１３９５回　２００５（平成１７）年８月８日

　ヘンリー・メイコウのニューズレター、二〇〇五年八月六日。「ヒロシマ、ネブラスカ、ナガサキ、フロリダ」、「六十年前のヒロシマ、ナガサキの（原子爆弾による）破壊の背後にある原理は“イスラム、テロリスト”によるアメリカの都市に対する予期された核攻撃を推進する」、と、メイコウは述べる。「オカルト的国際銀行カルテルが、これらすべての攻撃の背後に存在する。その目的は恐怖をかき立て、弾圧、戦争、負債、そして“世界政府”の必要性を正当化することである」と。

　「五十万人の日本の民間人に原爆放射能が浴びせられたのは、アメリカ兵の生命を救うためでもないし、ソ連に衝撃を与えることでもなかった。彼ら（ヒロシマ、ナガサキで原爆死した人々）は、人類が冷たい戦争と、五兆ドルを消費した核兵器競争とを受け入れるよう強制するために、虐殺されたのである」と。「さて、今や冷たい戦争は終結した。銀行家たちは、新しい“テロに対する戦争”を構築しなければならない。そしてそれは、米国に対する（イスラム、テロリストによる）核攻撃を可能たらしめるのである」と。

　ここで、メイコウが述べて居ることはその通り。メイコウは、ユースタス・マリンズの「原子爆弾の秘密の兵器」と言うすばらしい論文、を推賞する。マリンズのこの論文は、いずれ、全文翻訳して日本民族有志に紹介しなければならない。一九四五年八月六日、九日の広島、長崎の原爆投下について、トルーマン米大統領の役割は事実上、ゼロであるとマリンズは言う。この原爆投下作戦の表面上の責任者は、ジェームズ・バーンズである。しかし、このバーンズは、バーナード・バルークの傀儡（パペット）に過ぎない、と。

　バルーク（ユダヤ人）とは何者か。「バルークは、米国に於るロスチャイルドの主任代理人である」と。そして、このバルークは、ウィルソンからＪＦＫ（Ｊ・Ｆ・ケネディ）に至る米国大統領の「顧問」である。バルークは、米国原子力委員会の議長であり、「マンハッタン・プロジェクト」の推進者であったと。鳥居民と言うひとの最近の広島、長崎への米軍原爆投下に関する著作（草思社）は、バーンズの役割をあれこれとツツきまわす。しかし、このひとの前出著作は、バーンズがバルークの傀儡、バルークの走り使いに過ぎない小物である。ロスチャイルド ⇒ バルークと言う本筋から、日本民族の視線を逸らしつつあることを、知らなければならない。（了）

　１３９６回　２００５（平成１７）年８月９日

　七月五日、衆議院が、五票差で「売国奴国賊小泉」の郵政民営化法案を可決したあと、八月八日、参議院は、自民党三十人の「造反」により、十七票の大差で同法案を否決した。「国賊小泉」は、ただちに、衆議院を解散し、九月十一日に総選挙を実施する。そして、七月五日、造反した自民党衆議院議員は公認せず、徹底的にたたき潰す、との、異常な敵意をむき出しにした。しかし、もっと異様な奇怪事は、この間ずっと、日本のマスコミが、郵政民営化は、米国（イルミナティサタニスト世界権力）の対日要求事項である。と言う、明々白々たる事実を日本国民に対して完全に、隠蔽し続けて居る、と言う状況であろう。

　米国（イルミナティ世界権力）は、いかなる目的を以て、日本政府に対して、郵政民営化を要求して居るのか。三百兆円の郵便貯金、簡易保険。この日本国民の金融資金を、強奪すること。それが、彼らの目的である。その事実を、日本のマスコミが、頑として報道せず、日本国民に対して隠蔽して居るのは何故か。この事実がそのままマスコミによって報道されたならば、日本国民の反米感情が爆発するであろう。そんな事態は絶対に起こしてはならない、と、売国奴国賊日本マスコミ界は考える。

　日本のマスコミは、昭和二十年九月以来今日まで、六十年に亘って、米国（イルミナティサタニスト世界権力）の日本占領作戦の宣伝煽動機関、であり続けて居る。つまり日本のマスコミ界は、日本民族の、もっとも危険な敵、であり続けて居るのである。

　「国賊小泉」は、「日本改革」を呼号する。この「改革」とは、米国政府が、多年に亘って日本に対して要求し続けて居る日本破壊、日本略奪作戦を、二つ返事で実施すること、以外の何者でもない。この問題については「日本に君臨するもの ―フリーメーソン日本ロッジ幹部の証言―」高崎廣、島田四郎、高山和雄編、メディアワークス発行　一九九八年刊、と言う著作が必読参考文献であるが、この件についてはここでは省略する。

