原爆の研究は､確かアインシュタインの光量子エネルギー論に由来すると聞いたことがあるが、門外漢なので分からない。それはともかく、アインシュタインの時代、原爆の研究が進んだのは間違いない。一説によれば、原爆研究は最初イギリスではじまったとある。それがどのような展開を見せて行くことになったのか、知りたいが分からない。

　広島で爆発したウラン原爆の原理はイギリスで生まれた。ウランの核分裂を最初に指摘したオットー・フリッシュがイギリスのバーミンガム大学にナチスから逃 れてやってくると、そこにはドイツから帰化していた理論物理学者のルドルフ・パイエルスがいた。フリッシュとパイエルスは、ウランが核分裂の連鎖反応を起 こす臨界量を求める計算をした。

　ウランの核分裂の連鎖反応は

（ａ）ウラン２３８に高速中性子を衝突させた場合
（ｂ）ウラン２３５に低速中性子を衝突させた場合
（ｃ）ウラン２３５に高速中性子を衝突させた場合

の３つの場合に起こる可能性があります。ウラン２３８に低速中性子を衝突させ中性子を吸収させても核分裂しない。

（ａ）の場合は天然ウランとほとんど同じだが、臨界量は数トン以上となって、飛行機に積める爆弾とするには重すぎた。
（ｂ）の場合は、ウランの核分裂で生ずる高速中性子を低速にするために、黒鉛や重水のような減速材を用いなければならないのでかさばる。さらに、低速中性 子がウラン２３５の原子核に吸収されて次の核分裂を起こすまでに百分の１秒から千分の１秒の時間がかかる。これだけ時間がかかると、連鎖反応で生じたエネ ルギーによってウランの塊が膨張したり、蒸発したりして、連鎖反応が十分に継続する前に途中でストップし、普通の爆薬の爆発程度にしかならない。唯一、ウラン原爆になりうるのは、（ｃ）の場合です。
　＜出典＞英国生まれの原爆原理

　この頃、ヒトラーのユダヤ人迫害から逃れた二人の物理学者､ オットー・フィリッシュとルドルフ・パイエルスが､ ウラン235の核分裂連鎖反応の臨界量を計算したところ､ 実に､ わずか４５０グラムほどでしかないとの見積もりをえた｡ それは､ すでに開発されているウラン濃縮技術を使って原爆がつくれることを意味していた｡ 二人はドイツもすでにこれを知っているのではないかと考え､ 事態の緊急性をメモにしてイギリス政府に通報した｡ これを ｢フィリッシュ＝パイエルス・メモ｣と云う。

　｢フィリッシュ＝パイエルス・メモ｣の｢第一メモ｣は、｢(ウラン235を使うというアイデア) の可能性を検討し､ 適当な分量のウラン235によって非常に効果的な爆弾が構成できるだろうという結論に達した｣とある。 １９４０年２月の｢第二メモ｣には ｢もしかりにドイツ人がこの兵器を現在所持しているか､ 将来所持すると仮定した場合､ ……もっとも効果的な応戦は､同種の爆弾による対抗的脅威であろう｡ 攻撃のために爆弾を使用するつもりがなくても､ できる限り早く､ 迅速に生産を始めることが重要だと私たちには思える｣ とある。

　イギリス政府はこのメモを重視して､ 物理学者を中心に原爆の詳細を検討する ｢モード (ＭＡＵＤ) 委員会｣ をつくった｡そしてその勧告をうけて､ 原爆を開発する首相直属の暗号名 ｢チューブ合金 (アロイ) 理事会｣ という機関がつくられた｡しかし､ イギリス政府は､ 戦費を賄うのに手一杯であり､ ドイツの爆撃が激しくなったこともあり､ ドイツの研究に負けてはならないと考え、北米大陸での原爆開発を望むようになった。こうした働きかけの一つとして､ 原爆の製造に必要な条件を詳述したモード委員会の報告書が アメリカに提供された（「イギリスは、ドイツが先にこの兵器を手にすれば破滅的な結果になると考え、米国に積極的に情報を提供して共同開発の道を選んだ」）｡アメリカが原爆の開発を決定したのは､バンネバー・ブッシュ科学研究開発局長官がフランクリン・Ｄ・ルーズベルト大統領にモード委員会の報告書について提言をした直後である｡それゆえ､ 原爆開発の起源は､ フィリッシュ＝パイエルス・メモにあるといえる｡

