| 第９章「既得権益と統制のアジェンダ」 |
更新日／２０２２（平成３１．５．１栄和改元／栄和４）．１．３１日
| （れんだいこのショートメッセージ） |
| ここで、「」をものしておく。 ２０１１．０３．２１日 れんだいこ拝 |
| 今回は、第９章「既得権益と統制のアジェンダ」の内容を要約して紹介します。 既得権益・利権を握る勢力が、世界でグローバル社会と呼ばれる管理社会を作り、自分たちの都合のいい政策を推し進めているということについて説明しています。 既得権益と統制のアジェンダ国連の目的は、 ●平和の維持 とされています。 国連憲章の第IX章、第55条では、
と述べています。 国連の包括的な目的は、すべての人にとってより良い生活水準を備えたより良い世界を作ることであるように思われますが、残念ながらそれは誤りです。 イギリスは20世紀以前まで主要な世界大国の1つでしたが、1900年代初頭から支配力は衰退し始め、この衰退は最終的には他の帝国にも起こりました。 そこで台頭してきた国がアメリカです。 アメリカは米ドルを世界の基軸通貨にすることで、主要な世界大国にのし上がりました。 その時代の最も影響力のあるアメリカ人の1人と見なされていたヘンリー・ルースは、アメリカを「世界で最も強力な国」と呼び、アメリカの義務について、
と述べています。  アメリカは、1945年に2つの核爆弾を日本に投下したときに全世界にその圧倒的軍事力を見せつけ、世界をリードしつつ、既得権益とその支配的な影響力を拡大していきました。 現在、世界のほとんどの国で運用されている金融システムは、主に既得権益グループの管理下にあり、秘密の会議でポリシーを策定しているため、民主的なプロセスの外で運用されています。 国連組織は、既存の問題について話し合い、それを解決するための措置を提案するために会議を開催します。 この議事録は公開された報告書に文書化され一般に公開されており、秘密裏に開催されていませんが、それでもこれらの会議は既得権益の影響を受けています。 特に重要な会議の1つは、1992年にブラジルのリオデジャネイロで開催されたUNCED会議でした。アジェンダ21として知られる最初の「グローバル計画」を採択し、2000年のミレニアムサミットで、「私たちが現在直面している問題は、グローバリゼーションにより改善される。」と提唱し、アジェンダ21と特に差のないMDGsという8つの目標を打ち出しました。 2015年のMDGsの失効時、国連・持続可能な開発サミットを開催し、2030アジェンダとして知られる次の「グローバル計画」を作成しました。 グローバリゼーションの重要な特徴は、さまざまな利害関係者間の協力を促進することです。 2030アジェンダ文書が示すように、これらの利害関係者には「民間部門」が含まれます。 言い換えれば、株主のために利益を生み出すことを主な目的とする企業です。 しかし利益を追求することは、人類の問題を解決するという目的と両立することはめったにありません。企業の利益のために有益な措置は、ほとんどの場合一般大衆の利益を害します。 グローバリゼーションのもう1つの重要な特徴は、すべてのシステムを管理する規則、規制、基準の調和が必要なことです。 最終的には、既得権益によって制御される単一のグローバルシステムに統合されます。 この問題は、大衆が自ら選んだわけでもない、全く知られていない人々によって統治されていることです。
「お金はすべての悪の根源である」ということわざがありますが、何世紀にもわたって商品やサービスの交換の媒体として使用されてきたお金自体は、悪ではありません。 一部のお金の取得方法とその使用目的が「悪」である、という言い方はできるかもしれません。 世界中の何億人もの人々が極度の貧困状態にある中、「1パーセント」と呼ばれる富裕層が存在します。 2018年フォーブス億万長者番付では、2,208人いた億万長者の総資産額の合計は約9.1兆ドル、その中でも最も裕福な20人の合計総資産額は約1.2兆ドルでした。これは全員がアメリカ人というわけではありません。 「世界で最も裕福な1％は、残りの99％の人たちの合計総資産額以上の富を所有している」と言われています。 2015年は、作り出された富の82％を、最も豊かな1％が懐に入れました。 世界銀行などの主張に反して、極度の貧困に対する対策が機能していないことを明確に示しています。 巨大な不平等が存在することは明らかであり、これは、拡大し続ける貧富の差とともに、「世界のアジェンダ」が「世界の貧困」を終わらせたり、改善したりということはなかったという証拠を提供します。 それどころか、国際機関、特にIMFと世界銀行の政策は、貧困の悪化も助長しています。 ここで富そのものを批判しているというわけではありません。 人であろうと資源であろうと、搾取の目的での富の存在を明らかにしたいのです。 最も一般的な富の用途として、「戦争」があります。 