前回の(3)に続き、「見えざる人々と神の鉄槌(2)」の補足を行います。今回は下記の事象レベル③、④に該当する、日航機事故に関わる闇組織について、私がどのような捕らえ方をしているのか改めて説明します。

①第一層「表」
　　　一般社会が認知している日航機事件
②第二層「表の裏」
　　　日航機事件当時の国際間経済対立構造(プラザ合意など)の現れ
③第三層「裏の表」
　　　日航機事件当時の軍事覇権対立構造(日本の核兵器開発など)の現れ
④第四層「裏の裏」
　　　世界の意思決定者層の思惑(予期せぬ展開、昭和天皇暗殺疑惑など)
⑤第五層「真相」
　　　知られざる最高統治者の露呈(超常事象の発現)

　■超兵器を操る者たち

　これまで本ブログにお付き合いくださった読者様なら、「蘇る亡霊」シリーズの中で、私やS氏が、得体の知れない組織から集団で嫌がらせ行為、調査活動の妨 害行為を受けたことはご存知かと思います。そのやり方の一つは、山岳道路のカーブの死角に置石をしたり、調査車両に物理的細工をしたり、複数の車両で執拗 に幅寄せするなど、陰湿極まりない手口であり、少しでも気を抜くと死に直結する大事故になりかねないものでした。(参考：蘇る亡霊(14))

　その様な古典的な手口だけならまだしも、車載の電磁パルス銃で電磁波を照射し、あるいは携帯中継局などから電磁波を照射し続けたりなどして、ドライバーの 思考力・判断力を奪い、やはり事故を誘発、あるいは調査活動の意欲そのものを喪失させようとするハイテク系機器を駆使した方法まで使ってきました。彼らの 使用する電磁波系の非殺傷兵器については、その電磁波を計測器で補足するのに成功し、ビデオ動画と共に記事に掲載したのは、皆様お記憶のことかと思います。(参考：蘇る亡霊(8))　このブログで彼らが電磁パルス兵器を使用している事を公にすると、今度は計測の難しい超音波系の波動兵器を使い始めるようになります。これはどうやら加湿 器の原理と同じようで、濡れたタオルなどを車内に掛けておくと、タオルから蒸気が出てくるので照射されているのがわかります。また超音波は物理的圧力を生 じるので、蓋をした空のペットボトルなどを車内に置いてると、ボトルが「ペコッ、ペコッ」と音を鳴らし始めるので、やはり照射に気づくことができます。　

　電磁波系も超音波系も、不完全ながらとりあえずの防御法は見つけています。それについては、手の内を晒すことになるので、ここで説明するのは割愛させてく ださい。ただし、毒ガス系(微弱な神経性ガス)による妨害については、その場から離脱して口腔を水で洗浄する以外にこれといった方法がありません。ガスマ スクを装着すればよいのかもしれませんが、さすがに装着しながらの運転は周囲の目が気になります(苦笑)。

　さて、彼らのやり口というのは、とにかく「証拠が残らない」方法に徹しており、どうやら我々が自損事故で死んでくれるのが一番美しいと考えているようで す。もっとも、S氏の場合は、業を煮やした相手に車で体当たりされ、跳ね飛ばされた経験もありますが、その時は何とか軽傷ですんでいます。極めつけは、墜落現場一番乗りの民間人として、2010年5月の講演会で証言をしてくださったM氏のケースでしょう。ご存知のように、陸上自衛隊習志野駐 屯地の正門前で、運転中の車の後部タイヤに熱線銃(レーザー光線だと思われる)を照射され、タイヤがバースト。元街道レーサーの運転テクニックがなかった ら、あわや対向車線の壁に激突していただろうというダメージを負いました。これは、証言予定日の2週間ほど前の出来事でした。(参考：蘇る亡霊(13))

　以上のように彼らは、一般には知られていない、電磁パルス、超音波系の波動兵器を標準装備として使用しているだけではなく、SF世界のものと思われたレー ザー光線銃まで持ち出してくるのですから、その研究開発能力は国家レベル並みと断言できると思います。加えて、その辺にある送電鉄塔や携帯中継局が即兵器 に転用できるものならば、その設置に関して、自衛隊、警察はもちろん、総務省などの国家機関、電力会社、大手通信キャリアまでもが彼らとグルであると考え られるのです。(参考：蘇る亡霊(16))

