引き続き『日本に君臨するもの−フリーメーソン日本ロッジ幹部の証言』より抜粋・引用です。

　メーソン国家としてのアメリカと日本の関わりは、実は日米関係そのものといっていいんです。というのも、145年前に黒船艦隊を率いて日本に開国を迫ったあのペリー提督がメーソンだったからです。マシュー・ペリーはニューヨークのポーランド・ロッジで会員になった。山屋氏はその著書『日本のフリーメースン』（あさま童風社）で、ペリーを「記録上証明出来る訪日メーソン第一号」としています。

　ペリー提督は1853年に４隻の艦隊を率いて浦賀に来航し、友好通商条約の締結を求めました。艦隊の内２隻が蒸気船で、それまで帆船しか見たことのない日本人を仰天させ、「黒船来襲」と大騒ぎになったものです。この時ペリーは、要求だけ突きつけて一旦引き上げ、翌1854年春に再び来訪し、日米和親条約の締結にこぎつけました。この二回に渡る来航時、ペリーが「礼砲」と称して幕府を威嚇したとか、船上でメーソンの儀式や会合が行われた等、さまざまなエピソードが伝えられています。

　当時の徳川幕府は、海外諸勢力との交流や交易は長崎でしか認めていませんでした。海外からすれば、明らかな規制です。ペリーの主張は、「アメリカはそのような規制は受け入れない」というものです。開国要求とは、まさしく「規制緩和」だったのです。アメリカからの最初の規制緩和要求がメーソン結社員の手で行われたというのは、実に象徴的な出来事といえます。ペリーを日本に遣わした当時の大統領フィルモアがメーソン結社員であるというのは初耳ですが、そうであるとすれば日本と米国メーソンとの因縁は実に深いということになりますね。

　ペリーは、「日本との通帳条約締結」「蒸気船の燃料である石炭や食料の補給」「遭難船員の保護」を求めるフィルモア大統領の親書を携えて来航した。当時のアメリカは、イギリス・フランス・オランダ・ロシア等、他の列強同様、アジア進出を目指して虎視眈々としていた。 とりわけその最終標的を中国に置いていたことは、各種文献・資料からも明らかである。そのアメリカにとって、日本は中国への足場として地政学上、極めて重要な位置にあった。来日前、ペリーはメキシコとの間で起こった米墨戦争で将軍として戦い勝利した後、メキシコにいた支倉常長の遣欧施設がメキシコに遣した日本人子孫から、地政学上の日本情報を収集していた。

　当時、ペリーは琉球（沖縄）を経由して上海に滞留し、翌年も沖縄を経由して再訪している。アメリカの対アジア戦略上、沖縄はまさしくキイストーンであり、それは現在に至っても変わっていない。日米和親条約（神奈川条約）は、1858年の日米修好通商条約へ発展する。他の列強もアメリカに刺激され、1854年10月のイギリスを皮切りに、56年までにロシア、オランダが日米和親条約と同様の条約を締結した。アメリカは通商条約により、日本の五つの港でアメリカ人がアメリカの法律の下で居住できる権利を獲得、交易についてもアメリカ側が決めた関税による最恵国待遇を受けることが出来るようになった。勿論、他の列強もこれに習うことになる。

　「1859年、ハリス（米国初代領事のタウンゼント・ハリス）は公使として江戸の公爵館に住むことになった。時を移さず、イギリス・フランス・オランダ・ロシアが江戸に代表部を開いた。列強は手を組んで行動した。彼らは新たに獲得した『条約上の権利』が侵された場合には砲艦の存在をちらつかせ、日本が不満や反抗の色を露にしようものなら懲罰行動に出た。この時期から19世紀末までの日本はいわば半植民地だった。欧米列強の代表達は、貿易の全てを管理し、税率と価格を決め、沿岸通行を独占し、日本の金を吸い取り、99年間の租借権と治外法権に守られて日本に住んでいたのだ。列強は、自分達の植民地と中国で享受する特権的立場を日本にも持ち込んだ。この期間、ほぼ45年間に亘って、日本は欧米列強の直接『指導』のもとで『改革され、再教育された』のだ」。

　これは1946年、GHQの諮問機関「労働政策11人委員会」のメンバーとして来日した米国のアジア専門家、ヘレン・ミアーズ女史の『アメリカの鏡・日本』の一節である。この著作は占領下の1948年にアメリカで出版されたが、マッカーサーが日本での出版を禁じた、いわくつきの著作である。1953年に解禁されたものの注目を浴びることなく絶版になっていたが、95年に再度、翻訳出版がなされた。ヘレン・ミアーズ女史は、連合国が日本の戦争責任を問い、憲法や諸制度の改革に着手している中で、日本研究家として日本人と日本社会の成り立ち、戦争に至る近・現代史を冷静に分析している。彼女によれば、開国以来の日本の行動は、欧米列強による「改革」と「指導」の結果であり、自分たちが裁き、「改革」しようとしている日本は、自分たち自身の姿（アメリカの鏡）だ、と鋭く指摘している。