戦争資金は銀行家や金融業者から借り、利子付きで返済しますが、債務返済は国民からの税金で行われます。 「平和」のためという大義で始められる戦争は、戦争産業の発展につながりました。 戦争産業以外に、医薬品・ワクチン業界も、巨大な収益が保証されています。 これらの産業の発展は偶発的ではなく、莫大な富を利用することにより、ほとんどの大企業の背後にいる所有者と意思決定者は、政治を含む社会の多くの分野でかなりの影響力を発揮できるようになりました。 第二次世界大戦後の支配的な世界大国としてのアメリカの出現は、 「アメリカが常に主導しなければいけない」 「アメリカには利益を支配する権利がある」 という考えにつながりました。 例を挙げると、1954年、グアテマラ大統領であったアルベンツ大統領が、特に土地を持たない農民に対し、土地を与えるという農地改革を実施したことでクーデターに遭い大統領職を辞任させられました。 これは、アメリカに本拠を置くユナイテッドフルーツカンパニーのグアテマラ事業が、グアテマラでの経営環境に脅威を感じアメリカ政府に支援を要請したことで起こりました。 CIA（中央情報局）は、このクーデターを実行したことを認めています。 世界銀行とIMF（国際通貨基金）、WTO（世界貿易機関）など、独立しているように見える国連の関連機関も、アメリカの既得権益の影響を強く受けています。 技術の進歩により大量生産が可能になったことから、海外市場で無制限に展開できる「自由貿易」が促進され、事業主は富を拡大させました。 自由貿易は、賃金を削減し収益の最大化を図る性質があります。 これが発展途上国での貧困化につながることは、第８章「地球の問題」で説明しました。 興味深いことに、2016年の世界の上位500社の総収益は、同じ年、世界最大の経済国であるアメリカのGDPを大幅に上回ったと報告されています。 この莫大な富の一部は、労働者からの搾取により生み出されました。  2016年の大企業10社のうち4社は、非常に収益性が高く強力な業界である石油ガス業界に属しています。 石油は化石燃料であり、このまま石油を掘り続けると枯渇する、と一般に信じられていますが、そうではありません。 石油業界は1970年代以降、休みなく大量の石油を抽出し続けただけでなく、新しい油田を発見し続けてきました。 しかし石油は枯渇しておらず、地球には推測されていたよりもはるかに多い石油量が存在していることを示唆しています。 しかし「石油は有限である」という考えにより、石油の高価格が正当化されてきました。 最も強力な既得権益に、石油産業に関与し、支配してきた一族が関与していることに注意する必要があります。 企業の富は、ビジネス上の利益に有利な法が確実に制定されるように、さまざまな方法で影響力を行使するために使用されます。 この影響力の購入は、「ロビー活動」と呼ばれます。 さらに、自社の社員を政治の世界に入れる、または政治家を自社の社員として雇うことにより、影響力をさらに拡大しました。 政治家ではなく企業の既得権益が政策の内容を決定する国は、もはや民主主義国とは言えません。 「金権政治」と呼んだ方がいいでしょう。 金権政治は、国民を政治的プロセスへの関与から完全に排除し、意思決定においても国民の発言を拒否するシステムです。
「グローバリゼーション」という用語は、一般的に旅行や通信システムなどでの世界中の人々や国の間のコミュニケーションを指します。 それ以外に、グローバル貿易を促進するための国家間の相互関係を指すために使用される用語でもあります。 グローバリゼーションの目的の1つは、貿易や金融のシステムだけでなく、すべて分野において国連機関の取り決めに完全に応じさせることです。 したがって、各国が「グローバルシステム」の政策に準拠した措置を実施しなければいけない、ということです。 国連は、国連憲章で定められた目的を達成するために、これらの「グローバルシステム」が不公平なくあらゆる場所のすべての人の利益のために機能することを保証している、と思われるかもしれません。 しかし、それは誤った考えです。 なぜなら、国連の組織は、主にアメリカに拠点を置く「既得権益」の影響を強く受けているからです。 アメリカの利益が、世界をリードする、世界を支配する「権利」を主張していることも実証されています。 「アメリカの利益は人類の利益のためになる」という主張もありますが、アメリカの支配は自分たちの利益のためでしかありません。 NSSM 200（国家安全保障検討覚書き）という文書では、アメリカの利益になるという観点から、アメリカの安全保障に悪影響になるかもしれない人口増加について、懸念を表明しています。 特に発展途上国の特定の国での人口増加を懸念していますが、特定された国はすべてアメリカの利益になる資源を持つ国です。 人口抑制として、発展途上国の女性に生殖や家族計画について教育する、妊婦検診を推奨しHIV検査の機会を与える（妊娠中は偽陽性が出やすいことに注意）ということが行われています。 