常在菌は皮膚にもいます。皮膚は体の表面を覆う最大の器官で、外からの異物の侵入を防ぐバリアでもあります。皮脂や汗に加え、皮膚常在菌が作る物質が皮膚の表面を弱酸性に保ち、病原菌の感染を防いでいます。皮膚には約 1000種類の常在菌がいますが 、主なものは3つです 。皮膚表面や毛穴にいる表皮ブドウ球菌と、皮脂腺にいるアクネ桿菌は、汗や皮脂を食べてグリセリンや脂肪酸、プロピオン酸を作り、肌を弱酸性に保ちます。三つ目の黄色ブドウ球菌は病原性が強く、皮膚がアルカリ性になると増殖して皮膚炎などを引き起こしますが、表皮ブドウ球菌とアクネ桿菌が黄色ブドウ球菌の増殖を抑えています。この3つの細菌を含む多くの種類の常在菌がバランスを保ちながら、私たちの体を守っているのです。口の中にも約700種類、2000億個の細菌が住んでいます。生まれた直後から、母親など近親者からうつされた細菌が歯の表面や粘膜に住みつき、「バイオフィルム 」という細菌の固まりを作ります。この固まりの多くは歯の表面にあり、外からやって来た病原微生物などが口の中に定着することを防ぎます。

　菌と聞くと、ばい菌や汚いもの、悪いものと思いがちではないでしょうか。近年では、デパートや公共施設などあらゆる場所に、消毒用アルコールが「ご自由にお使い下さい」と、置いてあります。私は、このことに少し懸念を抱いています。それらはもちろん、悪い菌やウイルスを抑える目的で置かれているのですが、悪い菌が死ぬということは、私たちの体に常在している良い菌まで殺してしまうわけです。そのため、手のひらにアルコールをシュッと吹きかけると、常在菌で覆われていた手のひらの細菌叢が焼け野原のようになり、部分的に菌がいない状態がつくられます。そこに、悪い菌が最初に付着すると、それらが一気に増殖してしまう恐れがあるわけです。

　2015年の科学誌ネイチャー・ メディスン・ジャーナルには、アメリカの科学者たちがコウモリなどのさまざまな動物にコロナウイルスのハイブリッドバージョンを人工的に作成したと記された記事があった。さらに、2013年に研究者たちは、このウイルスを人間に感染させる可能性を研究していたことが説明されている。

アメリカ政府は先日、アメリカの科学者たちが新型コロナウイルスに対する実験的ワクチンを作成し、それをテストし始めたことを報告している。どの国が売上高から莫大な利益を得るのかを想定するのは容易い。 （Pravda）

・脳に影響（急性出血性壊死性脳症）を与えることが判明 （Radiology）

・急性胃腸障害が重症患者の約86％で発生 （medRxiv）

・敗血症 （medRxiv）

・約3分の1が眼の異常を示すことが判明 （JAMA）

・心臓疾患のない患者でも心臓損傷を引き起こす可能性 （JAMA）

・子宮内で母子感染する （livescience）

・精巣を攻撃して男性を不妊にする可能性 （medRxiv）

　安倍政権は正しかった？《でっち上げられたパンデミック》信頼できる反体制研究機関が警告！杜撰PCR検査実態と創作された可能性の高い世界似非感染禍
http://www.asyura2.com/20/senkyo271/msg/148.html

　《（松田学）新型か土着型か？ある臨床医と生物学者が見た、「日本コロナウイルス」とＰＣＲ検査の落とし穴》欠陥PCR検査を世界規模で疫学に使う怖さとその裏で進行している事象の可能性《感染ではなくて汚染でしょ》
http://www.asyura2.com/20/senkyo271/msg/305.html

　新型コロナ騒ぎは、人類奴隷化のためのやらせである。都市封鎖解除の後は、ナノチップ入りワクチン接種や、人々を引き離しておくための監視カメラ、顔認証による街頭での個人特定、マイナンバーカードを経由した現金給付による餌付けなど、「新しい生活様式」が待っている。
　アンドリュー・カウフマン医師は、新型コロナウイルス（COVID-19）は存在しないと主張している。同ウイルスは他の遺伝物質と分離できないからだ。PCR検査の偽陽性率は80％に上るとも指摘する。同検査を拡大するのはWHO（世界保健機関）の指示に沿って「コロナ」感染・死亡者を増やすため。米ミネソタ州議員のスコット・ジェンセン医師によれば、同国で新型コロナと診断すると、病院は１万3000ドル（約138.5万円）を受け取れる。にもかかわらず、「もっとPCR検査を」「80％でなく、１カ月の完全隔離を」など主張する人が多い。野党議員やその支持者、日頃から政権批判に熱心な識者ほど、その傾向が強いように感じる。行政やNHKが出す基礎情報の内容が「コロナの致死率が高い」「人同士の接触を断つことが一番の対策」「PCR検査できる場所は限られている」など、共通しているからだろう。