　このSF的ハイテク装備を以って日航機事件の真相究明活動を妨害してくる組織を、国営テロ集団改め、「クロカモ」と私が命名したことについては、すでにご存知かと思います。

　これだけのハイテク武装集団でありながら、彼らにはまた奇妙な一面があります。私も何度か経験しましたが、調査行程の行き返りに、路上に放置された猫の死体をやたら見かけるのです。私の場合は4～5匹位が最大ですが、S氏の場合は、墜落現場である群馬県の上野村から埼玉県の自宅に帰宅するまでの間、10匹 以上もの猫の死体を目撃したことがあるとのことです。さすがに偶然とは思えず、これについて国際軍事評論家のB氏にお伺いしたところ、次のような返答をいただきました。「それは典型的な西欧系諜報機関のやり口です。CIAなんかがよくやる手ですね。一種の魔術、呪(まじな)いと考えてよいでしょう」。超ハイテク機関でありながら魔術・呪術？とちょっと驚きますが、B氏によると、彼らは大真面目でそういうことをやるそうです。それも脅しでなく、本気で呪いをかけてくるのだと。

　これに関連して、気になることを思い出しました。調査行程中、クロカモ部隊の大集団を引き連れて車で移動することは度々あったのですが(本当ですよ)、ある特定の寺社に駆け込んだ時だけ、彼らが威圧をピタリと止めることがあるのです。警察署の前だろうがお構いなしのならず者集団が、なぜか、神社仏閣の前で 鳴りを潜めるのです。何度となくそういう経験をしていたので、おかしいなと思っていたのですが、B氏の回答と重ね合わせるとおぼろげながらその意味が見え てきます。その答の一つが、推測ではありますが、彼らが、神道・仏教系の思想的・信仰的バックボーンを背負った集団であるというものです。例えば、大日如来を祖霊 (おやがみ)と崇敬するグループが、同じ大日如来を本尊とするお寺の境内の中で果たして無軌道に暴れ回れるものでしょうか？　私もキリスト教信仰者ですの で、何となくその自制のメンタリティーが理解できるのです。

　このブログの連載当初から、「日航機事故隠蔽工作の裏に古代神道系(仏教系も)の秘密結社の存在がある」と主張していたのは、実は、これらの経験と観察から導いた結論なのです。B氏によると、軍隊が最終判断として、呪術(魔術、占星術)や霊視を拠り所にするのは古今東西どこも同じで、先の旧帝国海軍がお抱 えの専属霊能者の助言で、出撃を決めていたのは有名な話だとのこと。また、その行動が死に直結する軍人ほど信仰心の厚い者達はいないともお話されていました。

　そういえば、第二次世界大戦中のドイツ帝国軍の作戦立案で、ヒトラーのお側占星術師、カール・エルンスト・クラフトなどは有名ですし、その作戦を読み切る ために、イギリス側もアレイスター・クロウリーという占星術師を採用したなどというのは、いささかオカルチックではありますが、死に直面する人間心理を考 えれば、さもありなん、むしろ大きなウェイト占めていたと考えられないこともありません(参考：アレイスター・クロウリーと英独の“占星術戦争”)

　最近の本ブログ記事で、意図的に「易」、「風水」、「呪術」などという単語を用いたのには、実は、そのような背景があります。私は霊能力者ではないし、正直なところ、呪術と言われても体感できないのですが、信じるものにとって非常に重要な事柄であるのは理解できます。私自身が行う教会における祈りも、いわ ば呪術のようなものであるし、それを無くして信仰を語ることすらできません。大事なことは、クロカモなる闇の存在を理解しようとするなら、彼らの思想と信 仰を理解すること。そのためには、そこに現れる、オカルト的事象までをも含めて、全て大真面目に受け入れる度量が必要だということです。

　図１：ご存知、六芒星
　　　△：無α、▽：有Ω、二つの三角を重ねて「三重→伊勢」となるスピリチュアルの世界ではお馴染みだが、日航機事件の真相究明ではこうした問題も真面目に考える必要がありそうだ