また、人口増加の弊害として、食料不足から飢餓が引き起こされていることを主張し、アグリビジネス企業の進める大規模な農業方法を推奨します。 実際は、食料は十分にあり、貧困や飢餓の根底には先進国の搾取の存在が関わっています。 また、大規模農業、単一作物の栽培、輸出の増加が経済成長を促進し、発展途上国の経済成長につながる、という主張も間違っています。 グローバリゼーションにより開かれた市場に参加できるのは大企業のみで、中小企業は参加できていない現実があります。 輸出用の作物の栽培ばかりが増え、地元の人に作物が行き渡らなくなるということが起こっています。 特にグローバリゼーションの恩恵を受けているのは、 ●石油会社 です。 支配的な既得権益は、 ●ウォール街（金融） などの業界があります。 貧しい地域にグローバル大企業が進出することは、その地域で雇用が生み出され経済発展につながると考える人もいるかもしれませんが、実際は、IMFと世界銀行によって課された厳しい緊縮政策の悪影響に苦しむことを余儀なくされています。 貿易自由化、自由貿易は、規制に縛られることなく自由に貿易が行えるという意味を持ちます。 WTO（世界貿易機関）により推奨されている既存の取引システムには、大企業に有利なシステムになっており、公平さはありません。 現在も運用されている多くの貿易協定がありますが、アメリカーEUの間のTTIP（大西洋横断貿易投資協定）、EUーカナダの間のCETA（包括的経済貿易協定）などが施行されています。 このような貿易協定は、大企業に有利な権利を与え、協定に参加する国が守るべき統一した規制が敷かれます。 例えばカナダは近年、アメリカの緩い企業規制にほぼ従っています。 そして、CETAを通じてアメリカの影響を受けたカナダが、規制の厳しいヨーロッパに間接的にアメリカからの影響を及ぼすことになります。 アメリカの影響で遺伝子組み換え作物を多く栽培するカナダと協定を結ぶことにより、EU諸国の有機農業は弱体化させる可能性があります。 ISDS（投資家対国家紛争解決）と呼ばれるシステムは、既得権益側である投資家が特定の国の法律の存在により損害を受けていると判断した場合、訴訟を起こすことができるシステムです。 ヨーロッパでは、ICS（投資裁判所システム）と呼ばれています。 現在、ICSはEUと他国との間の二国間協定にのみ適用されていますが、これを多国間に変更することが提案されており、それはすべての貿易協定にグローバルに適用されることを意図しています。 これが適用されると、各国の政府は既得権益の投資家にとって不都合な法律の制定に消極的になる可能性があります。  2017年2月に発効されたWTO貿易円滑化協定（TFA）は、自由貿易の促進と円滑化を主張しています。 これは、特定の規制の存在が貿易の足かせになっている場合、貧しい方の国に罰が課せられるような不公平なシステムになっています。 開発は「前進」の重要な側面であるという主張は、貿易、経済成長などすべてがグローバリゼーションの議題の中心とし、継続的な経済成長を世界中に押し付けます。 グローバル経済の概念は、グローバリゼーションをサポートすることのみを目的とし、そのために世界経済という実態を「管理されるべきものである」という概念を促進しています。
WHO（世界保健機関）の主な目的は、WHOのウェブサイトに記載されているように、
を達成することです。 21世紀に人類が直面すると考えられている問題の一つ、「疾病」。 この問題を解決するには、問題の原因を正しく理解することが不可欠です。 WHOはICD（国際疾病分類）という疾病を分類する国際基準を設けており、定期的に更新しています。 ICDの中では、疾病を細菌性か非感染性かの２種類に分け、基本的に各疾病に3文字コードが割り当てられます。 たとえば、狂犬病はコード「A82」で識別されます。 病気が細菌によって引き起こされるという誤った考えについては、第３章「病原菌理論の虚偽」で、非感染性疾患の原因について医療機関の知識レベルが低いということは、第７章「非感染症」で詳しく説明しています。 病気の原因をしっかり把握できていない現代医療が病気の予防と治療に使う方法、「薬」と「ワクチン」は、不適切な解決策であることを意味し、実際病気は減るどころかどんどん増えています。 なぜ現代医療は自身の間違いを認めないのか？ これは既得権益の影響が大きいためということは明らかです。 医師ですらこの過ちに気づいていないのは、既得権益による医学教育の賜物です。 また、FDA（アメリカ食品医薬局）の承認を受けている医薬品は安全が証明されているというわけではないことは、承認後に副作用、死亡例があった医薬品の報告が多いという事実からもわかります。 世界各国で現在取り入れている医薬品承認のプロセスは異なりますが、承認手続きにグローバル化が取り入れられると、既得権益が世界中の医療システムを都合のいいように変更することが可能になります。 