検索エンジンと著作権考

 (最新見直し2005.12.3日)

 グーグルとかヤフーの検索はとても重宝であるが、この検索機能についても「誰の断りしてサイト紹介しているのか」てなクレームを付ける者が居るのだろうか。逆に、グーグルとかヤフーの検索が認められるとすれば、承諾無しのその行為が広く支持されていることを意味する。全方位四角四面の著作権推進論者はこの点どのようにお考えか、聞いてみたい。

 2004.9.2日、日本経済新聞は、「グーグル、日本語ニュース検索を開始」なる見出しで、次のような記事を掲載している。

 検索エンジン最大手のグーグルは日本語のニュース検索サービスを1日、開始した。国内の新聞社や通信社、テレビ局などが運営する600以上のサイトから情報を検索、表示する。利用者が興味のあるニュースの見出しを選択すると情報配信元のサイトに直接接続できるのが特徴。日本市場向けコンテンツ(情報の内容)強化の一環で、利便性を高め利用者拡大につなげる。

 開設したサイトは、主要ニュースを取り上げる「トップ記事」のほか、「社会」「経済」「政治」「文化・芸能」など8分野別にニュースを表示する。同じ内容の情報がまとまって表示されるほか、キーワードから利用者が求めるニュースを検索することも可能。見出しと内容を表示するだけのポータル(玄関)サイトのニュース配信サービスに比べ、必要な情報が探しやすくなる。

 http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20040901AT1D0100Z01092004.html


 
れんだいこは、この流れを支持するが、日本新聞協会編集委員会はどのようにその著作権理論を整合化しているのだろう。「社会的有益論」で合意するのなら、いっそのこと元に戻ってかの偏狭な「1997.11月付け日本新聞協会編集委員会のネットワーク上の著作権に関する協会見解の見直しまで踏み込めばよいのに。

 2004.9.2日 れんだいこ拝


 



(私論.私見)