　アドルフ・ヒトラー総統を始め、ナチス・ドイツ指導者層は原爆研究を悪魔科学とみなし、積極的な取り組みを躊躇した。これにより教育科学省からの資金援助が為されなかった。しかし、アルベルト・シュペーア軍需大臣は、フリードリヒ・フロム大将が、新兵器が開発されない限り、ドイツが戦争に勝つ見込みがないと言った言葉に、共鳴した。そして、科学者らを集めて、ナチスの政府高官たちに最初の講演を開いた。その時、ハイゼンベルクが、原子破壊とウランとサイクロトロン開発に関して報告した。アメリカが核開発で政府からの資金提供が豊富であることを述べ、ドイツでは教育科学省の理解が乏しいので、資金と資材が不足している上に、科学者が軍に招集されて不足している状況を訴えた。アメリカの核開発がドイツをリードしている事実を述べた。講演後に、シュペーアがハイゼンベルクに原子爆弾の開発は何年後に可能かと質問した。ハイゼンベルクの答えは、原爆製造の理論には何の障害もなく、生産技術への援助があれば、2年以内に可能であると答えた。

　６．２３日、シュペーアはヒトラー総統に報告したが、「ユダヤ的物理学」として、ヒトラーは関心を示さなかった。

　６．２７日、バネバー・ブッシュ氏を委員長に米国防調査委員会(NDRC)が発足する。

　１９４１．４月、日本陸軍空港技術研究所長の安田武雄中将が大河内正敏博士（理化学研究所長）に「原爆の研究」を依頼する。

　１０．１１日、ルーズベルト大統領、原爆開発の英米協力をチャーチル英首相に提案。１１．２８日、米政府が原子力研究をNDRCから科学研究開発局(OSRD)に移し、原爆課を創設 。研究件数16、総費用30万ドル。

　１９４２．１月、コロンビア、プリンストン両大学の核研究グループをシカゴ大学に移し、「冶金研究所」（アーサー・コンプトン所長）を開設。プルトニウム研究と実験用 原子炉建設に着手する。

　８．１３日、原爆を製造するマンハッタン計画が始まる。本部はワシントンの陸軍省。

　９月、米陸軍レスリー・グローブス少将を総責任者に任命。 ｢マンハッタン工兵管区｣が設けられる。これにより莫大な費用と科学・技術者を総動員した原爆開発計画､ マンハッタン・プロジェクトが正式に発足した。９．２３日、原爆製造に関する軍事政策委員会(MPC) 発足。１１月、ニューメキシコ州ロスアラモスに原子兵器研究所の敷地を買う。ロスアラモス研究所の所長には物理学者のローバト・オッペンハイマーが任命された｡続いてワシントン州ハンフォード､ テネシー州オークリッジなどに原爆を製造するため大規模な施設が続々とつくられる。

　１２．２日、エンリコ・フェルミ博士がシカゴ大学で世界初の原子炉「シカゴ・パイル1号（CP-1）」を完成させ、原子炉が臨界に達する（核分裂を起こす）核分裂連鎖反応実験に成功。世界で初の「原子の 火」。

　１９４３．１月、理化学研究所の大河内正敏博士からの「原爆の研究」依頼に対し、仁科芳雄博士の研究室が「可能」とする報告書。研究始まる。１月、テネシー州オークリッジでウラン分離工場（クリントン工場）の建設が始まる。

　２．２３日、ノルスク・ヒドロ会社の重水工場が、6人のノルウェー人の決死隊により、爆破されてしまった。これにより、重水素が入手困難になった。また、戦況の切迫から、6週間以内に実践に使用できる兵器以外の研究をヒトラーが許さなかったため、シュペーアは第二次世界大戦中に製造が間に合わないと予想された原子爆弾の開発中止を決定した。