　*　*　*

　文中では、旧帝国海軍のエピソードを引き合いに出しましたが、旧帝国陸軍も、占領していた朝鮮半島で、朝鮮国家の精気を奪うため、古宮にある風水上の要所に堅牢な朝鮮総督府を築いたと言われています。また、半島内にある前方後円墳を破壊し続けたとも聞いています。それに何の意味あるのか？　というのは現代に生きる我々の感覚であって、そこに国家存亡と己の生死を賭けた人々にとっては、呪術のフィールドにおいても真剣勝負であったのは言うまでもありません。それは狂気と表現される、イルミナティやフリーメーソンの悪魔崇拝の儀式にも言えることであり、当事者の彼らにとっては自身を悪魔神の力になぞらえる重要な通過儀礼であることは言うまでもないでしょう。日航機事件の真相を理解しようと思ったら、形に表れる経済・軍事の覇権争いを論じるだけでなく、我々の常識には納まらない大きな思想・信仰を内に秘めた、闇世界の人間たちの心理を予断を許さずに見据えなければなりません。

　ET QUOD VIDIT ET AUDIVIT HOC TESTATUR ET TESTIMONIUM EIUS NEMO ACCIPIT QUI ACCIPIT　EIUS TESTIMO　NIUM SIGNAVIT QUIA DEUS VERAX EST
　この方は、見たこと、聞いたことを証しされるが、だれもその証しを受け入れない。その証しを受け入れる者は、神が真実であることを確認したことになる。(ヨハネの福音書 第3章32,33節)　遠つ祖霊の地より　

　☆日本の核開発に関する海外の報道(その１)

　ちょっと前に、国内在住の評論家として著名なビル・トッテンさんのコラムに次のような文章が掲載されました。以下にURLとその引用文を掲載します。ただ し、何か都合悪かったのか、現在ではこの文章は削除されているようです。内容が内容だけに、政治的な判断をされたことは想像に難くありません。

-----引用(ここから)-----

http://www.ashisuto.co.jp/corporate/totten/column/1197399_629.html

2012年05月07日

　4月13日の朝、北朝鮮はロケットの打ち上げに失敗した。北朝鮮は「衛星」であると主張し、発射実験を取材できるよう海外からの取材団を平壌に受け入れていたが、日本政府はその「核実験」に備えて、首都圏にも迎撃ミサイルを配備して迎撃態勢をとるほどだった。（ビル・トッテン）

原発と核兵器は同じ

　打ち上げまでの数日間、ニュースはこの北朝鮮の核実験の話題でもちきりで、日本が直面している核の恐怖、たとえば事故から1年以上たっても福島第一原発 では毎日9トンの水を注入してメルトダウンしないよう燃料棒を冷やさないといけないとか、3号機にある大量のMOX燃料はどうなっているのかといった報道 はなされなかった。そんな矢先に、アメリカの国家安全保障問題専門の通信社である「NSNS」が、アメリカ政府は核技術の国外移転を禁じるという法律を破って日本が原子力の平和利用の名の下に核兵器の原料となるプルトニウムを備蓄することを手助けしていたという調査レポートを公開した。 （http://www.dcbureau.org/）　この記事によれば、日本政府は1960年代から秘密裏に核兵器開発の計画を保持しており、それをCIAなどの諜報活動でアメリカは確認していながら、プルトニウム増殖炉の設備や技術の日本への移転を認めるとともに、英仏からの再処理プルトニウム海上輸送を容認さえしていたという。つまり日本の権力者たちは、「核兵器を開発する目的で」プルトニウムを作る技術をアメリカから受けていたということだ。さらにこの記事は、日本はアメリカの核の傘に守られていながら、核の平和利用という名の下で電力会社を窓口にして中国やインド、パキスタンの核兵器をあわせた以上の核兵器を作るのに十分な材料を蓄積してきたと記している。もしこの記事が本当なら、日本が民主主義国家だというのは悪い冗談だろう。なぜならこれまでのすべての政府、そして、すべてのマスメディアは国民の生命に関わる最も重要な問題について嘘をついてきたことになり、正しい情報を知らされない国民が適切な指導者を選挙で選ぶことなど不可能だからだ。核兵器の推進は自殺行為である。日本は1つの核爆弾で国家の機能も崩壊するような小さな島国であり、アメリカや中国、ロシア、インドといった、地理的にずっと大きく、政治的、経済的にも機能が分散されている国とはわけが違う。今、福島の原子力発電所の事故が日本にもたらしているものは、まさに原発と核兵器が同じであるという事実を日本国民に突きつけている。アメリカの通信社の記事が真実かどうか私にはわからないし、なによりも、平和憲法を持つ世界で唯一、核兵器を投下された国の政府が核兵器を開発すると思 いたくない。しかし福島原発の冷温停止を早々に宣言し、住民の反対にもかかわらず大飯原発の再稼働を急いだり、欧米各国は撤退しているのに2兆円以上使っていまだに高速増殖炉「もんじゅ」を推進していることを考えると、日本のジャーナリズムはその使命としてこのNSNSの記事について日本政府に問いただすべきであろう。