　「国賊小泉」は、郵政民営化ごとき小さな「改革」が出来なくて、どうするか。まだまだ、改革すべきことは多大だ、と言った趣旨のことを口走った。これは、「国賊売国奴小泉」のご主人さまたる米国（イルミナティサタニスト世界権力）の要求する日本解体、日本壊滅、日本民族皆殺し作戦の中で、日本人の三百兆円の郵便貯金、簡保金融資金の没収、など小さい、小さい。まだこれから・・・・・・・と言う風に読まなければならないのである。「国賊小泉」は、完全に米国（イルミナティ）の陣営にあって、日本そのものをたたき潰すその軍隊の一員である。このように、事態を認識しなければならないのだ。（了）

　八月十四日付の毎日新聞朝刊によれば、ロンドン・タイムスは、十三日付社説に、扶桑社（産経新聞系）版の新しい歴史教科書を否定し、それが学校の教科書として選択さるべきでない、ドイツでは、ナチスドイツについての肯定的な評価は、学校で教えられることは許されて居ない、日本も同じである。などと、ご大層なお説教を日本人に対してたれたそうだ（その全文は未入手である）。十七世紀以来、無数の悪事の限りをつくして来た英国。お前たちにあれこれと言ってもらいたくない、と、日本人は、言い返さなければならない。

　「ロンドン・タイムス」については、Ｗ・Ｃ・スクーセン著、太田龍監訳「世界の歴史をカネで動かす男たち」（成甲書房）、七十二頁参照。ここには、ローズ＝ミルナーグループ（秘密結社、円卓会議）が、一八九〇年以降、ロンドン・タイムスの経営権を握った、と述べられて居る。ジョン・コールマン著（『三百人委員会』、その他）には、ロンドン・タイムスは、三百人委員会（イルミナティ）の見解と政策を発表する、主要な舞台である、とされて居る。

　扶桑社版の新しい歴史教科書は、幕末明治以降、とりわけ第二次世界大戦について、従来の東京裁判史観全面肯定の立場に対して、ほんの少々、批判的立場を取る。そのことが、日本の「左翼」、そして中共中国と韓国にとって気に入らない。しかし、ロンドン・タイムスが、この論争に介入するとはどう言うことか。ロンドン・タイムスは、日本人が錯覚して居るようなものとしての一新聞社ではない。それは、三百人委員会（イルミナティ）、ロンドンシティーの世界帝国、そしてその召使、奉公人、ドレイとしての英国政府、英国外務省の意志と政策を公的に表現する場である。

　イルミナティサタニスト世界権力は、日本の国家政府、民族が第二次世界大戦についてのイルミナティのでっち上げた公式歴史観の枠組から逸脱することは許さない。その公式歴史観は、ニュルンベルグ裁判（一九四六年）、東京裁判（一九四六年～四十八年）によって定式化されて居る。日本の国家体制は、今のところ、この枠組みから「脱走」はして居ない。日本のいわゆる保守派、そして「左翼」は、一致団結して、この東京裁判史観を死守する立場である。ロンドン・タイムス（三百人委員会）は、日本の国家体制に対して、重大な警告を発した。我々（三百人委員会、イルミナティサタニスト世界権力）は、東京裁判史観に対するいかなるささやかな異議も、否それへの疑問を提示することすら、日本人に対しては許さない、と。（了）

　敗戦後現代までの六十年間、日本人は、（１）明々白々たる、札付きの売国奴の大軍団と、（２）その売国奴に共鳴し、協調し、追従する亡国の民、日本人と、（３）毅然として独立を維持回復せんとする日本人と、この三種に分裂した。そして、日本人がこの三者のいずれに含まれるかを判定するための基準は、いわゆる東京裁判に対する態度である。

　法学博士、瀧川政次郎著

　　「東京裁判を裁く」
　　　上巻　昭和二十七年
　　　下巻　昭和二十八年

　　「新版、東京裁判をさばく」
　　　上巻　昭和五十三年
　　　下巻　昭和五十三年

　前出著作、新版、上巻、あとがき　二百二十四、五頁

　　「私は今日の日本における国家再建の出発点は、東京裁判を正しく批判することであると思ふ。占領が終了すれば、占領前の原状に復帰するポストリミニウムの原則は、ローマ帝国時代から認められた原則である。日本人は須らく占領される以前の日本人の平常心を取り戻して、東京裁判を正しく批判すべきである」とある通りである。かくして、日本民族は、瀧川政次郎博士が見本を示された如くに、　「東京裁判をさばく」のでなければならない。