ICH（国際医療用医薬品調和技術評議会・人間が使用する医薬品の技術要件の調和のための国際評議会）は、1990年に設立された医薬品承認に関わる機関です。 ICHの役職には、大手製薬が作るPhRMA（アメリカ研究製薬工業協会）からの代表が入っており、医療機関や製薬などの既得権益が絡んでいます。 またICHの役職には、BIO（バイオテクノロジーイノベーション協会）からの代表も入っており、アメリカのバイオテクノロジー業界からの既得権益も絡んでいます。 このような機関が資金提供する研究は、機関に影響を及ぼす既得権益に都合のいい結果を出すように務めます。 医療業界の既得権益の中にいる人々は、そのシステムが存続する限り永続化に既得権を持てるため、欠陥の存在を認めることに非常に消極的です。 「エイズの原因はHIVウイルスではない」と主張するピーター・デュエスバーグ教授は、著書「エイズウイルスの解明」で、
とコメントしています。 医療システムで働くすべての人はその存続に明らかな「既得権益」を持っており、それが終わりを迎える場合何らかの影響を受けますが、大多数の人々はこの問題に関心を持っていないため現在の医療システムの存続が続いています。 そして、グローバリゼーションが促進されることで、既得権益の恩恵はさらに大きくなります。 WHO（世界保健機関）はそのような医療機関の統治機関であり、CDC（アメリカ疾病予防センター）はアメリカの医療統治機関でありながら「他国の医療問題はアメリカ国民の健康にリスクになる」とし、他国への介入を正当化します。 1918年のインフルエンザ（スペイン風邪）とペストは、そのようなエピデミックの例として頻繁に用いられ、人々の恐怖を煽ってきました。 この恐怖は、世界中の継続的な監視を正当化し、新たな潜在的危険の発生を検出するためにも利用されています。 人の健康は他人の健康には依存していませんが、外部の要因を含む特定の要因に依存しています。 科学者のキャリアは「どれだけ資金を獲得できるか」という能力によって決まり、それには既得権益のコンセンサスを受け入れることは必須で、異議を唱えるということは資金もキャリアも諦めなければいけないことを意味します。 科学者も人間であり、政治的イデオロギーや金銭の誘惑から免れることは難しいようです。 このようなシステムができてしまった裏には、1つの財団の存在があります。  「グローバルロール」という記事では、ロックフェラー財団を、WHO、ユニセフ、世界銀行とともに、大きな財政的影響力を持つ「プレーヤー」の1人として特定しています。 ほとんどの医薬品は石油由来の化学物質から製造されています。 ロックフェラー家が、アメリカの石油産業の発展に大きく関わってきた事実にも注意が必要です。 ロックフェラーが所有するスタンダードオイル会社によって生み出された富は、この家族が実質的に石油産業を支配することを可能にしました。 そのためロックフェラー家は、自社製品を利用した医療システムの開発に明らかに既得権を持っていました。 ロックフェラー家はアメリカの医療システムの開発に貢献しただけでなく、医学研究にも関わっていました。 その一部は健康の改善を促進することとは、ほとんど関係がありませんでした。 石油という生物と地球の生態系の健康に有害な物質を薬にするということは、「有害な側面もあるが、治療効果もある」という信念から来ています。 「石油化学産業の調査」というタイトルの記事では、
と述べ、石油化学製品の潜在的危険性が想像以上に大きいことを示唆しています。 さらに、
とも述べています。 このような潜在的危険性のある石油化学製品を薬として使用し続けている理由として、「正しい用量で使用すると有害物質でも有益である可能性がある」という誤った考えがあります。 第６章「地球の汚染・科学の失敗」で説明したように、安全性試験は「観察可能な悪影響がない」用量を決定します。 これは「全く副作用のリスクがない」という意味ではありません。 人々が日常的に使用する医薬品と化学物質の無数の組み合わせから生じる悪影響を決定するためのテストは、実施されていません。 「医薬品やワクチンが命を救う」というメッセージを宣伝し続けている組織の広大なネットワークがあることは明らかです。 さらに悪いことに、これらの組織内で働く人々の大多数は、心から人々を助けたいと思って働いています。 医学的知識が低い人々は、医学的専門家の専門知識に依存しているため、誤った理論が正される機会を逃しています。 医学専門家は、既得権益の影響下で機能する医学教育を受けてきているため、石油化学製品は医薬品の主要成分であり続けます。
教育は知識を伝達していくプロセスですが、同様に誤った情報の普及としても機能します。 ハーバート・シェルトンの著書「ナチュラルハイジーン」の一節に、