　＜中略＞

　しかし、日本が負け、占領されたのは事実です。そしてGHQの指令の下、国の根幹から、憲法から、システムが全て変わった。日本は全く新しい国として出直すことになる、とみんなが思っていました。その新しい日本の指導者がマッカーサー元帥であり、GHQというわけですが、司令官以下、大半がメーソンだったという事実は、当時も今も知る人は少ないようです。しかも、戦争開始から集結、戦後処理までを取り仕切ったＦ・ルーズベルト、トルーマンの二人のアメリカ大統領が、共にメーソンだったのです。このことからも、戦後日本がメーソンの理念に沿って再設計されたということが分かります。幕末の開国と戦後の開国という、近代日本にとっての歴史の大きな節目にメーソンが深く関わっていることを知る人は希でしょう。しかしこのことは、日本及び日本人にとって、決して無視出来ない歴史的事実です。しかもそれは今も生きている現実なんです。

　引き続き『日本に君臨するもの−フリーメーソン日本ロッジ幹部の証言』より抜粋・引用です。

　マッカーサー元帥にとって最重要事項が、周知の通り、戦後日本の方向を決める新しい憲法の制定でした。＜中略＞新憲法制定にあたっては、日本側草案が蹴られ、マッカーサー元帥に基づき、ケーディス大佐（マッカーサー元帥の側近No.1とされる民政局長ホイットニー准将の下で、対日占領政策をリードしてきたとされる）が仕上げたというのが定説となっている。この間の経緯を日米の関係者から取材し、関連文献も調査した在米ジャーナリスト・大森実（元毎日新聞外信部長）の著『日本は何故戦争に二度負けたか』によれば、元帥が書いたメモを基に、ケーディス大佐がマッカーサー元帥の指令で草案を書き上げるまでに要したのはわずか一週間。それを当時の幣原首相、吉田茂外相らに、ホイットニーやケーディスが「この通りやれとは言わないが、やるべき基本原則は全部書いてある」と示したという。しかもこの時、日本側に与えられた検討時間はわずか15分。

　「マッカーサー元帥は、これに劣る策はいかなるものも考慮に入れない。この案の基本方針に反しない些細な修正には応じ得る」というホイットニーの言葉を引用しつつ、大森氏は、「それはまるで問答無用で、犬養毅が海軍士官に遺した言葉を彷彿させる。我々戦前派には、シンガポール攻略をやった山下奉文大将が、軍刀の柄に手をかけてパーシバル英司令官を降伏させた時と変わるものではなかったと思えるのである」と論評している。

　「昭和21年2月13日に、ホイットニーから突きつけられたマッカーサー原案を基に、幣原内閣が日本の憲法改正草案要綱を発表したのは3月6日であった。立派な顔を連ねた憲法問題調査委員会等、まったく存在価値はなく、わずか21日間の迅速作業で出来上がったこの憲法草案は、幣原内閣から吉田内閣へ引き継がれ、6月20日に総選挙後の帝国議会に提出された。衆議院で二ヶ月、貴族院で一ヶ月の審議を経て可決され、天皇の裁可を経て可決され、昭和21年11月3日に公布されたのである」。大森氏のこの著作では、いわゆる「アメリカによる押し付け憲法」論の根拠が、ケーディス大佐はじめ、当時の関係者の証言・文献を基に詳細に明かされている。それはまさしく、ペリーによる「第一の開国」に続く、「第二の開国」という表現がピッタリ当てはまるものであった。

　関連して『天皇のロザリオ』（鬼塚英昭著）からも引用しておきます。

　1947年にマッカーサーはフリーメーソン最高位（真実は違う。一般的には、の意味である。）の第33位階を受けている。日本はキリスト教のみならず、フリーメーソンからも狙われた国であった。1930年のロンドン条約批准をめぐって、ウィリアム・R・キャッスル駐日大使（戦後、グルー元大使とともにジャパン・ロビーの一員となった反マッカーサー派）は、金子枢密顧問官に次のように語っている。「今回の日本政府の勇気ある決断によって、軍縮案が無事実施されることに、心からお礼申し上げます。それも、これも幣原外相がメーソン員としての信義から最後の請訓への回答案を示し、フリーメーソンの世界平和達成に協力してくださったからと理解しています」。戦後の最初の首相、東久邇稔彦もフリーメーソンであり（戦後に加入）、二番目の首相の幣原喜重郎もフリーメーソンであった。ここにもマッカーサーの意志が働いているのかもしれない。