　当時事寸評の前号（17.8.17）に於て、「東京スポーツ」八月十八日号（十七日発行）第一面、堤尭氏の言を取り上げた。堤尭氏はそこで、更に、アメリカ資本が、日本人の最後の貯金 ― 郵貯・簡保三百四十兆円（三兆ドル）をかすめ取るためには、三兆ドルの１％を宣伝・広報に使っても小泉を勝たせると。　１％と言えば三百億ドル、約三兆円。今回の選挙は札束選挙ならぬドル束選挙になる。「刺客」の支度金や報償は半端ではあるまい。「刺客」を喜んで迎える各県連もおこぼれにあずかる。と述べて居る。

　こうした情報が、日本の政界財界官界マスコミ界などに、伝わって居ないわけがない。しかし、米国（イルミナティ）の手先と化した極悪国賊売国奴日本民族の各界権力エリート階級は、そうした情報を、読んでも見なかったことに、聞いても聞かなかったことに、してしまうのである。アメリカ（イルミナティ）の金融界から、三兆円の買収資金をもらって、日本国民の三百四十兆円の金融資産をそっくり収奪して、アメリカ金融界に引き渡すことを使命とする国賊小泉を勝利させる。こういう日本人を、一体、何と呼べば良いのか、そしてそれを知りながら、座視し、沈黙して居る共犯者たちを。

　「大紀元時報」（日本語版）二〇〇五年八月十八日号。ここに、「相次ぐ中共軍部の爆弾発言」「政権維持のためには核戦争も辞さない」と言う記事あり。これは、今年四月二十三日「博訊」という中国語のネットに、中共中央軍事委員会副主席中共中国政府国防部部長遅浩田上将の演説なるものが掲載されたと。この記事は、前出中共中国政府国防部部長の演説のかなり詳しい抜粋の日本語訳を紹介して居る。その要点は以下の通り。

　（１）どのような事態になっても、我々、中国共産党は、決して歴史の舞台から引きさがらない。我々は歴史の舞台から退くよりも、あえて世界中の人民を道ずれに自決[自殺]する道を選ぶ。

　（２）中共がなくなれば中国もなくなり、そして世界も終る、ということだ。

　（３）人間の生命を何とも思わない中共にとって、目的を達成するために２億人のアメリカ人を殺すことや、７、８億人の中国人を殺すことも厭わない。

　ここに述べられて居ることは、中共の本質を良く理解して居るもの、中共に対するいかなる幻想ももたないもの、法輪功を支持するもの、「九評共産党」の熱心な読者、こうしたひとびとにとっては、びっくりすることでもない。中共の本音が良く出て居る、と見るであろう。しかし、極悪国賊売国奴マスコミによって白痴化させられて居る一般の日本人には、それはまるで、わけが分らないタワゴト、妄言、としか聞えない。

　「大紀元時報（日本語版）」の前出号にはまた、八月十日、前駐日中国大使館商務参事官、唐淳風氏が、香港のメディアに対し、年内に、日中間で軍事衝突が起こる可能性がある、と述べたと言う。この唐淳風氏は、今年六月「中日両国は開戦する」、と言う著作を出版した、とある。この動きもまた、消滅の危機に瀕しつつある中共政権が、軍事衝突、戦争を作り出すことによって、中共政権を延命せんとする策略の一貫である、と、「大紀元時報」は言う。この評価はその通りであろう。（了）

　Ｍ・Ｃ・ルパートが、二〇〇五年八月十七日のニューズレターで、Climate Crash: Abrupt Climate Change And What It Meane For Our Future.　By John D. Cox 2005（気象の激変 − 急激な気象の変化。そしてそれは我々の未来に対して何を意味するか。ジョン・Ｄ・コックス）と言う著作の書評を書いて居る。英国ＢＢＣニュースが、最近、グリーンランドの氷山が急速に溶け始めて居る、と言うリチャード・ホリンガムの記事を発表して居る。「地球温暖化」が人類の生活に具体的な影響を与えるのは、百年も先の話だ、と言う風に、欧米の体制やマスコミと体制内学者そして政府は一般人に対して保証する。

　「フォーチュン」誌、二〇〇四年一月二十六日号が、地球的気象変動に関するペンタゴン（米国国防総省）の秘密報告を取り上げたことは、既に日本でも一部、報道されて居る。「二〇二〇年までには、水とエネルギーの供給に、破局的な欠乏が生じる。そしてそのことは、地球を戦争に投げ込むであろう。」などとそこでは言われた。そしてそれでは米国はどうするのか。ペンタゴン（米国国防総省）によると、米国はその国益を守るために米国の軍事力を以て、欠乏して行く世界の資源の中の必要な最大部分を奪取せんとする。と言うのである。