とあります。 医学部のカリキュラムはさまざまですが、必然的に「薬」が病気の適切な治療法であることを医学生に教えるコースが含まれています。 医師の教育のメインは、病気を治療するための医薬品への信念に基づいています。 微生物学、病理学、薬理学、免疫学と呼ばれる科目では、医学生は細菌、病気、薬、ワクチンについて学びます。 その過程で、「これ以外の他の知識は軽蔑されるべきである」と教えられています。 「quack」という単語は、もともとアヒルがうるさく「ガー、ガー」鳴くという意味がありますが、「インチキ」「偽医者」という意味もあります。 医学的知識を持っていると主張しているけど適切な医学的資格を持っていないため、「医学」を実践することを許可されていない人を表すために使用されます。 この用語は、病気の治療薬として使用されているが、適切な規制機関によって承認されていない物質を表現するためにも使用されます。 ロックフェラー家が影響を及ぼす石油業界から派生した現代の医療業界は、この医療利権の永続を目的に、医学教育システムも利用することにしました。 19世紀のヨーロッパ、特にドイツでは、病気とその原因について、実験室での研究が急速に普及しました。 ドイツの大学にこの方法を視察に行ったアメリカ人医師たちは、この方法を絶賛。 アメリカに戻り、ドイツで見た方法を再現しようとします。 ジョンズ・ホプキンス大学の医学部は、その第１号です。 ヨーロッパ流の科学医学の研究室の設立には、多額の資金が必要であったこともあり、一般の医師たちは消極的でした。 代わりに、医療を自分の利益につなげられると考えた勢力が資金提供に乗り出し、既得権益を握ります。  ドイツに視察に行ったアメリカ人の一人であるエイブラハム・フレクスナーは、医師ではなく教育者です。 全国的な医学部の教育の質に関する調査を依頼されたエイブラハム・フレクスナーは、「フレクスナーレポート」という報告書で、ドイツの実験室調査がベースになっている医学を絶賛。 「石油に含まれる成分を抽出し製造した薬を用いて治療をする医学を教える学校のみ医科大学として認定する」という内容のレポートを作成しました。 ロバート・コッホ博士が、「結核菌が結核の原因物質」という結論を出したのも、実験室ベースの研究でした。 コッホ博士の理論が誤りであることは、第３章「病原菌理論の虚偽」で説明しています。 残念ながら、結核菌が無実であるということは、現代医療は認めていません。 そのため、現在も医学部では微生物学という科目で結核菌が結核の原因であると教えられています。 フレクスナーレポートでは、「アメリカでの医学が世界の医学を引っ張っている」と主張していますが、この主張は証拠によって裏付けられていません。 実際には、アメリカの医療システムは他の先進国のものと比較した場合、うまく機能していません。 2017年、コモンウェルス財団が発表した報告書では、先進国11か国の医療制度を比較した「医療制度のパフォーマンス」の項目で、アメリカを最下位に格付けました。 アメリカの医学は収益性を優先させるあまり、利益相反と倫理的問題を引き起こしています。 医学生は医薬品を「必須医薬品」と見なすように教えられ、発展途上国の貧しい人々が手頃な価格の医薬品を入手できるように支援したいと思わせるような教育が行われています。 UAEM（必須医薬品のための大学）は、2001年に始まった運動の組織であり、イエール大学の学生が国境なき医師団と協力して、サハラ以南のアフリカでイエール大学が開発したHIV /エイズ薬のジェネリック医薬品の生産を許可を、大学と大手製薬会社に求めました。 これは、アフリカ大陸全体でのHIV治療の大規模な拡大につながりました。 学生が教えられた誤った情報により、現在も何百万人もの人々が、有毒なARVという医薬品により毎日害を受け続けています。 医学部を終えた医学生の一部が進む2年生の大学院EIS（エピデミックインテリジェンスサービス）というコースを卒業すると、 ●CDCの研究員 などの出世コースが用意されています。 これ以外にも、EIS卒業生は、財団、メディア、非政府組織、製薬での役職を与えられることもあり、現代医療システムの永続化を支える要に成長します。 さらに大学卒業後、医師になった学生たちはCME（継続的な医学教育）という製薬会社が大きなスポンサーであるコースの参加が義務付けられています。 CMEが扱うトピックのほとんどは、医薬品に関連しています。 また、医学生は世界中で蔓延が問題になっている「メンタルヘルス」についても学びます。 学生が教えられる対処法は、向精神薬の処方です。 興味深いことに、2019年4月の「医師と医学生のメンタルヘルスのサポート」という記事で、多くの医学生と開業医も、うつ病、不安、燃え尽き症候群、ストレスなどメンタルヘルスの問題を経験してきていることが報告されています。 患者の健康に責任を持つ人々が「不安定な思考、認識、感情、行動」を持っていると見なされる可能性があることは、心配です。 また、WHOが非感染性疾患の主要な危険因子の1つとして「不健康な食事」を含んでいるにもかかわらず、医学部では健康なライフスタイルについての教育が不足しています。 これは、栄養学が栄養士の扱う領域であり、医師の領域ではないという考えからきていると思われます。 医学部で費やす年月、高い学費は、現代医学に内在する多くの欠陥を正しい理論と解釈する強い信念を深く根付かせ、欠陥を認めることが非常に難しい状況を作ります。 デリック・ロンズデール医学博士の著書「なぜ私が正統医学を去ったのか」では、