　＜中略＞

　1949年の7、8月ごろから、日本キリスト教国化のかわりに、フリーメーソンの天皇加入工作が活性化する。日本フリーメーソン化運動が見えてくるのである。天皇をフリーメーソンに加入させようとするのはキリスト教と同じ動きである。その中心として動いたのが、皇族では、前述の東久邇と李垠（夫人が皇后の従姉妹）であった。また、松平恒雄（元宮内大臣、衆議院議員、元伯爵、元駐英大使）と幣原喜重郎（元首相、元男爵、元駐英大使）の二人が東久邇と李垠の運動を支持し続けた。

　マッカーサーは、まず皇族たちを入会させ、次に日本の指導者たち、そして最終的に天皇を会員にしようとした。この間の天皇工作の動きを知る本としては、赤間剛の『フリーメーソンの秘密』が詳しい。この本の中には、マッカーサー元帥の腹心の軍人マイク・リビイストの天皇入会工作が描かれている。（ここでは省略する）。

　1949年後半、日本にメーソンのロッジが開かれるようになったとき、マッカーサーは次のようなメッセージを寄せている。「日本はフィリピンを武力で征服した。今度はフィリピンがメーソンの教えで日本を征服するのだ〔日本のメーソンはフィリピン系ロッジに属する:引用者注〕。それは日本人のイデオロギーを改めるだろう。日本でのフリーメーソンの発展は我々が占領していることに関係する民主主義の目標にとって根本である」>

　引き続き『日本に君臨するもの−フリーメーソン日本ロッジ幹部の証言』より抜粋・引用です。

　ペリー提督やマッカーサー元帥が武力による実力行使、いわば砲艦外交時代の“開国”の主役であるとすれば、現代は経済の核である金融システムを日本は今解体され、完全開国を迫られているということでしょう。現代のように情報化された時代には、ペリーやマッカーサーのようにアメリカの意志を体現する外交儀礼もあるでしょうが、一応、政府間交渉という形をとりながら、政治・経済・軍事全ての分野にわたり、「開国」と「規制緩和」を総合的に進めていくはずです。

　アメリカ大統領ビル・クリントンは、メーソンの青年組織「ディモレ」の出身である。メーソンには入っていませんが、その関連団体と見られている外交問題評議会（CFR）等、世界のVIP達で構成される組織には入っているのではないでしょうか。クリントンと似たタイプの民主党出身の大統領ジミー・カーターも、メーソンには入っていませんが、日米欧三局委員会（TRC）のメンバーだそうですから。

　アメリカの世界戦略に大きな影響力を持つというCFR（外交問題評議会）、TRC（日米欧三局委員会）、BB（ビルダーバーグ会議）、S＆B（スカル＆ボーンズ）といった組織は、アメリカ内外の各界のトップクラスのエリートで構成され、各会議の討論は、有形無形にアメリカ国策決定に影響を与えてきた。会議の開催・討議内容・結論等、公になる場合もあれば、ならないこともある半公然・半非公然の組織である。

　これらの会議は、いずれもロンドンのシティやニューヨークのウォール街を取り仕切るロスチャイルド、ロックフェラー、モルガン国際的な金融資本と資金や人脈で密接な関係をもっている。ただ、メーソンほど古い歴史はなく、近代から現代にかけて組織されたものである。日本人が加わっているのは最も新しいTRCで、初期は宮沢喜一現蔵相や故・渡辺武元アジア開銀総裁等そう多くはなかった。しかし、日本の経済力が大きくなるにつれて、会員も増加。クリントンはBB、CFRなどの会員であり、加えてディモレーの出身とあれば、これら全てに関与する国際金融資本の人脈に繋がっているということになる。

　このクリントン政権下の閣僚や主要官僚達のほとんどが、先のさまざまな組織のどれかに属しているが、経済、特に金融政策を担うのは何といっても財務長官である。アメリカの歴代財務長官はほとんどがウォール街の出身者で占められ、それがアメリカのいわば不文律ともなっている。クリントン政権の財務長官、ロバート・ルービンもその例に漏れず、政権入りする前には ゴールドマン・サックスの共同会長を務めていた。ゴールドマン・サックスといえば、シティバンク、メリルリンチ、ソロモン・ブラザーズ、モルガン・スタンレー等と共に、目下、日本でも最も活動が目立つ外資の一つである。そのビジネスの苛烈さは外資の中でも、1、2を争い、平成9年の山一証券経営破綻の際、株価下落の要因となるカラ売りで先陣を切っていたのも同社なら、不動産の買い叩きでも活発な動きを見せている。

　ルービン財務長官がコンビを組むサマーズ副長官は、ハーバード大学で榊原英智財務官と旧知の間柄である。BB、CFRの会員でもあり、金融政策の執行役として日本に不良債権処理、規制緩和、景気対策を矢継ぎ早に、かつ強硬に申し入れるその姿は、まさしくペリー、マッカーサーと並ぶ者である。ルービンを補佐するのが、表がこのサマーズ副長官、裏がジョージ・ソロスという編成なのである。