ところで、太田が書いた「日本トロツキスト運動の諸段階」では、「５６年１０月に日本支部準備会が発足した」となっている。しかも当時のＩＳにたいしては、「準備会」の発足はその日付で報告されている。おそらく前者が正式の「支部準備会」つまり「連盟」の結成で、それ以前に何度も準備のための会議が開かれ、何度かそのまま「支部準備会結成」に踏みきろうとしたのであろう。

　太田は、「１０月７日に三つのグループの代表者会議をもち、そこで第四インターナショナル日本支部準備会」が結成されたと報告している。但し、ここに報告されている三つのグループのうち社会党グループというのは、組織として正式にこの支部準備会の結成に同意していたわけではないし、代表を送ったわけでもない。太田はＩＳへの報告のなかで次のように述べている。

　又、「社会党グループの中でこの手紙を支持している一人は、社会党グループが全体として第四の日本支部に参加しない場合は一人でも入ると云っている」というふうに書いている。これは多分に太田個人の主観的な評価であって、Ｉ自身は太田の思惑どおりには動いていない。というのは、Ｉはその直後に社会党グループの討論と決定に従って、準備会を脱退するのである。

　１１．２７日付のＩＳへの手紙で社会グループの会議の決定について、太田はつぎのように報告している。

　そして同じ手紙のなかで、群馬グループと千葉グループの間にも、社会党への加入戦術をめぐって意見の対立があることについてふれたあと、その手紙の最後に次のように書かれている。

　以上のような経過のなかで、太田は５６年１０月段階までは社会党グループの多数を獲得して支部結成に踏みきろうとしていたが、Ｉの準備会脱退によってそれをあきらめ、社会党グループを除外したまま支部を結成しようと考えるにいたる。

　先にあげた１０．１０日付のＩＳ宛の手紙では、１０．７日の会議の決定事項として次のように報告されていた。

　しかしこのあと、Ｉを除く三多摩グループを除外して「支部結成」に進しかないと判断する。だから、太田が「五六年十月に支部準備会」を結成したと、ＩＳに報告したあとでＩも離脱する。そこで今度は黒寛と連絡をとり、あらためて、５７．１月に「支部準備会」結成のための会議をもつことになった。

　ここで以上の経過を「反逆者」をとおしてみてみると、その創刊に太田がかんでいないことは明白である。というのは、その時期には先にもふれたように、彼は別個に「レーニン主義研究」を７月まで出していたのであるから。太田が登場するのはちょうどそのあとで、第４号（１９５６、８．１日号）に太田竜の訳によるＭ・スタインの論文が掲載されている。また内田は「６号（１０．１日号）あたりから第四インターナショナルとの関係について考えはじめた」と語っている。その６号は発行者が「マルクス主義研究会」に変っており、「レーニン主義研究」の（５月から７月号までの）広告がのっている。この頃から「反逆者」の編集発行に太田が参加しはじめているとみられる。

　そして８号（１９５７．１．１日号）より「反逆者」が「トロツキー主義研究会機関紙」となり、申し込み所として千葉と群馬の二つの住所が併記してある。９号（１．１５日号）から「日本トロツキスト連盟機関紙」となり、発行所が千葉の住所になって、群馬事務局として群馬の住所が書かれてある。１０号（２．１号）からは発行所として千葉の住所だけが書かれてある。勤務をもつ内田は、なかば専従的な政治新聞の発行にたずさわる経済的・時間的余裕はなかったし、他方、経済的にも時間的にも余裕のあった太田がそれをひきうけて、発行所も千葉に移されたと推定できる。そのために内田富雄は、千葉に寄宿して新聞を発行し続けた、という。

　ところで、太田が黒田に手紙を出し、面会するにいたるのは、黒寛の一連の「主体性論」に関る諸論文が出された頃からであろう。黒寛の「スターリン主義批判の基礎」が発刊されるのは１９５６．１０．１１日刊であり、太田が彼に手紙を出したあとである。（原稿そのものは１９５６．３-６月にかけての執筆とされている）

　１９５７．１．２７日の「日本トロツキスト連盟」（第四インターナショナル日本支部準備会）結成後僅かの３月頃、日共京大職組細胞幹部の西、岡谷が「日本トロツキスト連盟」に加盟した。「トロツキスト連盟」の一員となった西は、「ハンガリア革命支持」、「平和共存論批判」などをはじめ、「日本トロツキスト連盟」の立場から公然たる意見表明をとおして京都府委員へ選出された。

　この時期全学連内の急進主義的学生党員活動家の一部はこの潮流に呼応 し、急速にトロツキズムに傾いていくことになった。つまり、日本トロツキズム運動は、全学連を中心とする学生運動の昂揚の上潮に乗って切り開かれていくことになった。５６年から開始し、６０年安保をもってひとつのサイクルを描いて終った学生運動の昂揚こそ、日本のトロツキズム運動を神話的段階から、現実の歴史過程として推進させるエネルギー源であったといえる。　