　かくして、水とエネルギー（もちろんそれと共に、食料その他生活必需品の一切）が欠乏して行く中で、少なくなって行く資源争奪のための、永久戦争状況（つまり万人が万人と戦い殺しあう）に地球人類社会は突入する、とのペンタゴンの展望である。このまま事態が進行すれば、人類全滅もあり得る。しかし、ここでなにが、必要とされるのか。人類と地球をこの破局に追い詰めたその真犯人は、まさしく、「西洋欧米文明（無明）」、以外の何者でもない！！と言う真実を認識することである。西洋欧米文明（無明）を、そしてその背後にひそむ彼らをコントロールして居るサタニストイルミナティを、人類の敵、地球の敵、大宇宙の秩序に反逆した極悪大罪人、として、断定せよ。すべてはそこから始まるのである。（了）

　１４０８回　２００５（平成１７）年８月２１日

　「大紀元日本」二〇〇五年八月二十日。ここに、今年四月二十三日、www.peacehall.com　に発表された、遅浩田中共中国政府国防部長の演説（四頁強）の日本語訳文が掲載されてある。

　　www.epochtimes.jp/jp/2005/08/html/d82122.html （大紀元日本語）
　　http://epochtimes.com/gb/5/8/1/n1003911.htm. （中国語）
　　http://english.epochtimes.com/news/5-8-4/30974.html （英語）

　「中国国防長官 ― 台湾問題で日米を叩き潰す」、と題されて居る。その要旨は次の通り。

　（１）中共中国政府がこの二十年来追及して来た、平和と発展の政策の時代は終った。
　（２）戦争の時代が始まる。
　（３）戦争の覚悟をすべきである。
　（４）次の時代は、軍事力の保護下での現代化である。
　（５）「国家統一のための戦い［と言うことは、要するに、中共中国政権による台湾の武力占領である］は、中共中国政権の次の戦争の一つの目標である。」
　（６）そして、日米は、中共中国による台湾統一（台湾占領）を阻止する。
　（７）ここでは、中共中国は、「共倒れの戦争プログラム」を持たなければならない。つまりこれは、核戦争による相討ち、である。中国は、日米に核ミサイルを発射して、「日本を全面壊滅させ」、「米国を機能麻痺させなければならない」。
　（８）中国も米国の核攻撃によって、被害を受けるが、我々は恐れてはならない。

　つまり、ここで遅浩田演説が言わんとするところは、中国は、相討ちの覚悟で台湾占領に撃って出るべし。日米が、この危険にひるんでなにもしなければ、中共中国は、台湾を占領し、台湾を中共中国の領土とすることに成る。中共中国政権の軍部は、中国の政策の重大な変更を要求して居る、と言うことのようだ。この政策は、トウ小平の決定した政治路線であろう。軍は、トウ小平路線の変更を要求する。現在の中共中国の最高首脳胡錦濤がその要求を受け入れたのかどうか、それは分らない。或いは、この新しい方針は、胡錦濤指導部それ自身によって既に決定されたものであるのかどうか、それも分らない。

　いずれにしても中共中国が、この方向に進む場合、中共中国は、日本に対し、米国と共に、米国と同盟して、台湾に対する中共中国の武力占領作戦を阻止しようとするなら、中国は、核ミサイル攻撃によって、日本を完全に壊滅させる、と脅迫する。それがいやなら、日本は米国との同盟関係を断絶せよ、と言うのであろう。日本の極悪売国奴国賊権力エリート階級は、米国の核のカサの下で日本は安全に保護されて居る。と称して、中共中国の脅迫は、実効性のない単なるブラフである。と、一笑に付することに成るであろう。しかし、中共軍部は、「共倒れの戦争プログラム」を云々して居る。この一件については、なお、引き続き、検証して行く。（了）

　１４０９回　２００５（平成１７）年８月２２日

　「小泉は独裁者だ」、と批判される。しかし、この言い方は全く見当が狂って居る。小泉は独裁者、などと言う柄ではない。小泉は単なる日本を占領して居る米国（イルミナティ）占領軍の走り使いに過ぎない。ブッシュ現米大統領が、彼らの仲間の間では、小泉を、軍曹（サージェント）、と呼んで居ると、伝えられたことがある。しかし、これは誇大評価であろう。実際は、小泉は、ブッシュ米政権にとって、「プライヴェート（二等兵、兵卒）」。西洋人は、自然征服主義イデオロギーに骨のズイまで毒されて居る。