という記述があります。
医学雑誌「ランセット」の社説では、医学研究の目的を以下のように述べています。
このような目的が掲げられていますが、実際は営利目的なんではないか？と思わせるような事実をランセットは指摘しています。
医学研究が営利目的に傾いている原因のいくつかに、以下のことが挙げられます。 １、研究を開始する前にその重要性を評価できていない。 新薬やワクチンの有効性についての研究は、その調査結果の信憑性が低く、ひどい場合はゴーストライターが書いた原稿に医師がサインしたものを発表します。 科学や医療の専門家という公衆衛生のために働く人々が、立場上追求すべき目的と反対の結果を引き起こしかねない利益相反の問題が浮上します。 しかし社会的にこの利益相反は、詐欺や違法行為ほど重罪とみなされていません。 1998年にFDAによって承認されたロタウイルスワクチンがいい例です。 ロタウイルスワクチンが認可されてから約1年以内に、ワクチンを受けた子どもたちに100例以上の重度の腸閉塞が報告されました。 そしてロタウイルスワクチンは、市場から回収されました。 このワクチンに関連していたFDAとCDCの委員会のメンバーは、ほとんどがワクチン製造業者と関係のある面々でした。 開業医や医学研究者は、医療業界から金銭的利益を得るべきではありません。 しかし、医学研究は医療業界と関連のないところでも既得権益に利用されてる面があります。 特定のプロジェクトでは、男性と女性の両方の生殖能力を低下させる方法の調査が行われています。 19世紀後半にフランシス・ゴルトンが優生学という用語を作り出した頃から調査されています。 イギリスで始まった優生学の思想はすぐにアメリカにも広まり、NSSM 200（国家安全保障研究覚書）は、1970年代に特に発展途上国での急速な人口増加について懸念を表明しました。 効果的な避妊法研究の一部はロックフェラー財団によって資金提供され、財団の年次報告書に記録されています。 1993年11月の「COOHの機能的および免疫学的関連性-ヒト絨毛性ゴナドトロピンベータの末端伸長：WHO避妊ワクチンへの影響」という記事では、
という記載があります。 抗hCG抗体は、子宮内での卵子の正常な発育をサポートする女性ホルモンを阻害します。 このワクチンは多くの国で臨床試験でテストされ、そこにはインドが含まれます。 研究では、「ワクチンによる抗体価が一定レベルに達した場合は避妊効果は有効であるが、定期的にワクチンを接種しないと抗体価のレベルが下がり、最終的に生殖能力が回復する」ことが発見されました。 避妊ワクチンは、複数回接種しないと既得権益に都合のいい効果は得られないようです。 ロックフェラー財団は、この研究の大きな出資者です。 人の健康に計り知れない悲惨な影響を与える可能性のある研究題材として、「遺伝子編集」もあります。 ゲノム編集（遺伝子編集とも呼ばれる）は、科学者が生物のDNAを変更できるようにするテクノロジーです。 この研究の最終的な目標は、これらの技術を使用してヒトDNAを改変することです。 病気の予防と治療に貢献する可能性を打ち出し行われているこの研究は、遺伝的要因が大きな原因と考えられている「がん、心臓病、精神疾患、エイズなどの予防と治療のため」とされています。 これらの病気はすべて議論されており、欠陥のある遺伝子によって引き起こされたものではないことが示されています。 人間の遺伝子を操作することは、病気の治療の目的であるとしても、明らかに倫理的に計り知れない意味を持っています。 遺伝子編集研究への出資者は、 ●ロックフェラー財団 が含まれています。
2030アジェンダは、21世紀に人類が直面する問題を解決するための国際社会の取り組みの最新版です。 17ある目標のうち、 ●貧困を終わらせる これらが最重要視されています。 一見素晴らしい目標ですが、これらは人々を欺く嘘であると言えます。 これらの問題の根本になっている原因は正しく理解されておらず、既得権益の影響を受けている専門家の意見に異議・反論を唱えることは妨害されます。 「持続可能な開発（SDGs）影響サミット」というタイトルのウェブページは、2018年9月に開催されたサミットに言及し、
と述べています。 過去の第1次〜第3次の産業革命では、主に実業家や金融業者など、非常に少数の人々の所得水準は上がりましたが、それ以外の一般の人々は貧困に陥り貧富の差が拡大しました。 第4次産業革命も同様の結果になる可能性があります。