-----引用(ここまで)-----

　ここで注目すべきなのは、ビル・トッテン氏が参照したDC BUREAUというサイトの記事です。この記事では、「蘇る亡霊(15)」などで本ブログが度々指摘してきた日本の核兵器開発に関する裏事情が述べられています。　本ブログでは、123便日航機墜落事件と日本の核開発を進める闇組織との間に密接な関係が存在すると仮定していることから、この記事を無視する訳にいきません。そこで、拙い訳ではありますが、同記事全文の日本語翻訳をここに転載することにしました。翻訳文については、訳語が統一されていない、語義が不明瞭だなど不十分な点はあるかと思います。また、本ブログの従来の主張に基づく多少の意訳も含まれています。詳細については原文を参考に読み替えていただいて結構ですが、まずは本記事が指摘する大意を読み取っていただきたいと、読者様にはお願いいたします。長い記事なので、数回に渡ってご紹介したいと思います。Peace Philosophy Center さんには既に完訳が掲載されているので、全文に早く目を通したい方はそちらも参考にしてください。本ブログでは、記者と訳出者(日月土)の視点の同異を明確にする意味もあり、原文と新訳、及び解説を付けて紹介します。

　-----引用(ここから)-----

http://www.dcbureau.org/201204097128/national-security-news-service/united-states-
circumvented
-laws-to-help-
japan-accumulate-tons-of-plutonium.html#more-7128

米国政府は法の目を盗み、日本がトン単位でプルトニウムを蓄積するのを許していた
United States Circumvented Laws To Help Japan Accumulate Tons of Plutonium

記事：ジョセフ・トレント　2012年4月9日　(日本語訳：日月土)
By Joseph Trento, on April 9th, 2012


写真１：高速増殖炉もんじゅ

国家安全保障ニュースサービス(NSNS)が明らかにしたところ、米国政府は日本に対し、米国において最も機密性の高い核兵器生産施設に関する情報へのア クセスを漸次許していた。これは、1980年代に始まり、アメリカ国民が支払った税金、数百億ドル規模の研究開発費の提供にも相当し、結果として日本に 70トンに及ぶ兵器転用可能レベルなプルトニウムの保有を許してしまったことになる。
The United States deliberately allowed Japan access to the United States’ most secret nuclear weapons facilities while it transferred tens of billions of dollars worth of American tax paid research that has allowed Japan to amass 70 tons of weapons grade plutonium since the 1980s, a National Security News Service investigation reveals.

これらの行為は、日本が僅かでも兵器に転用する可能性を有する核関連物質の取り扱いを規制した、米国国内法を度々犯していた。NSNSによる調査は、1960年代から日本に極秘の核兵器開発計画のあることを米国政府は知っていたと、CIAのレポートから見出している。
These activities repeatedly violated U.S. laws regarding controls of sensitive nuclear materials that could be diverted to weapons programs in Japan. The NSNS investigation found that the United States has known about a secret nuclear weapons program in Japan since the 1960s, according to CIA reports.


機密技術情報の拡散は、レーガン政権が100億ドルで中国に核反応炉を売却した時に始まる。日本は、核攻撃が考えられる仮想敵国の中国に影響の大きい核技 術がまさに売り渡されんことへ抗議した。レーガンとジョージ.HW.ブッシュ(副大統領)政権は、(引き換えに)その供出を禁止する国内法と協定に反し て、日本へ高度な核技術と核関連物質の供出を認可したのだ。
The diversion of U.S. classified technology began during the Reagan administration after it allowed a $10 billion reactor sale to China. Japan protested that sensitive technology was being sold to a potential nuclear adversary. The Reagan and George H.W. Bush administrations permitted sensitive technology and nuclear materials to be transferred to Japan despite laws and treaties preventing such transfers.