　六全協後の学生運動と日本トロツキズム運動が関わっていたのかを見ていくことにする。六全協後、学生党員たちはキャンパスに戻り、国際派に属していた理由で党を離れていたメンバーが党に戻っていった。学生運動の再建が開始された。５６．１月の国立大学授業料値上反対闘争をきっかけに、教育三法、小選挙区制反対闘争に取り組んだ５６年の４、５月闘争は学生運動の昂揚を確定した。こうして全学連は５６年秋には砂川闘争に取り組み、５７年に入ると平和擁護闘争を展開、５８年の勤評、警職法闘争を経て、６０年安保闘争へむかっていく。

　このような学生運動の昂揚をバネとして、この運動の中心を担った学生共産党員たちは、ハンガリー革命の再検討を通じて理論的にスターリニズムからの訣別を準備し、平和共存路線の誤りを大衆闘争の展開を通じて運動的に確認し、スターリニズムの理論と組織からの離別に向かうことになる。

　日本トロツキズム運動の巨大な可能性の対象は、具体的にはこの日本共産党から離れようとする学生党員たちとして出現する。そして、５７年から５８年にかけての日本トロツキスト連盟（５７．１２月からは日本革命的共産主義者同盟＝ＪＲ）は、このスターリニスト党から分離していこうとする学生党員たちを対象とする活動に向かう。

　ところで、｢日本革命的共産主義者同盟小史｣には次のように書かれている。

　加入戦術をめぐる論争は、日本トロツキズム運動の初期に、組織方針の分野でもっとも激しくたたかわされた論争である。加入戦術は、１９５０年代に、山西英一や太田竜によってすでに実行に移されていたが、六全協以後の日本共産党の学生党員を中心とする大量の代々木ばなれした活動家にとって、新しい党建設を志向する立場から第四インターナショナルに判断を下すための重大な問題点としてクローズアップされた。加入戦術を一貫して熱心に主張したのは、太田竜であった。彼は、パブロの第三回世界大会における立場と路線の熱心な支持者であり、日本の第四インターナショナルを強固なパブロ派として組織しようとしていた。

　パブロの加入戦術論は、次のように提起された。

　「きわめて急速に革命的危機が到来する。われわれはこの危機にどのように間に合うことができるか」。これが、パブロが加入戦術を提起した核心の問題設定であった。パブロはユーゴ革命と中国革命を総括するなかから、革命的大衆の圧力は、スターリニスト党をも（革命党不在の場合には）ゆり動かして、権力に向けて押しやるであろうと予測した。「今日第四インターナショナルがきわめて微弱である前提のうえに立てば、来るべき数年のうちに開始される決定的戦闘においては、大衆の革命的エネルギーは、スターリニスト党や社会民主主義党の既成の大衆的政党に流れ込むであろう。われわれはそれを外から評論するのではなく、これらの党の内部にいて、大衆のエネルギーを待ちうけ、合流し、これらの党の官僚と大衆のミゾを拡大し、大衆的な革命党建設のダイナミックな出発点をたたかいとらなければならないのである」。

　しかし、「来るべき二〜三年」というようなパブロの切迫した問題設定は、事実とはならなかった。世界資本主義は世界大戦を回避しながら、経済上昇の長い時代に入っていった。こうしたなかでマンデルは、加入活動を全般的な組織戦術として再度定式化した。

　マンデルはこう定式化することによって、加入戦術を一般的な組織戦術に高めた。パブロの「来るべき対決」の展望はくずれたとはいえ、加入活動の戦術は、第四インターナショナルの基本的組織戦術として６０年代後半の急進的青年運動の爆発の時期まで受けつかれていくことになる。

　これに対して、キャノン派は、加入戦術一般には反対しないが、その基礎にすえられている「スターリニスト党と革命的大衆」の関係のとらえ方が、修正主義的であるとして猛烈に反対した。キャノン派によれば、こうしたとらえ方はトロツキストの原則の放棄、武装解除につながるのである。したがってキャノン派の加入戦術にたいする理解は、あくまでも一時的で部分的なものでなければならず、スターリニスト党の「可能性」に立脚したり、主体性を喪失した「全面加入」であったりしてはならないのである。

　ＩＣＰの太田竜は、パブロ―マンデルの方針を忠実に実行すべきだという立場に立った。

　こうしてわが国にも登場することになったトロツキスト運動は、運動の当初より主導権をめぐって、あるいはまたトロツキー路線の評価をめぐって、あるいは既成左翼に対する対応の仕方とか党運動論をめぐって ゴタゴタした対立を見せていくことになり、日本共産主義労働者党→第４インター日本支部準備会→日本トロツキスト連盟→１２．１日、日本革命的共産主義者同盟（革共同）へと系譜していくことになる。