　そのようなものとして、彼ら西洋人、そしてとりわけ、西洋人の中で、その自然征服主義イデオロギーを究極まで煮詰めている米国人にとって、抵抗しないもの、唯々諾々と要求通りに従うもの、そうした人間、人種、民族は、最大限の軽蔑に値するものとして位置付ける。そして、昭和二十年八月十五日の降伏後の日本人、日本民族の戦勝国アメリカに対する態度は、まさしく、彼ら米国人にとって、その、最大限、極限までの軽蔑にしか値しない人間集団、なのである。そのような日本人に対して、戦勝国の米国は、際限もなく要求を高めて来る。しかし、日本人は、一切、米国に対して抵抗しなかった。

　かくして、遂に今、日本の「首相」（内閣総理大臣）の地位は、「小泉」に見る如く、米国の使役する二等兵、兵卒、の水準にまで、低下したわけである。日本人が、これからも、今までのように米国の圧迫と攻撃に対して、抵抗しないままであれば、米国の要求は、更にその先へすすむであろう。

　つまり、米国（イルミナティ）占領軍は、日本に「首相」なぞ、必要ない、日本は、我々米国（イルミナティ）占領軍が直接指揮命令下に置く。と、要求水準を上げて来るわけである。「小泉が独裁者である」など、チャンチャラをかしい。小泉は、米国（イルミナティ）の要求事項を実行して居るだけのこと。日本の既成政治勢力、そしてマスコミは、郵政民営化は、米国の要求である。そして米国の狙いは、三百四十兆円の郵貯・簡保の日本人のカネを、そっくり丸ごとウォール街を通じて没収する、ところにある。などと、恐しくて、公言する勇気がない。まさしく、「一億二千万人日本人＝家畜人ヤプー」との定義の通りではないのか。（了）

　１４１０回　２００５（平成１７）年８月２３日

　「アメリカン・フリープレス」、二〇〇五年八月二十九日号。ここに、グレグ・ジマンスキー（Greg Szymanski）の、イランに対する米軍の核攻撃計画についての二つの記事がある。ここで述べて居ることを、以下の如く、要約する。

　（１）ある米軍軍高官が、近い将来、米国に対する大規模なテロリストの攻撃の現実的な危険が存在する、と述べた。
　（２）チェイニー米副大統領は、米国本土が攻撃された場合米国は中東に対する核攻撃を実施すべきである、との考えを堅持して居る。
　（３）チェイニー米副大統領は、既に、イランに対する核攻撃を準備するよう、ＳＴＲＡＴＣＯＭ（戦略軍司令部）に対して命令した。
　（４）更に、ポール・ヴァレイ退役陸軍少将は、最近、世界は、核衝突にきわめて近付いて居る、との衝撃的な警告を発した。
　（５）八月十五日から十九日まで、ヴァーモント州モンローで、「突発的対応訓練（Exercise Sudden Response）」と称する、テロリストの核攻撃が米本土に対してされた場合、いかに対応すべきか、についての演習が実施されると。
　（６）チェイニー米副大統領の狂気の対イラン核攻撃計画に、公然、強硬に反対して来た、ケヴィン・バーンズ陸軍大将（Four Stars General, Kevin Byrnes）が、最近、陸軍から退役させられた。

　以上の報道は、もちろん、冗談事、どうでも良い些細なお話し、聞かなくても良い、こと、あってもなくても良いようなニュース、などではあり得ない。チェイニー米副大統領は、米本土に対する攻撃（核攻撃を含む）がなされた場合、それに、イランが関与していると言う確証があってもなくても、米軍はイランに対する核攻撃を実施すべし、と言う。既報の通り、ブッシュ米大統領は、今、長期の夏休みである。米大統領の全権限は、チェイニーが代行して居る。チェイニー、ラムズフェルド（国防長官）のこうした狂気の政策に対し、米軍内の一部の高官は強硬に反対して居るが、バーンズ大将の一件のように、こうした軍高官は、軍から排除されつつあると。今年五月のビルダーバーグ年次総会に於て、米ＣＦＲ（外交問題評議会）会長は、今米軍がイラクに対して戦争を開始することに反対、と明言したと言う。しかし、家畜人ヤプー状況の日本人一億二千万人は、逆賊国賊日本マスコミと権力エリート階級によって、こうした情報から一切、切断されて居るのである。（了）

　１４１１回　２００５（平成１７）年８月２４日

　蜷川新法学博士は、昭和二十七年四月、講話条約が発動したあとの時事評論で、講話条約、日米安保条約、そして行動協定、この三つの法的文書を検討すると、日本の地位は、断じて独立国ではない。日本は「米国の軍事的保護国」である、と断定された。かくの如き講話を締結した吉田茂の日本政府は、日本史上の未曽有の外務的失敗、敗北、日本民族の裏切りを犯した。と言う趣旨の批判をされた。蜷川博士のこの説は、一応はその通りである。それについて、補足し、補強すべきことは多いが、しかしここでは省略する。