写真２：レーガン大統領とブッシュ副大統領(当時)

米国エネルギー省が管轄するサバンナ・リバーサイト、ハンフォード核兵器生産複合施設で蓄積された、たいへん高度なプルトニウム分離に関する技術、その何 百億ドルにも相当する増殖炉研究の成果が、核拡散の歯止めもほとんど無しに日本に引き渡された。日本人科学者および技術者は、引渡しプロセスの中でハン フォードやサバンナ・リバーへ立ち入ることを許された。
Highly sensitive technology on plutonium separation from the U.S. Department of Energy’s Savannah River Site and Hanford nuclear weapons complex, as well as tens of billions of dollars worth of breeder reactor research was turned over to Japan with almost no safeguards against proliferation. Japanese scientist and technicians were given access to both Hanford and Savannah River as part of the transfer process.

一方、日本という国は、核兵器の配備を自ら禁じてきているし、アメリカの核の傘の下に留まっていることになっている。NSNSの調べでは、日本は、中国や インド、パキスタンのそれらを合わせた数よりも多大な核兵器を生産するのに十分な核物質を蓄積し、その隠れ蓑に電力供給会社を上手に利用していることがわ かってきた。
While Japan has refrained from deploying nuclear weapons and remains under an umbrella of U.S. nuclear protection, NSNS has learned that the country has used its electrical utility companies as a cover to allow the country to amass enough nuclear weapons materials to build a nuclear arsenal larger than China, India and Pakistan combined.

このアメリカ政府による巧妙な核の拡散行為は、例えばイランのように、国際条約や国内法の定めを無視し、独自の核エネルギーへと急速に依存を高めている 国々に、反論の余地を与える原因となっている。アメリカ同様に、ロシア、フランス、英国も、世界中で民間レベルの核エネルギー産業を展開しているが、それ らは政府が直接管轄しているか、もしくはその子会社として管轄している軍産複合体から生み出されている。日本と同じように、イスラエルもその大きな恩恵を 受けており、1960年代から既に核兵器の保有が実行可能であった点も、やはり日本の場合と同じである。
This deliberate proliferation by the United States fuels arguments by countries like Iran that the original nuclear powers engage in proliferation despite treaty and internal legal obligations. Russia, France, Great Britain as well as the United States created civilian nuclear power industries around the world from their weapons complexes that amount to government-owned or subsidized industries. Israel, like Japan, has been a major beneficiary and, like Japan, has had nuclear weapons capabilities since the 1960s.

一年前、自然災害と人災とが折り重なり、日本の東北地方に大被害をもたらした。同時に、3000万人の人口を有する首都圏をあわや居住不可能の地にすると ころだった。核の悲劇は大いなる苦悩として日本の近代史に記されている。日本とは核兵器による攻撃を受けた唯一の国だ。2011年3月、津波が海岸線を 襲った後、水素爆発とそれに続く福島第一発電所の３基の炉心溶解が始まり、同地域に放射性物質を大量に撒き散らした。広島や長崎に落とされた原爆のよう に、日本は世代に渡る後遺症の大きさに直面するであろう。事故現場から20km以内の範囲は、居住不可能であると考えられる。そこは、国家的犠牲を背負っ た土地だと言える。
A year ago a natural disaster combined with a man-made tragedy decimated Northern Japan and came close to making Tokyo, a city of 30 million people, uninhabitable. Nuclear tragedies plague Japan’s modern history. It is the only nation in the world attacked with nuclear weapons. In March 2011, after a tsunami swept on shore, hydrogen explosions and the subsequent meltdowns of three reactors at the Fukushima Nuclear Power Plant spewed radiation across the region. Like the bombs dropped on Hiroshima and Nagasaki, Japan will face the aftermath for generations. A twelve-mile area around the site is considered uninhabitable. It is a national sacrifice zone.