　３．１５日、原子物理学者ロバート・オッペンハイマー博士、ロスアラモス原子兵器研究所長に着任。４．６日、ワシントン州ハンフォード工場建設始まる。５．５日、米国軍事政策委員会が日本への原爆投下を決定。

　８月、英国の原子力科学者が原爆を共同で開発するため米国に移住。１１．４日、クリントン工場の原子炉操作開始。

　ドイツは、自国の科学水準が最高であるとの幻想に囚われていたために、連合国側によって原爆が作られるとは考えもしなかった。100名に満たない科学者と技術者が、原子炉の開発を始めた。戦争終結まで、1,000万ドルの予算を消費した。

　１９４３年の末、 ドイツが原爆を開発していないことが明らかだった。これに比して アメリカで原爆開発が続けられた。原爆の開発にはマンハッタン・プロジェクトのような巨大な施設群が必要であつたが、 ドイツ国内にはウラン濃縮工場のような大規模な施設はなかった。フランスの物理学者ジョリオ・キュリーは、ドイツは原爆を開発していないとの情報をイギリス政府に流していた。 １９４３年の夏にはイギリスの秘密情報局もドイツは原爆を開発していないとする公式の報告書をアメリカに渡している｡ アメリカのグローブス将軍が指揮するアルソス科学情報調査団も､ ドイツは原爆を開発していないとの調査結果を報告している。 ｢われわれが入手した情報からは､ ドイツが本格的に原子爆弾の開発を行なっていることを裏付ける証拠は発見できませんでした｡ドイツは核兵器の開発に関する調査検討を行なったのちに開発を放棄したものと思われ､ 現在この分野に関するドイツの研究は､ 国内の科学雑誌に発表されている程度の学術的かつ小規模な物にとどまっているものと考えられます｣ (｢アルソス調査団からグローブス将軍への報告｣１９４４年１月)。

　１９４４（昭和１９）．９．１８日、フランクリン・ルーズベルト米大統領とウィンストン・チャーチル英首相が米ニューヨーク州ハイドパークで会談し、日本への原爆投下と将来の核管理について申し合わせ秘密協定を結んだ。これをハイドパーク協定と云う。１９７２（昭和４７）に初めて公開された。それによると、ニューヨーク州ハイドパークの大統領私邸でルーズベルトと会談した英国のロナルド・キャンベル大使がルーズベルトから「劣等アジア人種」の品種改良というとんでもない提案を受けたと本国に宛てた書簡に書き残している。

　結局、原爆開発に関わる科学者たちを駆り立てた「戦争早期終結論」は、広島に続く長崎への原爆使用によって、「ドイツ原爆対抗論」と同様に虚構の理論であったことが明らかにされた。

　最新の調査によると、アメリカ政府は１９４３年５月という早い時点で「対日投下」を決定し、原爆使用を来たるべき戦後の原子力開発競争において、アメリカがとりわけソ連に対していかに優位を確保していくかを中心に議論していたことが判明している。

　大戦中、アメリカとソ連は同じ陣営に属してはいたが、戦後の世界再建に向けてにらみ合っていた。ともに増大する軍事的脅威に危機感を感じ取っていた。ソ連はヨーロッパ戦線でベルリンを陥落し、東ヨーロッパの大部分を手中に収めるにまで至っており、アメリカと対等の席につくはずであった。ところが、原子爆弾という切り札によってソ連の優位は崩れ、アメリカに交渉のイニシアティブを握られてしまったのである。

　原子爆弾は対ソ外交を有利に運ぶ上で、効果的な材料だったのである。

●ちなみに、「マンハッタン計画」に携わったユダヤ人科学者の中で、もっとも反日強硬派だったのはフォン・ノイマンだろう。彼は日本人を蔑視し、京都を原爆の最初の血祭りにあげるべきだと主張。京都が日本国民にとって深い文化的意義をもっていたというまさにその理由によって、京都の破壊を求めていたのである。