　昭和二十七年、日本は米国の軍事的保護国であった。としたら、そのあと五十余年を経過した現在の日本は、いかなる状況にあるのか。船瀬俊介著「気象大異変」（二〇〇五年七月、リヨン社）に、米国国防総省の、日本の巨大地震に関する予測によると、日本列島東海沖の巨大地震の被害は、最悪で死者二千万人。米国は、日本国民救助の名目で米軍を派遣。つまりこれは、巨大地震に便乗した米軍による日本再占領である。二千万人の死者。東京は壊滅。日本は独立国の体をなし得ない。米軍が日本統治する。日本の米国債数百兆円は、復旧支援の名目で踏み倒されるのではないか。「ここまで先を読み、地震大国日本に原発をたくみに売り付けたアメリカの深謀遠慮はたいしたものだ！」（二百二十二〜四頁）とある。

　この件は、筆者も、だいぶ以前に、論評したことがあると記憶して居る。死者二千万人とは、大部分は原発事故によるものであろう。いずれにしても、米国の支配層が、日本を、このように見て居ることを、日本人は、夢にも思わない。大東亜戦争末期、日本の軍が、一億玉砕！！を呼号したが、これは単なる狂気、妄想、などでは論じて居ない。日本人は、今、米国に降伏すれば、日本人はひとり残らず皆殺しにされる、またはドレイにされる、と、直観したのである。この直観はもちろん正しい。そうなるくらいなら、一億玉砕の道を選ぶと言う。我々は、米国が、気象兵器を開発しつつあることを知って居る。そのことは、前出、船瀬著、百四十五頁以下に記述されてある。米空軍が一九九六年に発行した公式文書（米憲章２０２５）には、二〇二五年までに、気象兵器を完成する、とある。米国が、日本に巨大地震攻撃を仕掛け、二千万人の日本人を殺戮し、日本を壊滅させ、米軍が国連の委任のもと、日本を統治する。このシナリオは、荒唐無稽な白昼夢、などではないのだ。（了）

　マスコミ報道によれば、逆賊国賊売国奴小泉は、九月十一日の衆院議員選挙を、「戦争」、と公言して居る。 この逆賊小泉の「戦争」とはなんのことか。 その「戦争」の「敵」は誰なのか。 この「戦争」に於る「小泉」の陣営とは何者なのか。 「小泉」にとっての「敵」とは、日本そのもの、日本民族そのもの、日本の伝統そのもの、である。 「小泉」のご主人さま、「小泉」が命令を与えられるそのご主人さま、「小泉」の上司、　「小泉」のコントローラー、 それは、、米国（イルミナティサタニスト世界権力）政府であり、ウォール街とロンドンシティを中核とする、イルミナティ国際金融寡頭権力体制、そのものである。 「小泉」が長年、神奈川県横須賀市を選挙地盤として居ることは、実に、意味深重である。 横須賀に、大正十一年、小栗上野介と、フランスの技師ウェルニーの銅像が立てられた。 東郷平八郎元帥が、日露戦争後、小栗上野介の遺族と会談して、日本海軍の今日あるは、あなたの御父上（小栗上野介）が横須賀造船所と日本海軍の軍港の基礎を作ってくれたおかげです、と感謝したと言う。 しかし、もはや、今の横須賀は、日本民族のための軍港ではない、米国の資本を守るための軍港と変ったのである（蜷川新著『開国の先覚者 小栗上野介』、百八十五頁、昭和二十八年）、と言われる通り。 国賊「小泉」は、幼少の頃から、米軍（イルミナティサタニスト世界権力の軍隊）の日本占領軍の主要軍港たる横須賀に育ち、 骨のズイまで、米国（イルミナティサタニスト世界権力）の手先として飼育された「政治家」の、純粋培養的売国奴、そのナンバーワン、に位置する。 逆賊「小泉」は、米国（イルミナティサタニスト世界権力）の手先として、 日本民族壊滅戦争の尖兵、として、今、日本民族に「戦争」を仕掛けつつあるのだ。 逆賊「小泉」の呼号する（改革）は、米国（イルミナティサタニスト世界権力）が日本政府に突きつける膨大な数の要求、日本民族のすべての歴史的伝統を破壊するための要求、 それらの要求の実現、以外の何者でもない。 郵政法案に反対して、売国奴小泉によって自民党から除名された政治家たちの作った新党の党名が、 「国民新党」　「新党日本」 であることは、意味深長だ。 しかし、これらの人々が真正面から、「小泉」を売国奴、国賊として公然告発し、米国（イルミナティ）との戦いを宣言する勇気を持たないことも、当然か。 （了）