写真３：2011年、関東東北大震災と津波被害後の福島原発

日本は核の悪夢からどうやって目覚めるのか？それは、1991年の頃からNSNSが調査を続けてきたテーマだった。調査の結果、私たちには、日本が二つの 核開発プログラムを並存させていることが分かってきた。公にされたプログラムは、無限のエネルギーを国家に供給するための核開発だ。しかし、そこには隠さ れた計画が含まれており、それは、日本が原料として十分な核物質を蓄え、極短期間で主要核保有国に成り得る技術力を醸成すること、つまり宣告されることな き核兵器製造プログラムだったのである。
How Japan ended up in this nuclear nightmare is a subject the National Security News Service has been investigating since 1991. We learned that Japan had a dual use nuclear program. The public program was to develop and provide unlimited energy for the country. But there was also a secret component, an undeclared nuclear weapons program that would allow Japan to amass enough nuclear material and technology to become a major nuclear power on short notice.

2011年3月11日、地震と津波が福島第一原発を襲うまで、70トンものプルトニウムを積み上げてきた、この極秘の試みは原子力発電計画の中に隠されて いた。まさに、極秘原爆製造核を隠すための民生利用と言えるだろう。日本は、洗練された核兵器の供給システムを作り上げ、それを隠蔽する仕組みとして、核 の平和利用という領域を上手く利用してきたのだ。
That secret effort was hidden in a nuclear power program that by March 11, 2011- the day the earthquake and tsunami overwhelmed the Fukushima Daiichi Nuclear Plant - had amassed 70 metric tons of plutonium. Like its use of civilian nuclear power to hide a secret bomb program, Japan used peaceful space exploration as a cover for developing sophisticated nuclear weapons delivery systems.

日本の政治的リーダーたちは、日本人が核利用を自らの生活に受け入れることを了解させる唯一の方策、それが、あらゆる軍事転用の可能性を長期に渡り隠蔽し 続けることだと、よく理解していた。そのような理由で、代々の日本政府は純粋無垢なエネルギー政策、民生プログラムと偽装して原爆製造に手を染めていたの である。尤も、1941年に自国のエネルギー確保のため日本が世界大戦に参戦し、結果として核兵器の攻撃に晒された唯一の国になってしまったことは、何と 言う皮肉であろうか。
Political leaders in Japan understood that the only way the Japanese people could be convinced to allow nuclear power into their lives was if a long line of governments and industry hid any military application. For that reason, a succession of Japanese governments colluded on a bomb program disguised as innocent energy and civil space programs. The irony, of course, is that Japan had gone to war in 1941 to secure its energy future only to become the sole nation attacked with nuclear weapons.

図１：東京電力ロゴ

エネルギー問題は常に日本のアキレス腱であった。石油を求める日本に、アメリカが取った石油禁輸処置は、日本に真珠湾攻撃の引き金を引かせたが、日本のエ ネルギー不足は敗戦に至るまで克服されない問題として残った。この屈辱的な状況を打破する唯一の手段、それが原爆製造を可能にする核分裂の利用だった。今 となっては、日本は核分裂を自国の目的のために用いるだろう。核が次世紀の安定したエネルギー供給源であると確信するに留まらず、(兵器への転用により) 自国が二度と敗戦の屈辱を味わわないと確信することは、同様に重要な目的である。、
Energy has always been Japan’s Achilles’ heel. Her need for oil in the face of an American embargo triggered Japan’s attack on Pearl Harbor, and the continued shortage was a recurring theme in her defeat in that war. Only one act could take more credit for Japan’s humiliation - the splitting of the atom that gave birth to the nuclear bomb. Now Japan would turn that same atom to its own purposes - to ensure a stable source of energy well into the next century and, equally important, to ensure that the homeland never again suffered the indignity of defeat.

日本は、電子産業や自動車産業が取り組んだ同じやり方で核問題に当たってきた。各企業の中核グループは長期的な利潤確保という主要課題を突き付けられてい た。そこで、日本政府は企業の成功を確約すべく、財政政策的、技術政策的、そして規制措置による支援で彼らを支えた。この戦略は見事に機能し、日本は戦後 の忘れられた状態から僅か一世代で経済的な優位性を築き上げた。
Japan approached the nuclear problem the same way it tackled the electronics and automobile industries. A core group of companies were each given key tasks with long-term profit potential. Then the government nurtured these companies with whatever financial, technological and regulatory support needed to assure their success. The strategy worked brilliantly to bring Japan from post-war oblivion to economic dominance in a single generation.