　しかし、ヘンリー・スチムソン陸軍長官の反対によって、京都は原爆のターゲットから外された。彼は、京都の代わりに長崎の追加を指示したのである（１９４５年７月２２日）。

●一般に、この時にスチムソンが京都を原爆のターゲットから外した理由として、「スチムソンは京都が歴史のある都市であることを理解していたから」という“美談”で語られる場合があるが、だまされてはいけない。この“美談”は、戦後、ＧＨＱがお涙頂戴好きの日本人を洗脳する為に、意図的に流したニセ情報である。

　アメリカ軍部の一部は京都を原爆投下目標とすることを諦めず、空襲を実施しなかった。原爆投下後に原爆の影響を正確に把握するため、空襲が禁止されていたのである。京都が最後まで空襲されなかったのは、原爆投下の前に日本が降伏したからにすぎない。（当時のアメリカ政府、特にルーズベルト大統領は日本人を“劣等人種”として激しく差別していたことで知られている）。

　スチムソン以外にも、「京都を戦果から救った恩人」と言われるアメリカ人が何人かいるが、すべて何の根拠もない流言に過ぎないのだ。詳しくは吉田守男著『日本の古都はなぜ空襲を免れたか』（朝日文庫）を読んで欲しい。

　ヘンリー・スチムソンは、太平洋戦争と原爆を語る上で、非常に重要な人物である。彼は、セオドア・ルーズベルト大統領の時代に政権に入り、以後、１９５０年に死ぬまで、７人のアメリカ大統領に仕えたことで知られている。第二次世界大戦中は、「マンハッタン計画」の最高責任者を務め、広島と長崎への原爆使用を決定した。

　それ以前に、彼は、ロンドン海軍軍縮会議においてアメリカ代表団議長として、また、フーバー政権の国務長官として、日本海軍力の制限のために中心的に働いた。さらに、フランクリン・ルーズベルト政権においては、経済封鎖によって日本を窮地に追い込み、真珠湾攻撃へと駆り立て、ついに、アメリカを太平洋戦争に参加させた張本人である。また、彼は、戦時中、日系アメリカ人を強制収容所に送った最高責任者であった。

　ルーズベルト大統領が急死すると、彼はトルーマン大統領の背後で、実質的にアメリカの戦争を指揮した。（トルーマンはスチムソンを全面的に信頼した）。

　戦争が終わると、彼は、原爆投下に対する批判を抑えるために、「原爆投下によって、戦争を早く終わらせ、１００万人のアメリカ兵の生命が救われた」と発言（１９４７年２月）。これが原爆使用正当化の定説となった。（「原爆神話」の誕生）。

　●「マンハッタン計画」の真相を語る時に、忘れてはならない人物がいる。バーナード・バルークというユダヤ人大富豪である。「バルーク家」はラビを生み出すユダヤ人指導者のファミリーで、ロスチャイルド家と深いかかわりをもち、彼は「アグダス＝イスラエル・ユニオン」というユダヤ系結社の代表を務めていた。バーナード・バルークは、相場の世界では冷徹な投資で巨額の資産を作った相場師として有名であり、政治家としても幅広く活躍した。

　●第一次世界大戦中は、アメリカの「国家防衛会議」に所属し、総力戦体制の遂行のために設置された「戦時産業調整委員会（ＷＩＢ）」の委員長を務め、独裁的権力を振るった。１９１６年のウッドロー・ウィルソン大統領の選挙資金集めでも決定的な役割を演じ、戦争が終わると、ベルサイユ講和会議に参加し、「賠償委員会」の委員長を務めた。そして、法外な賠償金をドイツに支払うように決め、ロスチャイルド商会傘下の国際銀行家たちやダレス兄弟と組んで、ドイツにヒトラー政権が誕生する手助けをした。

　彼は、その後も大統領顧問を務め、ウィルソン、ハーディング、クーリッジ、フーバー、ルーズベルト、トルーマンなど、６人から絶大な信頼を寄せられた人物だった。チャーチルの親友でもあった。