PR（広報）は、多くの企業が自社の製品やサービスに関する情報を一般に提供するために使用するマーケティングツールです。 多くの場合、報道機関に向けて発表するプレスリリースの形式であり、組織の製品やサービスへの関心を高め、購入してもらうことを目的としています。 プレスリリースは、非営利団体によっても使用されます。 例えば、WHOはニュースリリースを発行して、最新の「病気の発生」などの問題について一般に通知します。 プロパガンダは、「虚偽、または誇張された情報であり、政治的目的、または見解の支持を得るために使用される」という定義があります。 PRと違い、人々を欺く情報の使用という意味があります。 現在の民主主義社会では、見えない力が大衆の意見、習慣、好みなどを操作しています。 例えば石油化学製品は、マーケティングにより消費者に有益であるという面ばかり宣伝され、健康や環境に有害であるという側面は知らされていません。 消費者の多くは、「製品が安全でない場合は市場に出回らない」という固定観念があるため、マーケティングの謳い文句に疑いを持ちません。 心理学者が個人と権威者との関係を調査したところ、偽の専門家が他人の思考や行動を操作するのは非常に簡単であることがわかりました。 そして、大多数の人々が権威者を信頼するという事実は、さまざまな方法で既得権益によって悪用されてきました。 世論を操作することができるもう一つの効果的な方法は、「恐れ」を利用する方法です。 この戦略は、感染症が危険な病原体によって引き起こされ、健康に深刻な脅威をもたらすという欺瞞的な考えを永続させるために、権威に対する国民の信頼への依存と利用し、医療機関によってしばしば使用されます。 そして最後は「ワクチンがこの恐怖を解決」というパターンができあがっています。 都合の悪い情報が一般に公開されるのを防ぐことに既得権を持つ人々は、都合の悪い情報に対し徹底的に攻撃します。 化学物質の危険性を指摘したレイチェル・カーソンの著書「沈黙の春」に対し、全国農業協会は予算を倍増させ、沈黙の春の酷評キャンペーンに徹しました。 「BSEの本当の原因は、有毒な有機リン酸塩での牛の洗浄」と指摘したマーク・パーディーも、大変な誹謗中傷に遭いました。
社会は3つの「セクター（部門）」で構成されていると言われています。 １、民間、またはビジネス ３、の非営利団体というセクターの目的は、困っている人々を支援する、つまりチャリティーや慈善活動を行うことですが、注目したいのはこの資金源です。 慈善活動団体の2017年収支報告の統計を見ると、アメリカ全体の慈善活動団体が4,000億ドルを超える寄付を受けています。 非営利団体が集合的に、多数の多種多様な「正当な理由」のために巨額の資金を調達できることは明らかです。 慈善団体が集める収益は年々大きくなっている傾向にありますが、この理由は以下の通りです。 ●オンライン寄付の普及 一部の慈善団体の活動は、2030アジェンダの目標に対する財政的支援を増やすため、ボランティアのスタッフを動員して、世界中の何百万もの若い学生にグローバル目標について教育しています。 この「教育」には、気候変動と感染症に関する誤った考え、これらの問題に対処できると主張されている不適切な解決策が含まれます。 2030アジェンダを全面的に支援する国連基金は、1997年に10億ドルを寄付した億万長者のテッド・ターナーによって設立されました。 国連基金は、
と説明されています。 2030アジェンダの目標を推進するために、チャリティーや慈善団体を通じて多くの利害関係者が協力して取り組んでいることは明らかです。 感染症、疾患、貧困、農業などの分野で活動する慈善団体は、国連やロックフェラー財団、ビル＆メリンダゲイツ財団などのグローバルパートナーによって資金提供されていることがあり、既得権益の目標に沿って活動しています。
 放送、出版、インターネットなどのマスコミをメディアと呼びますが、従来のメディアは信頼できる情報源からの正確で偏りのない情報を提供し、ニュースは事実であると見られていました。 しかし、この見方はひどく誤解を招くものです。 既得権益が主流メディアを所有・管理しているため、メディアの扱う情報の資料は、通信社やPR機関から提供されています。 メディアはこの資料の信憑性を精査することなく、発信します。 また、既得権益はインターネット上のSNSや検索エンジンにも影響を与える力を持っていますが、現在はまだそこまでインターネットを制御していません。 （注）この本「あなたが病気になる本当の理由」は、2019年12月に発刊されています。 インターネットは依然として貴重な情報源であり本物の情報がたくさんありますが、中には誤った情報、プロパガンダも存在します。 インターネット上でも、既得権益のコンセンサスに反する意見や情報は、「陰謀論」「フェイクニュース」というレッテルを貼られる風潮があります。 この「陰謀論」や「フェイクニュース」というレッテルを貼る手法は、イギリス政府による「フェイクニュース」への調査の開始によって実証することができます。 2017年からイギリス政府はインターネット上のコンテンツを精査することを始めました。 