　イマヌエル・ウォーラスタイン　Immanuel Wallerstein　　二〇〇五年八月十五日。この短い論説は、「米国は対イラク戦争を失った」“The U.S. Has Lost the Iraq War”と題されて居る。ここに、「Lost」とあるところは、「敗北した」、と言うよりは、「勝つ見込みがない」と「敗北」の中間ぐらいか。 米国がイラク戦争に勝利するためには、三つの条件が必要とされる。即ち、 （１）イラク人の抵抗を敗北させる。（２）イラクに、親米的な安定した政府を確立する。（３）米国人民の対イラク戦争への支持を維持する。 「しかし、これら三条件のいずれも、もはや、不可能である」と。 この評価は、しごく常識的なところであろう。 米国は、戦争党（ウォーパーティ）と、イラクからの撤退を要求する陣営とに、 分裂した、と。 この評価も、ごくあたり前だ。 しかし、それでどうするのか。 「ウォーパーティ（戦争党）」とは、いわゆるネオコン派と全く一致する。 そして、このウォーパーティ＝ネオコンは、イスラエルの右翼政権の別動隊、又は代理人である。 「米国のネオコン＝戦争党＝イスラエルタカ派陣営」は、 イスラムテロリストによる米国本土への核攻撃を演出し、 そしてそれを口実にして、ただちに、イランの五百前後の標的に対するミサイル核兵器及び通常兵器による攻撃を実施したい。 しかし、そんなことが実行出来たとして、それからどう成るのだ。 かなりの数の米軍高官が、この対イラン戦争に反対して居ると言う。 それは、彼らが、「平和主義者」、「反戦主義者」であるからではない。 そのあとの合理的な軍事的な展望が立てられない、と言うのであろう。 核ミサイルでイランの一部を壊滅させたとしても、 結局、米軍は、陸軍をイランに派遣しなければならない。 一体、どのくらいの規模の陸軍を、いかなる任務のもとに、イランに派遣するつもりなのか。 イスラエル政府としては、米国がイランを核ミサイルでたたき潰したのち、 パレスチナ人に対する全面戦争に、踏み切るつもりであろう。 つまり、パレスチナ人のほとんどを、強制的に、国外に追放するのである。 しかるのち、エルサレムで、岩のドームを破壊し、そのあとに、第三ソロモン神殿を建設する計画だ。 これは、第三次全面核世界大戦へと、一歩一歩、近付いて行くことを意味する。 日本はどう成るのか、国賊小泉に引きずられて、一億二千万日本人は、何の考えもなしに、かくの如く、第三次全面核世界大戦の戦場のドマン中に、猛烈な速度で走って行く。 （了）

　当「時事寸評」（17.8.21 第千四百八回）は、「大紀元日本」二〇〇五年八月二十日付けの記事に引用された、遅浩田中共中国政府国防部長の演説（台湾問題で日米を叩き潰す）について、論評した。 「大紀元日本」二〇〇五年八月三十日、「中国、北京天安門に重砲などが集結。軍部内の対立を反映か」、との小記事あり。 これを以下に全文、転載引用する。
　
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　　中国：天安門に重砲などが集結、軍部内の対立を反映か

　【大紀元日本８月３０日】８月２８日午後６時、数百台もの軍事車両や重砲、大量の軍人が天安門広場に集結した。午後６時５０分、警察は天安門広場にいる一般市民を退去させ始めた。市民らによると、このようなことは最近頻繁に見受けられ、十数日前にも同じことがあったという。軍部内の対立を反映したもので、核攻撃派が民主化を唱えるグループを牽制した動きとみられている。