　●第一次世界大戦前、バーナード・バルークは１００万ドルの資産を持っていたが、それが終わった時には２億ドルになっていた。ヒトラーが戦争を起こすと、彼はチャーチル、ルーズベルトと語らってアメリカを参戦させた。

　バーナード・バルークは、第二次世界大戦中は、原爆開発の有力な支援者となり、「マンハッタン計画」を指導した。「マンハッタン計画」は、最高機密の軍事プロジェクトとして厳しい情報管理が行なわれる一方、大統領直轄の最優先プロジェクトとして、膨大な資金と人材が投入された。この計画の存在については大統領や陸軍長官など限られた関係者のみに知らされ、議会への報告などは一切行なわれなかった。

そして原爆が完成すると、バーナード・バルークは大統領顧問として、原爆の対日使用を積極的にすすめたのである。彼にとって、日本人の命なんてどうでもよかったのだろう。（彼は京都への原爆投下を主張していた）。

　●戦争が終わると、バーナード・バルークは「国連原子力委員会」のアメリカの主席代表となり、原子力の管理に大きな影響力を持つようになる。彼は全米一のウラン採掘業者グッゲンハイム財閥の代理人として働くウォール街の投機業者でもあったのだ。

　１９４６年、バーナード・バルークは、すべての核技術を国際的な管理下に置くことを提案した。しかし、それが人道主義的な立場からではなく「アメリカの核優位・核独占」という「ソ連への牽制」であることが明らかにされ始めると、この「国際原子力管理協定」の実現は破綻してしまったのである。

　１９４７年４月、バーナード・バルークは「冷たい戦争(冷戦)」の言葉を初めて使用した。一般に、彼が「冷戦」の名付け親であるとされている。

　●このように、ユダヤの大富豪であるバーナード・バルークは、第一次と第二次の２つの世界大戦で重要な役割を演じ、「原爆」と「冷戦」の誕生にも深く関与していたのである。彼は戦争によって自分の資産を増やしていた。一部の研究家の間では、バーナード・バルークは「戦争仕掛人」と呼ばれている。（バーナード・バルークは１９６５年に亡くなった）。

　広瀬隆・氏は、次のような事実を明らかにしている。

　全人口に対してユダヤ人口が５〜６％にしか過ぎなかった当時のアメリカで、広島に原爆を投下したＢ２９「エノラ・ゲイ号」の搭乗員として特別に選ばれた１５名のうち、ユダヤ人が７名も占めていた。機長のポール・ティベッツもユダヤ人である。広島に原爆を落としたとき、彼はまだ３０歳だった。その爆撃機はユダヤ人の母親の. エノラ・ゲイ・ティベッツにちなんで、「エノラ・ゲイ」と 名付けられていた。ポール・ティベッツ機長をはじめ搭乗員の多くは、戦後もずっと「全く後悔していない。夜眠れなくなったことも一度もない。あの時、我々は人類にとって最善のことをしたんだ」と述べ、原爆投下の正当性を強調している。このことからも、ユダヤ人の中には原爆の対日投下に反対する一方で、原爆投下を是認するユダヤ人もいることが判明する。

　アメリカのユダヤ人には、日ユ同祖論を信奉する強烈な親日家、親日家、日本に何の興味も持たない者、反日家、という具合に実にさまざまな人間がいる。また、アジアの中では日本よりも中国（華僑勢力）との友好を求めるユダヤ人もいるし、アジア勢力全体を嫌悪するユダヤ人もいる。

　ユダヤ人組織の「サイモン・ヴィーゼンタール・センター（ＳＷＣ）」は、第二次世界大戦中のナチスによるホロコーストを記憶し、ユダヤ人の人権を守るため、１９７７年に設立された組織である。その名前は“ナチ・ハンター”の異名を持つサイモン・ヴィーゼンタールを記念して付けられている。本部はロサンゼルスにあり、ニューヨーク、シカゴ、ワシントン、トロント、パリ、エルサレムにもオフィスを開設している。