核技術の開発企業として指定された5社は、1950年代にアイゼンハワー大統領による核の平和利用プログラム下で日本に設置された、軽水炉型反応炉から最 初の一歩を踏み出さなければならなかった。日本は、実験用増殖炉開発プログラムを商業的成功に導くという、それまでアメリカもヨーロッパも失敗していた研 究から取り組まなければならなかった。過剰とも言える自信家の日本人技術者たちは、彼らがきっとやり遂げるであろうことを確信していた。結局のところ、彼 ら日本人技術者は工業化プロセス作りの達人たちであった。彼らは、自動車にしろ、テレビにしろ、マイクロチップにしろ、アメリカやロシアよりも優れた製品 を、より良い品質と低いコストで世に出したのである。核事故とは大抵の場合人為的ミスに帰結する。適切な教育や訓練を欠いた気の緩んだ操作、十分な冗長性 の確保を怠るなどである。そのような人為的ミスはアメリカ人やロシア人には言えても、日本人には当てはまらない。
The five companies designated for the development of nuclear technologies had to make major strides beyond the conventional light water reactors that had become fixtures in Japan under U.S. President Dwight Eisenhower’s Atoms for Peace program in the 1950s. Japan would have to do what the Americans and Europeans had failed to do - make an experimental breeder program a commercial success. Their hubris convinced them that they could. The Japanese, after all, were the masters of the industrial process. They had turned out automobiles, televisions and microchips superior to the Americans, with better quality and at less cost. Nuclear accidents are almost always the result of human error: sloppy operators without the proper education or training or who did not install enough redundancies. Such things happen to Americans and Russians, but not to Japanese.

写真４：佐藤栄作元首相
※訳者注：記事が事実だとすれば、佐藤元首相のノーベル平和賞受賞は悪い冗談でしかない

中国、北朝鮮、インドそしてパキスタンが核兵器製造システムを進歩させてきた一方で、日本など西側陣営は、これら急増する脅威に対抗するため連携を強めて きた。1960年代にアメリカのジョンソン大統領と日本の佐藤栄作首相の間で秘密裏に会談が行われ、そこには首脳に次ぐ日米の指導者層も集まり、増大し続 ける東アジアの軍拡競争に対抗するため、日本の戦力を強化する目的でアメリカの核製造技術を秘密裏に提供することが、国際戦略の一部として決定された。こ の方針はレーガン政権の時に最高潮を迎え、アメリカ国家の政策を劇的に変化させた。アメリカ政府は、日本に送られた自国技術に由来する核関連物質の取り扱 い権限を、事実上全て日本に譲り渡した。
As China, North Korea, India and Pakistan developed nuclear weapon systems, Japan and her Western allies strengthened their alliances to counter the burgeoning threat. From a secret meeting between U.S. President Lyndon Johnson and Japanese Prime Minister Eisaku Sato in the 1960s and the participation of several subsequent American and Japanese leaders, the secret transfer of nuclear technology was part of an international strategy to fortify Japan against an ever-escalating East Asian arms race. This policy culminated during the Reagan administration in legislation that dramatically changed U.S. policy. The United States ceded virtually all control of U.S.-origin nuclear materials shipped to Japan.

これが世界と自国民を痛く刺激することに対して、日本政府は、よく知れ渡った自国民の核兵器嫌いを逆手にとって、メディアや歴史学者が核兵器開発・保有議 論について関心を持たないよう誘導した。結果的に、2011年3月の悲劇まで、日本の核産業の実態については批判の目から遠ざけられていたのである。 IAEAだけでなく、世界の核拡散防止機構もまた盲目であったことを露呈した。
To the detriment of the world and her people, the Japanese government exploited the Japanese public’s well-known abhorrence of nuclear weapons to discourage the media and historians from delving into its nuclear weapons activities. Consequently, until the March 2011 tragedy, the Japanese nuclear industry had largely remained hidden from critical eyes. The less than thorough International Atomic Energy Agency, the world’s proliferation safeguard agency, also turned a blind eye.