　今回は、新型コロナ禍の計画性を指摘することで、この騒動がやらせであることをご承知いただきたい。挙げる資料は実在する文書だから、大本営発表を疑わなかった方にも、説得力を与えるはずである。引用する記事はいずれもウェブニュース、『自由新聞』（“The Freedom Articles”）に掲載されたものである。

　同紙2020年4月28日付「コロナウイルスのために計画・用意された9つのシミュレーションと演習、法律」と題する記事は、2019年10月18日に米ニューヨークで開かれた「イベント201」に至るまで９つのシミュレーションや演習などが行われていたことを説明する。同記事によれば、準備は約20年前にさかのぼる。「この社会基盤は、20年以上にわたってはっきりと段取られてきた。“コロナウイルス作戦”が実行に移されたとき、全ての部分は人々をだまして奴隷にし、喜んでワクチン接収を受け入れるかそれを請う場所に彼らを連行するのを確実にするためである」。最初のものは2001年６月。「暗い冬」と題された作戦で、「NW0（新世界秩序）の支配階級と米国政府」が「生物戦争である炭疽（たんそ）菌攻撃をシミュレーションした」。同様の炭疽菌攻撃は実際、同年９月の同時多発テロ事件後に起きている。この作戦には、「イベント201」と同じく、ジョンズ・ホプキンス大学が関わっている。同大のホームページによれば、この作戦は「米国市民に対する隠密の天然痘攻撃を想定した架空のシナリオを描いている」。「このシナリオは２週間にわたって開かれた３回のNSC（国家安全保障会議）会合で設定された。この演習はワシントンDCのアンドルーズ空軍基地で開かれた」と説明している。

　ウェブニュース『最後の米国の放浪者』のホイットニー・ウェッブ記者は、記事で次の指摘をする。「“イベント201”と“深紅の感染（Crimson Contagion）”の両方の主要指導者は、米国の情報機関と国防総省との間に長年にわたる深いつながりがあるだけではなく、2001年６月の同じ“暗い冬”演習にも以前から関わっていた。これらの同じ人物の一部は、その後の炭疽菌攻撃に対するFBI（米連邦捜査局）の“手抜き”捜査にも関与し、現在新型コロナ機器に対する米国政府の対応の主要な側面を扱っている。これら人物の１人、ロバート・カドレックは米国人に新型コロナに不要に感染させた行動に対し、現在直接の責任を負う事実があるにもかかわらず最近、米国保健社会福祉省（HHS）の新型コロナ対応全般を担当している」。「深紅の感染」とは、2019年8月に行われた米国政府が運営する演習で、正式名称は「深紅の感染2019機能演習」。同年10月に実施された「イベント201」ほど知られていないが、中国で発生してシカゴに上陸し、1億1000万人の米国人に感染したウイルスを予言的にシミュレーションした。「シミュレーション」の結論は、連邦政府がウイルスと効果的に闘うための資金や調整、資源を欠いていたというもので、感染爆発への準備としてさらに多くの支出を正当化する内容になっている。「イベント201」は皆さんご存じ2019年10月18日、米ニューヨークでジョンズ・ホプキンス大学健康安全保障センターが世界経済フォーラム（ダボス会議）、ビル&メリンダ・ゲイツ財団とともに開催した、世界的感染爆発のバーチャル演習。ブラジルで発生したコロナウイルスの流行が、米国に上陸するとの想定だ。参加者には、米CDCと中国のCDC、ジョンソン&ジョンソンのような大手製薬企業なども含まれる。コロナウイルスの流行を想定したことが明記されているだけで、今回のコロナがやらせであることは確定だろう。にもかかわらず、「イベント201」の公式ホームページのトップページには、「新型コロナとわれわれの感染爆発演習に関する声明」と題するジョンズ・ホプキンス大学の文書へのリンクを張っている。「最近、保健安全保障センターは感染爆発の演習は現在の新型コロナの中国での発生を予言したものかどうかについての質問を受け取ってきた。はっきりしておくが、同センターと協力者は机上演習の間、予言はしていない。このシナリオに関し、われわれは架空のコロナウイルスの感染爆発をモデルにしたが、予言ではないと明言している。……われわれの机上の演習は偽の新型コロナウイルスを含むが、その架空のウイルスの潜在的影響を具現化するのに使った素材は、現在の新型コロナ（COVID-19）と同じではない」。明確な論拠を示さずに、否定を重ねている。『自由新聞』は「もちろん、これまたただの偶然である」と皮肉っている。同記事には、「ゲイツは感染爆発の間、MSMのプラットホームを使い、都市封鎖後に人々が再度渡航するのに必要となる強制ワクチン接種や “電子証明書”または“免疫パスポート”の可能性を説いて目立った」とある。