　新左翼運動をもしトロツキスト呼ばわりするとならば、日本トロツキスト連盟を看板に掲げたこの潮流がそれに値し、後に誕生するブントと区別する必要がある。そう言う意味において、日本トロツキスト連盟の系譜を「純」トロツキスト系と呼び、これに対しブント系譜を「準」トロツキスト系とみなすことを今はやりの「定説」としたい。日本トロツキスト連盟の系譜から後に新左翼最大の中核派と革マル派という二大セクトが生まれており、特に中核派の方にブントの合流がなされていくことになるので一定の混同が生じても致し方ない面もあるが。

　この時期全学連内の急進主義的学生党員活動家の一部はこの潮流に呼応し、急速にトロツキズムに傾いていくことになった。ただし、日本トロツキスト連盟の運動方針として「加盟戦術」による社会党・共産党の内部からの切り崩しを狙ったヤドカリ的手法を採用していたためか、自前の運動として左翼内の一勢力として立ち現れてくるようになるのはこの後のことになる。

　「加入戦術」と は、対象となる組織に加入し、内側から組織の切り崩しを行う戦術である。このグループの特長として理論闘争を重視するということと、セクト間の対立に陰謀的手法で解決をしていくことを意に介しない面と、暴力的手法による他党派排除を常用する癖があるように思われる。

　私が拘ることは以下の点である。上述したようにトロツキズムとは、レーニンによって批判され続けられたほどに 幅広の英明な運動論を基調とした左翼運動を目指していたことに特徴が認められる、と思われる。ところが、わが国で始まったトロツキズムは、その理論の鋭さやマルクス主義の斬新な見直しという功の面を評価することにやぶさかではないが、この後の運動展開の追跡で露わになると思われるが、意見の相違を平気で暴力的に解決する風潮を左翼運動内に持ち込んだ罪の面があるようにも思われる。この弊害は党のスターリニズム体質と好一対のものであり、日本の左翼運動の再生のために見据えておかねばならない重要な負の面であることも併せて指摘しておきたい。

　既に「日本トロツキスト連盟」していた西は、５７年夏の日本共産党７回大会への綱領論争に参加する。｢沢村論文−レーニン主義の綱領の為に｣を提出し、これが党の機関紙（京都府党報）に掲載された。 この論争の期間、共産党の官僚的権威は低下し、官僚体制による統制はきわめて微弱なものとなっていた。「前衛」や綱領討論のための「団結と前進」において、民族独立民主主義革命派、社会主義革命派の立場、及びその内部の見解の相違をふくめて論争は全面化していった。沢田論文は誰一人の反対もなく｢京都府党報｣に全文掲載され、またその立場からの意見表明をとおして、西は誰一人の反対もなく大会代議員権も獲得した。（後で官僚的かつ一方的に剥奪されるが）。京都府委員会の学対部長の地位にあった西はこの間立命大細胞を先頭にして学生の間に急速にトロツキズムの影響を浸透させていった。

　このようにして、できるところではトロツキーの文献紹介と宣伝活動を展開した。「レーニン死後の第三インター」の翻訳などもこの当時なされたのであった。このような共産党内部での活動のため、「連盟」の機関紙にはこの時期まったく執筆していない。

　しかし当時の全学連は、「平和擁護闘争」で党中央の「巾広統一戦線」に反対するという水準であった。このなかで、京都府委員会の学対部長の地位にあった西は、自らの左翼的立場を、「フルシチョフテーゼ」と「平和擁護闘争」によって表現していた学生グループとのし烈な論争をとおしてこれに介入していく。こうして５８年に入ると、立命大細胞を先頭にして急速にトロツキズムの影響が、学生の間に拡大していくことになった。

　綱領論争は日本トロツキズム運動に共産党への介入の好機を提供した。論争がスターリニズムの枠内で展開されているのに対して、日本トロツキスト連盟は「反逆者」や「第四インターナショナル」誌上で草案の段階革命論や一国社会主義論にトロツキズムの立場から批判を展開していった。この介入は直接的な組織的成果につながらなかったとしても、学生党員を中心とする反対派がスターリニズムから脱却するための促進要素となったことは明らかである。特に、沢村論文が果した役割は具体的成果を生みだすものとして重大であった。

　論争を通じて共産党内にはさまざまな反対派のグループが形成された。党組織としては東京都委員会、関西地方委員会が草案反対派の拠点となり、全学連主流派の学生党員たちはさらに強力な全国的反対派として存在した。また、いくつかの拠点的経営細胞において反対派が多数派をつくるという状況が生れた。六全協を契機に党のヘゲモニーを掌握した宮顕は、第７回大会までを徳球時代に培われていた“自由”な論争に依拠せざるを得ず、第７回大会以降一層支配権を固めることにより、一転して反対派の排除を断行していくことになる。この反対派排除によって党外にさまざまの小党派が結成されることになったが、まずその最初にして最大の組織が５８．１２月に結成される共産主義者同盟になる。

　日本トロツキスト連盟は共産党綱領論争への介入を通じて、主として学生党員に接近して組織的成果を獲得することになるが、綱領論争はスターリニズムの綱領的立場の破産をまた示すことでもあった。