　「ＳＷＣ」の副館長であるラビ、アブラハム・クーパーは、新潮社編集部の「第二次世界大戦で人類に対する明らかな犯罪が２つあったと思います。ひとつはホロコースト、もうひとつは原爆投下です。その責任追及を『ＳＷＣ』がする予定はないのでしょうか？」の質問の中で、次のような問答をしている。

　●上の取材記事からも分かるように、「ＳＷＣ」に代表されるシオニスト・ユダヤ人勢力は、自分たちのホロコースト体験は世界に向けて盛んに宣伝するが、他民族が体験したジェノサイド（ホロコースト）に対しては無関心（冷淡）のようである。現在、パレスチナで進行中のホロコーストに対しても冷淡で、むしろユダヤ人によるパレスチナ人の虐殺を積極的に支持している有様だ。「ＳＷＣ」を「平和・人権団体」と呼ぶ人がいるが、「ＳＷＣ」は非ユダヤ人の平和・人権に関しては無頓着だといえる。その偽善ぶりに、最近では、「ＳＷＣはホロコーストを商業化している！」として、一般的なユダヤ人からも批判が出ている。

　「『原爆ホロコースト』の実態」の管理人は次のように述べている。

　１９４５年８月１１日付けの「トルーマンのカバートへの返事」が遺されている。これを確認しておく。

　「トルーマン回想録」は次のように記している。

"Japanese are beast. So are treated as"（「日本人は獣だ。だから、そのように扱った」）

　「原爆ホロコースト」に重大な責任がある人物を挙げるなら、その筆頭は、直接ゴーサインを出したトルーマン大統領だろう。原爆の誕生は、当時の原子物理学の流れにおいて避けられなかったとしても、原爆の「実戦使用」に関しては、彼個人の政治的な判断で避けようと思えば避けられたのだ。

　しかし彼は、原爆を使わずに戦争を終わらせるなどとは考えもしなかった。彼は誕生したばかりの超兵器＝原爆を使用したくてたまらなかった。人間のいない荒野で爆発させるのではなく、人間が密集する都市の上で爆発させて、その破壊力を試してみたい気持ちに駆られていたのだ。人体実験をしたかったのだ。

　彼は日本から提示された降伏条件をはねつけ、日本への原爆投下を命じた。しかも無警告で。２発も。そうしたうえでその降伏条件を認めたのだった。彼は自分の行動を正当化するために、「原爆投下により１００万のアメリカ兵の生命が救われた」とする「原爆神話」を積極的に広めた張本人でもある。

　トルーマン大統領は原爆の惨状についての報道を一切禁止し、被爆治療を徹底的に妨害した。そして、被爆者を「治療」せず「実験動物」のように観察する組織「ＡＢＣＣ」（原爆障害調査委員会と訳されたアメリカ軍施設）を広島・長崎に設置した。

　トルーマン前米大統領は２日、ＣＢＳテレビ放送番組「今だから話そう」の対談に出演し、「私は広島・長崎の原爆攻撃を指令したあとに、良心のとがめを少しも感じなかった。これからも万一の場合、水爆使用はたしかだ」と語った。　〈中略〉「我々が強力な新兵器を持っていた以上、それが大量殺人兵器だからといって、私はこれを使うことに良心のとがめを感じることはなかった。戦争には反対だが、勝てる兵器を持ちながら、それを使わなかったとすればバカげたことである」。

　トルーマン大統領の原爆に関する「罪」は、これだけでは終わらない。まだ大きな責任がある。大戦の終結とともに、アメリカは「世界最初の原爆保有国・使用国」として、原子力を厳重に管理して、世界に原爆を拡散させないようにする重大な責任があった。「原子力の国際管理」は地球の未来を占う非常に重要なテーマであった。

　第２章でも触れたように、１９４６年、トルーマン大統領の国連特使を務めたバーナード・バルークは、すべての核技術を国際的な管理下に置くことを提案した。しかし、それが人道主義的な立場からではなく「アメリカの核優位・核独占」という「ソ連への牽制」であることが明らかにされ始めると、この「国際原子力管理協定」の実現は破綻してしまったのである。