数十間年も秘密を守り続けた日本の産業界を垣間見ただけでも、日本と西側の核関連政策、そして公的機関が、冷戦後もこうした政策を保持し続けたことに、 我々の調査は、重大な関心を提起せずにはいられない。国際的な企業体および公的機関は、この誤魔化しを継続するために公共の安全を犠牲にしたのだ。核の平 和利用という見せかけの下、彼らは莫大な利益を手にしてきたのだ。
In a rare glimpse of a Japanese industry that has remained top secret for so many decades, our investigation raises serious concerns about Japanese and Western nuclear policies and the officials who shaped those policies during and after the Cold War. International corporations and officials sacrificed the safety and security of the public to carry out the deception. Under the guise of a peaceful nuclear power program, they made huge profits.

(つづく)---引用(ここまで)-----

　CANTABO DILECTO MEO CANTICUM PATRUELIS MEI VINEAE SUAE VINEA FACTA EST DILECTO MEO　IN CORNU　FILIO OLEI　ET SEPIVIT EAM ET LAPIDES ELEGIT EX ILLA ET PLANTAVIT EAM ELECTAM ET AEDIFICAVIT TURREM IN MEDIO　EIUS ET TORCULAR EXTRUXIT IN EA ET EXPECTAVIT UT FACERET UVAS ET FECIT LABRUSCAS　NUNC ERGO HABITATOR HIERUSALEM ET VIR IUDA IUDICATE INTER ME ET INTER VINEAM MEAM　QUID EST QUOD DEBUI ULTRA FACERE VINEAE MEAE ET NON FECI EI AN QUOD EXPECTAVI UT FACERET　UVAS ET　FECIT LABRUSCAS
　わたしは歌おう、わたしの愛する者のためにそのぶどう畑の愛の歌を。わたしの愛する者は、肥沃な丘にぶどう畑を持っていた。よく耕して石を除き、良いぶどうを植えた。その真ん中に見張りの塔を立て、酒ぶねを掘り良いぶどうが実るのを待った。しかし、実ったのは酸っぱいぶどうであった。さあ、エルサレムに住む人、ユダの人よ　わたしとわたしのぶどう畑の間を裁いてみよ。わたしがぶどう畑のためになすべきことで何か、しなかったことがまだあるというのか。わたしは良いぶどうが実るのを待ったのになぜ、酸っぱいぶどうが実ったのか。(イザヤ書 第5章1-4節)　遠つ祖霊の地より

　☆日本の核開発に関する海外の報道(その２)

　前回に 引き続き、DC BUREAU の記事「米国政府は法の目を盗み、日本がトン単位でプルトニウムを蓄積するのを許していた(記：ジョセフ・トレント　2012年4月9日、日本語訳：日月 土)」の日本語訳出を掲載します。今回は、日本の核兵器開発計画の歴史的経緯として、太平洋戦争中に、日本でどのような研究開発が行われていたか、また、 敗戦後どのような経緯で核開発を再開したか、等について説明が記されています。今回の内容については、明らかに事実誤認と思われるものも含まれているので、それについては、引用文に続いて解説を加えたいと思います。

　※一部に加筆・修正があります(2012.06.26 03:40)

　前回の「見えざる人々と神の鉄槌(2)」 を読み直し、まだかなり説明が不足していると思ったので、その補足をここに記したいと思います。特に、第二層の「経済戦争」については、これまであまり記 事にしてこなかった部分なので、そこを重点に解説します。基本的に過去の新聞記事や年表で追える内容なので、必要がない限り出典は特に示しません。まずは、私が作成した日航機事件の事象別チャートの概略を下記に示します。詳細は前回関連記事を参考にしてください。4年以上に渡る調査活動経験から、複雑なこの事件の全貌を理解するには、チャート内の各層毎に、事象を整理しながら解釈していく必要があると考えます。

　①第一層「表」
　　　一般社会が認知している日航機事件

　②第二層「表の裏」
　　　日航機事件当時の国際間経済対立構造(プラザ合意など)の現れ

　③第三層「裏の表」
　　　日航機事件当時の軍事覇権対立構造(日本の核兵器開発など)の現れ

　④第四層「裏の裏」
　　　世界の意思決定者層の思惑(予期せぬ展開、昭和天皇暗殺疑惑など)
　⑤第五層「真相」
　　　知られざる最高統治者の露呈(超常事象の発現)