　情報筋によると、天安門広場の変化は軍隊内部の分裂と関係しているようだ。最近、軍隊内の核攻撃論者と民主化論者は激しく論戦しているという。核攻撃を主張する側の人数は多くないが、軍に対する支配権を持っている。彼らは、訪米中の胡錦濤国家主席に対する米国の態度は中国への侮辱であると思っており、米国を懲らしめるべきだと主張している。一方、反対派は米国の態度は人民解放軍の朱成虎少将の核攻撃発言を受け、中国を警戒し始めたことの現れだと反論している。核攻撃を主張する側は天安門広場で軍事活動を行い、反対派を牽制している。 さらに、政府高層部は連日秘密会議を開き、まもなく４００万人に達する脱党運動や共産党の存亡について話し合っているという。また、共産党の改組問題は最大の焦点となっている。脱党運動による共産党の内部崩壊を回避するために、共産党は名を変え、再出発すべきだと唱えた人もいるという。 現在北京には軍人が溢れている。政府高層部のこれらの不安定な要素に市民は敏感に反応し、近々大きな動きがあるのではないかとの憶測が飛び交っている。
　　（記者 趙子法）(05/08/30 06:44)
　　［中国語版］http://epochtimes.com/gb/5/8/29/n1034710.htm
　　［日本語版］http://www.epochtimes.jp/jp/2005/08/html/d92885.html
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　この記事に示されて居る事実は、きわめて重要である。 中共の軍隊が分裂して居る、と言う。 中国の軍隊は、「中華人民民共和国」と言う国家の軍隊ではないが、この事実をはっきり意識して居る日本人は、きわめて少ないか、又はほとんど居ない。 中国軍は、中国共産党の「軍隊」である。 中国軍のいわゆる統帥権者は、中共党の中央軍事委員会であり、 中共党中央軍事委員会の主席である。 何ヵ月か前、中共軍の一部が、胡錦濤を、中共中央軍事委員会主席から解任せよ、 と要求して居る、との未確認報道がなされたことは、当「時事寸評」で論評した。 中共政府国防部長遅浩田の例の演説は、中共軍内部の「核攻撃派」なる勢力のトップが、遅浩田そのひとであること。 そして、胡錦濤は、この派には含まれず、それに反対か、または、それに何らかの意味で批判的である、と、推測することは可能である。 現在の中共政府の首相の立場は、どうか。 中共首脳は、今、連日、秘密会議を開いて居ると言う。 「大紀元日本」二〇〇五年八月二十八日の記事によると、 八月十八日から二十五日まで行われた、中国ロシア合同軍事演習の主要標的は、日本である（林保華氏）、とされる。
　http://www.epochtimes.jp/jp/2005/08/html/d90404.html

　日本を標的とすることによって、中国内での民族主義を煽動しやすい、と。 中共の切迫しつつある内部崩壊をいかにして阻止すべきか。 「法輪大法」と「大紀元」、そして「九評共産党」は、ますます強く、中共体制の脅威となりつつあるもののようである。 （了）

　米国南部に上陸したハリケーン「カトリーナ」は、「風速二〇〇キロメートル」（アンディ・チャン） 二〇〇五年八月三十日、米国ＣＢＳニュースによれば、米国ニューオーリンズに、戒厳令が布告された、とある。 ＡＰ．八月二十九日の記事によれば、 「ハリケーン・カトリーナは、ニューオーリンズ市を有毒な汚水だめにしてしまうかも知れない。専門家は信じ難い環境汚染の大災害の襲来を警告して居る」と。 ジェフリー・クルーガー、八月二十九日。地球温暖化が、カトリーナハリケーンを作り出したか？と。 二〇〇五年六月二十五日。「ニューサイエンティスト」「地球温暖化はハリケーンを凶暴化するであろう」と警告、 これらの情報は、日本のマスコミには登場しない。 「風速二〇〇キロ」。これを、日本のマスコミでは見た記憶がない。 しかし、これはとてつもない数字であろう。「木造建築は、百パーセント破壊と予想されている」と。 ハリケーン＝カトリーナが襲った一帯は、米国の石油企業の主要地域の一つ、だと言う。

　「現代は、気象科学にとっては、すばらしい（エキサイティングな）時代である」 　Climate Crash; 　Abrapt Climate Change and What It Means for Our Future.　By John D.Cox（一頁、二〇〇五年） 「ものは言いよう」か。 「気象大激変」時代は、確かに、「気象科学者」にとっては、「最良の時代」であるかも知れない。 日本人は敗戦後、アメリカを全知全能の造物主、として、ひたすら、崇拝して来た。 敗戦後の日本人にとって、アメリカは、唯一絶対、唯一の神である。 もちろんその日本人の妄想を代表するものが「小泉」である。 そのアメリカが、未曽有の規模のハリケーン＝カトリーナに襲われた。 ニューオリンズとその周辺の住民約百万人は、家を破壊され、 ホームレスに転落するか、と言う。 日本は既に一九八五年のいわゆるプラザ合意から二十年、 ひたすら、全知全能の造物主たる米国の「主人」の言うがまま、 日本の資産を略奪され、 そして、略奪されることに、マゾヒスト的な快楽を感じつづけて居る、 この人類史上未曽有の珍事。 そして更にその上に、郵便貯金簡保の三百五十兆円を、そっくりまるごとご主人さま米国に略奪させると言う。 なんたる幸福か！！ と、この家畜人ヤプーと化した日本人は、酔って居る。 （了）