痴呆と化するよう工作し、続けて来た。このような日本の権力エリート階級、日本の指導層が、米国から独立するために戦おうなどと、天地がひっくり返っても、あり得ない。米国で、一時、スポック博士の育児法が流行し、日本の権力エリート階級は、それを受け入れ今日に至るまで、そのスポック博士の育児法を国家権力によって、日本民族に強制し、以て日本民族滅亡のための戦争を、日本民族に対して実行し続けて居る。米国では、とっくの昔にスポック博士の育児法の誤りと危険性が発見され、とっくの昔にそれは廃止されて居る。ところが、日本の政府、官僚は、頑としてスポック博士の育児法と言う日本民族絶滅戦争を日本に対して継続中である。これは一体、何なのだ。日本の現在の権力エリート階級は上から下まで、ことごとく日本民族の敵である。フルフォードと言う人も、まさか日本の権力者がそんな状態に成って居るとは気付かないのであろう。【注】スポック博士の育児法の危険性と有害性については、西原克成先生が早くから警告して居られる。
【「戦後の歴史、地理をちゃんと教えなければならない」】
　１７８５回　２００６（平成１８）年８月２７日

　敗戦後六十年、自国の近現代史を全く教えられないまま社会に出る現代日本人。まさしく日本人の民族的自殺である。この状況を打開する方法は、日本の思想的大革命以外にない。
【「マイケル・ハウプトの論評」考】

　１７８６回　２００６（平成１８）年８月２８日

　マイケル・ハウプトは、やむを得ない事故のために、過去四ヵ月休んで居た、第三次世界大戦（アルバート・パイクの一八七一年八月十五日付書簡に示されたイルミナティのアジェンダによる）についての、インターネット上のニューズレターの発信を再開した。新しいニューズレターの要点は、次の通り。

　　（１）レバノンに於ける、ヒズボラのイスラエル軍に対する勝利は、アラブ人を大変勇気付けた。
　　（２）アラブ人は、ＩＤＦ（イスラエル軍）を打ち破ることが出来ると信じるように導かれる。
　　（３）西側諸国は、イスラムがイスラエル及び中東に於ける西側勢力を攻撃するとき、それを口実として、アラブ世界を破壊するであろう。
　　（４）第三次世界大戦は、イスラエルとアラブ諸国との戦争によって開始されるが、それは、朝鮮半島での戦争に発展し、
　　（５）次に、中共中国の台湾への侵攻と成る。
　　（６）英国諜報＝警察治安機関が摘発したと言うイスラム勢力による対航空機謀略なるものは、完璧なペテンである。
　　（７）しかし、これは、来るべき、国際航空路線の閉鎖への合図である、
　　（８）西側諸国は、おとなしくこの閉鎖を受け入れるであろう。
　　（９）最近ブッシュは、ウィスコン州グリーン・ベイで米国がイスラムファシストと戦争状態にある、と演説した。
　（１０）このブッシュ演説はきわめて重要である。それは、全イスラムに対する米国の宣戦布告へと発展させられるであろう。以下省略。

　このマイケル・ハウプトの論評は、概ね、的確であろう。しかしこれは、ハウプトが述べて居るようにアルバート・パイクの第三次世界大戦のシナリオの第一局面についての論評である。日本はそこでどう成るのか。ハウプトが予測して居るように、ペテン的「イスラム・テロリスト」の攻撃なるものを口実とした、全世界の航空路線の閉鎖、が実施されるようなことが生じたとすると、日本は、どう反応するであろうか。日本人にとっては、それは、青天の霹靂のようであって、大いに、驚くであろう。しかし、ここでの問題の本筋は、日本が欧米西側と同じ陣営に入って、イスラム世界に対する全面戦争に突入せよ、と、米国（イルミナティ）によって要求されること、そしてその要求を、ただちに、現在の自民党政権は百パーセント、受け入れるであろう、と言うところに存在する。我々は、日本が欧米（イルミナティ）帝国主義と共にイスラム世界に対する全面戦争に参戦することに、反対である。しかし、羊の群れの如き現在の日本人多数派は、どうするのか。（了）

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　１７８７回　２００６（平成１８）年８月２９日

　既に一九八〇年代に、ジョン・コールマン博士は、三百人委員会が、米国破壊のための戦争を、第二次世界大戦直後に開始した、と警告して居る。その時点では、コールマン博士は、米国では荒野に叫ぶ預言者のやうであったが、今では、米国で、多くの人々が、米国は破壊されつつある、ことを認識して居る。パトリック・ブキャナンは、二〇〇四年四月の著述に於て、「一九六〇年、アメリカは、人口・一億六千万人、その九十パーセントは白人。黒人は十パーセント。そして数百万人のヒスパニックとアジア人。しかし、一九六五年の移民法によって、根本的にこの過去の米国は破壊された。」と。「二〇五〇年までに、白人は四十九パーセント。ヒスパニックは、一億（二十五パーセント）を超える。アジア系人口の比率は、黒人とひとしい。米国は、北米のブラジルと化する。米国は、第三世界の国と成るであろう。」と。

　ここで、ブキャナンは、一九六五年の移民法を問題にして居る。これは、一九六三年十一月二十二日、ケネディ大統領の暗殺によって、可能とされた米国破壊戦争の一環である。テックス・マーズは、「パワー・オブ・プロフェシー」二〇〇六年八月号で、米ＣＦＲ（外交問題評議会）が作成した「北米共同体の構築」について紹介し、論評した。テックス・マーズによれば、このＣＦＲ文書は次のように提案して居ると言う。

　　（１）アメロ、と称する新しい通貨がドルに取って代る。

　　（２）メキシコ、米国、カナダの国境は消える。

　　（３）北米議会が形成される。

　　（４）北米裁判所が設立される。

　　（５）北米行政府が創立される。首都は、メキシコシティ、又はトロント。

　　（６）一億六百万のメキシコ市民は、米国に自由に出入り出来る。

　　（７）米国憲法権利章典は廃棄され、北米権利宣言が作られる。

　　（８）メキシコの一億人の市民と、米国内の二千万人のメキシコ人は、米国人と同等の権利を与えられる。

　　（９）メキシコ人労働者は優先的な労働権を与えられる。

　（１０）メキシコ、米国、カナダの経済は、完全に統合される。

　（１１）米国の五十の州は解体される。旧米国は、十の地域に分割される。

　（１２）スペイン語と英語は共に北米共同体の公用語と成る。

　（１３）北米連合はヨーロッパ連合、アジア連合と提携する。

　テックス・マーズは、こんなものに賛成する米国大統領、米国議員などは、米国に対する国家反逆罪の犯罪人として告発され、裁かれねばならない、と言う。問題は、この文書が、ＣＦＲの文書だと言うことである。ＣＦＲは、そもそも英国国際問題研究所（ＲＩＩＡ）の米国支部のごときものとして設立された。しかし、ここでは、それについての説明は省略する。テックス・マーズは、「二〇〇五年三月二十三日、米国、テキサス州ウエイコに於て、ブッシュ米国大統領、マーチンカナダ首相、フォックスメキシコ大統領、この三人が安全保障と繁栄のための連帯、と称する秘密協定に署名した。そして、この協定はＣＦＲとビルダーバーグによって準備された」と述べて居る。日本の売国奴国賊的マスコミと、国賊的学者、官僚、作家、評論家などなどは、この事実と事態を、日本国民に対して完全に隠蔽し続けて居る、そのことに気付かなければならない。
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　１７８８回　２００６（平成１８）年８月３０日
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　１７８９回　２００６（平成１８）年８月３１日

(私論．私見)