　事実、「イベント201」は「感染爆発への備えと対応のための官民協力」と題する文書で、７項目の「行動への呼び掛け」を示している。すなわち疫病の大流行に対処するためWHOの定めるワクチン供給量を各国が確保することや、都市封鎖による経済的打撃を緩和する資金を世界銀行や国際通貨基金（IMF）などを通じて調達することをうたう。記事を書くものとして個人的に気になったのは、７番目に情報統制についての記述があること。「政府と民間部門は、次の感染爆発への対応に先立ち、誤報・偽情報を撃墜する方法を開発することに最大の優先順位を割り当てる必要がある」と題し、各国政府が伝統的メディアおよびソーシャルメディア企業と協力して偽情報に対抗する機敏なアプローチを調査・開発する必要性を訴える。そして、次のように結ぶ。「国の公衆衛生当局はWHOと緊密に協力し、一貫した保健告知を迅速に開発および運用する能力を創造するする必要がある。これら部門にとって、メディア企業は権威筋の情報を優先し、科学技術を使っても偽情報を抑圧することを確実にする必要がある」。まさに、テレビやネット上で起きていることはないか。テレビはジョンズ・ホプキンス大学発表の感染者・死者数を垂れ流し、WHO仕込みの「三密」を連呼する。PCR検査の有効性に疑問を持つ医療従事者のインタビューを編集し、真逆な主張にする。一方、ネット上でコロナウイルスの存在やPCR検査に疑問を投げ掛ける動画や記事は削除され、これらを紹介したブログは検索に引っ掛かりにくい。ユーチューブやフェイスブックには、情報が現れる前に「WHOや保健当局の発表を参照ください」などの警告が立ちはだかる。私自身、政府発表やマスコミ報道と違う見解の記事原稿は「独立系」ニュースサイトも掲載してくれなくなった。自分のブログに載せると、アクセスが倍増したのに順位が下がった。同記事をツイートすると、リツイートしてくれた人がいたのに表示は「０」のまま。「次の感染爆発への対応に先立ち」準備されていることを痛感する。（つづく）

　（上）からの続き 話は前後するが、ワクチン接種の必要が最初に明記されたのは、2001年草案のモデル州緊急健康力法である。もともとCDC（米疾病予防管理センター）によって起草された公衆衛生法で、米国50州に同様の法律を制定させることを目的にする。伝染病や感染爆発、バイオテロへの対応として、強制的なワクチン接種を含む徹底した厳しい条文化が含まれる。記事はCDCが幾つものワクチン特許を所有していることを強調した上で、米国自由人権協会（ACLU）の次の指摘を引用する。「この法律は、知事が一方的に司法の監督なしに緊急事態を宣言することを許し、社会的隔離や他の緊急権限のための近代的な適正手続きの提供を損ない、資産収用に対する適切な補償を欠き、強制的治療やワクチン接種を命じる権限についての無審査を含む。……この法律は基本的なプライバシー保護を要求することなく、個人を特定できる大量の健康情報を公衆衛生当局に開示することを求めている」。英語版ウィキペディアによれば、同法案は「知事を独裁者に変えることができる」との米国医師会の批判を紹介。2011年8月までに40州がさまざまな形の同法を可決している。わが国は現時点でワクチン接種こそ命じられていないが、知事による社会的隔離や休業、外出自粛などの要請を目の当たりにしている。いずれワクチン接種命令も発令されるのか。

　９つの予言的演習や法律の中で特に注目したいのが、2010年にロックフェラー財団が作成した「科学技術と国際発展の未来のためのシナリオ」と題する文書である。『自由新聞』は３月31日、「2010ロックフェラー財団文書と新しい標準」との見出しで、同文書の「足止め（Lock Step）」と呼ばれる章に光を当てた記事を配信している。「新しい標準」の原語は“The New Normal”。テレビや新聞が現在、「新しい生活様式」と連呼しているものと思われる。
　2010年のロックフェラー財団文書は感染爆発を利用して権力を掌握するNWOの計画を分析する。「新しい標準」を受け入れる条件に気に留めたことはあるか？　記事は同文書を「感染爆発が襲った筋書きを概説し、世界の政府はそれを利用して自分たちの権限を拡大し、権力に対する自分たちの求心力を高める。この文書の作成者は『将来を予言しているのではなく、想像しているにすぎない』と主張しようとしているが、新世界秩序（NWO）の世界政府を推進するロックフェラー家の血筋とロックフェラー財団の計り知れない役割を考えれば、これは起きることを知っている危機シナリオに対する自分たちの活動計画を隠す策略である。予言プログラムの好例でもある」と評じる。予言的プログラム「足止め」は、「技術革新の制約と成長する市民の抵抗の中、より強固な上意下達の操縦とさらなる権威主義的指導力の世界を描いた」もので、世界人口の20％知覚を感染させ、７カ月間に800万人を殺すウイルス（インフルエンザ株）の感染爆発に基づいている。以下に、「足止め」の予言的項目の一部を列挙する。括弧内の言葉は、『自由新聞』の編集部が付けたもの。