　また、大戦の終結とともに、「マンハッタン計画」に参加していた科学者たちは、原子力研究を平和時の状態に戻し、軍管理体制の解除を求めていたが、トルーマン大統領はこうした動きを完全に無視し、原爆の開発を軍の指揮下で積極的に推し進めた。そして、１９４８年には「サンドストーン計画」という「原爆大量生産計画」をスタートさせたのである。

　●そして、１９４９年にソ連が「原子爆弾」の開発に成功すると、トルーマン大統領は、翌年１９５０年に「水素爆弾」の開発にすんなりとゴーサインを出してしまった。

　１９５２年に最初の「水素爆弾」の実験が行なわれたが、この時、太平洋の小島「エルゲラブ島」が消滅してしまうほどの威力を見せつけた。この水爆実験成功によって、ユダヤ人科学者エドワード・テラーの唱え続けていた「超爆弾の理論」が妄想でないことが実証されたのである。

　●１９５４年３月１日に行なわれた「水爆」実験によって、日本のマグロ漁船「第５福竜丸」の乗組員２３名が被爆してしまうという事件が発生したが、この時の「水爆」の名前は『ブラボー（万歳）』で、テラー博士の作品であった。恐ろしいことに、日本人は広島・長崎に続いて核の被害にあったのである。

　この世界中を震撼させた「ビキニ事件」は、映画「ゴジラ」の製作のきっかけにもなった事件である。（アメリカが行なったビキニ環礁の水爆実験でジュラ紀の恐竜が目覚め、身体にたまってしまった放射能を吐くという設定）。

　１９９５年、冷戦時代の外交官で第一外務次官を務めたコルニエンコは、「冷戦──冷戦参加者の証言」を出版し、冷戦発生の責任はその全てとはいわないが、そのほとんどの部分は西側列強にあり、冷戦を開始したのはアメリカ、トルーマン大統領であったと主張している。彼は次のように語っている。

　つまり、トルーマン大統領は、原爆の管理と使用制限についてソ連と協定を結ぶのを拒否し、無秩序な核開発計画を進めた。結局、アメリカとソ連は、トルーマン政権以降、熾烈な核軍拡競争に明け暮れ、２０世紀の末までに米ソ両国は合わせて４万発以上の原爆・水爆を製造し、１７００回以上の原爆・水爆実験を実施し、各地に死の灰を降らせた。また両国各地に点在する巨大な核施設の爆発事故・放射能漏れ、原発事故、さらには老朽化した原潜・ウラン鉱山なども住民に深刻な放射線被害を引き起こし、環境に多大な汚染をもたらしてきた。全く狂気の沙汰としかいいようがない。

　トルーマン大統領の「罪」は、原爆の対日投下と、戦後の無秩序な核開発だけにとどまらない。彼は、１９４７年の国連による「パレスチナ分割案」を強力に後押しし、国連加盟諸国へ脅しの根回しをして、イスラエル建国を実現させた元凶でもある。

　しかしこの事件は多くの人々に“不正”なものと映ったため、この「オッペンハイマー事件」以後、一般にオッペンハイマーは「科学への殉教者」、テラー博士は彼を落としめた「迫害者」と見なされ、かつての親友たちもテラー博士を敬遠するようになったという。結局、テラー博士もまたアメリカ科学アカデミーの主流から隔絶されてしまった。

　しかし、科学者の仲間から拒絶されたテラー博士は積極的に資本家や産業界の重鎮、大物政治家との親交を深め、軍部にも急接近していった。ネルソン・ロックフェラーとはすぐに親友になった。時の副大統領のリチャード・ニクソンは、テラー博士に助言を求めた。後にニクソンは大統領になったとき、テラー博士の研究を推した。

　１９６０年代、テラー博士の招待に応えたロナルド・レーガンは、テラー博士の研究所を訪れた最初のカリフォルニア州知事となった。後に大統領となったレーガンは、強力な軍拡路線を敷く中で、テラー博士を最大限に擁護した。レーガンは、テラー博士のアイデアである「ＳＤＩ計画」をブチ上げたことで知られる（１９８３年３月２３日）。