この精査は「ファクトチェック」と呼ばれます。 ファクトチェックにより信憑性が確立されたコンテンツのみが、パブリックドメインに残るようなシステムを目指しています。 イギリス政府は、独立したファクトチェック慈善団体が中立の立場でこの調査を行っていると説明していますが、この慈善団体の資金提供者の1人は、億万長者ジョージ・ソロスの創設したオープンソサエティ財団（OSF）であることに注意が必要です。 既得権益のコンセンサスが強くメディアに影響を与えている例として、感染症が挙げられます。 １、麻疹 を例に説明します。 １、麻疹 麻疹は、比較的最近まで軽度の病気と見なされていましたが、現在では伝染性が高く、致命的となる可能性があると報告されています。 2019年のWHOの麻疹ファクトシートでは、
と記載されていますが、これは誤解を招く恐れがあります。 この11万人の死亡は、麻疹に起因するというより、合併症による死亡に起因しています。 ウイルスにより引き起こされるとされている麻疹は、
とされていますが、微生物学の教科書で、
と説明されていることが、WHOの見解と一致しないということを指摘するジャーナリストはいません。 残念ながら、ジャーナリストは常に、「ウイルスは人々を感染させ病気を引き起こす危険な病原体である」というコンセンサスの見解に準拠した原稿を作成します。 適切な例として、「麻疹の症例がヨーロッパで過去最高を記録」という2018年8月の記事では、
と述べています。 この記事の執筆者は、1987年の「麻疹ワクチンの失敗」というアメリカ公衆衛生ジャーナルの記事と対比すべきでした。 「麻疹ワクチンの失敗」という記事では、
とあります。 ワクチンの有効性が疑われる事実があるにもかかわらず、NHS（イギリス国民保険）のウェブサイトでは、
と主張しています。 ２、エボラ出血熱 2019年5月のWHOファクトシートでは、エボラ出血熱の致死率を、 25〜90％の間で変動する（平均約50％） とし、非常に深刻な健康問題であることを強調しています。 エボラの初期の症状は、 ●発熱 など。 その後、 ●嘔吐 が報告されています。 これらの症状から、エボラ出血熱が毒素に関連していることは明らかです。 2018年初頭からコンゴ民主共和国で感染拡大が始まったとされるエボラの本当の原因は、ウイルスではなく毒性物質の可能性があります。 コンゴ民主共和国は、コバルト、銅、ダイヤモンド、タンタル、スズ、金などの貴重な鉱物を大量に保有している国であり、感染拡大が発生した北キブを含む地域では、多くの国際的な鉱業会社が操業していました。 毒性物質への曝露という意味で、鉱業が特に危険な職業であることは、第６章「地球の汚染・科学の失敗」で説明しました。 この問題は、大手メディアではほとんど取り上げられません。 ３、ライム病 ライム病は、ボレリアブルグドルフェリという細菌によって引き起こされ、この細菌に感染したダニに刺されることで人間に感染するとされています。 ライム病の症状は、 ●発熱 とされており、治療せずに放置すると、感染は関節、心臓、神経系に広がる可能性があるため、抗生物質での治療が推奨されています。 ライム病は細菌によって引き起こされると信じられていますが、潜在的な原因として、合成ピレスロイド化合物から生成された防虫剤が挙げられます。 このような情報はほとんどのメディアが報じないため、多くの一般の人々は情報が不十分であるだけでなく、特に健康問題に関連するトピックについて誤った情報を信じていることがよくあります。 非主流メディアが大手メディアの見解に異議を唱えることもありますが、この本でも主張している「病原菌理論」に異議を唱えるメディアはほとんどありません。 まとめ既得権益を握る勢力が推し進めるグローバリゼーション。 表向きには世界で起きている問題を解決する道であるように見せ、実際は支配者層に都合のいい政策を行っているだけということがわかりました。 その目的は、 ●自分たちの収益をさらに増やす など、普通に考えて映画や小説の中で描かれる世界の話のように見えますが、2019年末からのパンデミックがあったため、この章に書いてあることと本当の世界で起きていることが繋げやすくなったように思います。 いろいろ怖いことが書いてありましたが、この内容を多くの人が知り、支配者層のコントロールに従わなければ支配者層の目標は達成されません。 私は近い将来、家族や友達と「2020年はすごいことがたくさん起きたけど、今は本当にいい時代になったね〜」と言い合えるような世界になると思っています。 現在はまさにいい方向に変わる転換期であると言えます。 次回、第１０章「病気の本質と原因」は、最終章です。 病気に対しての正しい認識と誤った認識、健康を維持するためには具体的にどうしたらいいのかについて説明しています。
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(私論．私見)