　感染爆発は経済にも致命的な影響を及ぼした。人々や物の国際的な動きを急停止させ、観光のような産業を衰弱させ、世界的サプライチェーンを破壊した。地元でも、通常はにぎやかな店舗や事務所ビルは何カ月もの間、空のままで、従業員も顧客もいなかった。（今起こっている）　市民の飛行を『強く阻止』する米国の当初の方針はウイルスの拡大を米国内だけでなく国境を越えて加速させ、その寛大さが致命的と判明した。」（今起こっている——米国政府への明らかな批判が、市民をもっと統制できないほど寛大すぎるという点に注意）　しかしながら、幾つかの国はずっとうまくやった——特に中国は。中国政府による全ての市民への強制検疫の迅速な強制と施行、および全ての国境の即時かつほぼ密閉された封鎖により、数百万人の命が救われ、他の国よりもはるかに早くウイルスのまん延を阻止し、流行後のより迅速な回復を可能にした。（すでに起きた——中国の権威主義に対する明らかな賞賛に注目せよ）　感染爆発の間、世界中の国家指導者たちは鉄道駅やスーパーマーケットのような公共空間の入り口でマスク着用の義務から体温測定に至るまで、自分たちの権限を変更し、気密に関するルールと制限を課した。（すでに起こっている。体温監視の予言と伏線であることに注目）先進国では、この監視強化により多くの形態が取られた。例えば、全ての市民の生体認証ID……（義務的なワクチン接収が有効化される直前——ビル・ゲイツID2020を参照）

　次に、「足止め」シナリオでは、どのような技術動向とアプリケーションを見るようになるかについて説明する。その予測は次の通り。高度な機能的磁気共鳴画像（fMRI）技術を使用するスキャナーは、空港やその他の公共空間で「反社会的意図」を示す可能性のある異常な行動を検出するための標準となる。（今起こっている）　感染爆発の恐怖の後、食品と飲料のよりスマートな法相は、企業間環境で大企業と生産者によって最初に適用され、次に個々の製品と消費者に採用される。（まだ起きていない）　伝染病を検出するための新しい診断法が開発された。健康診断のアプリケーションも変わる。スクリーニングは病院や刑務所からの解放の前提条件となり、多くの病気のまん延を遅らせることに成功している。（まだ起こっていない）　テレプレゼンス技術は移動が制限されている人々のための、より安価な低帯域幅の、洗練された通信システムの需要に応える。（今起こっている）　保護主義と国家安全保障の懸念に駆り立てられて各国は、中国のファイヤーウォールをまねて自前の独立した地域限定のITネットワークを構築する。政府はインターネットで送受信される情報の取り締まりでさまざまな程度に成功を収めているが、それでもこれらの取り組みは「世界規模」のネット網をばらばらにする。（すでに起きた——新型コロナの前、北朝鮮やイラン、キューバ、ロシアは独自の国内イントラネットを開発した）　中国がうまくやったとする「中国の権威主義に対する明らかな賞賛」は、デーヴィッド・アイク氏が指摘するように、中国を世界的警察軍事国家の青写真とする意図の裏付けに映る。中国を笑う西洋人たちの明日だと。「公共空間の入り口でマスク着用の義務から体温測定に至るまで、ルールと制限を課した」は、われわれ日本人に最もなじみのあるくだりだろう。感染防止効果のないマスクを着け、「人間は危険」との宣伝をさせられている。空港の搭乗検査場や新幹線の改札前、再開した百貨店の入り口には遠隔体温測定機が設置され、勝手に人を選別している。監視強化の一形態として「全ての市民の生体認証ID」とのくだりがあるが、中国ではすでに数百万台の顔認証カメラがあり、数分以内に人物を探し出せる。感染が疑われる人の追跡や屋外での一定の間隔確保、高体温の人物特定のための技術はすでに開発されており、コロナを口実に一気に普及させるものと思われる。テレプレゼンス技術の普及は、最も目に見える項目ではないか。休校や在宅勤務が、通信会社や遠隔画像機器メーカーをもうからせている。ただし、支配権力の目的は、『1984年』に出てくるテレスクリーンのような装置の必置と集会の禁止だろう。（下）へ続く