スターリンを書記長から更迭せよというレーニンの遺言が党の上層にあまねく知られるようになったときにはすでに、スターリンは第一権力者の地位を確立しており、「レーニンの遺言」レーニンの遺言はもはや有効な武器にはならなくなっていた。むしろ、圧倒的なプロパガンダが「レーニンの遺言」の効力を失わせていった。

　トロツキーは、「我が生涯２」の中で次のように記している。

　４月、トロツキーが、東方勤労者共産主義大学の３周年記念集会で「東方における展望と課題」と題して演説し、東方革命の展望について語る。

　５月頃、第１３回党大会が開かれる直前、党首脳達はスターリンの解任を求めていたレーニンの遺書の取り扱いに苦慮していた。ジノビエフは党中央委員会でスターリンを庇い、スターリンは辞任を回避することに成功した。逆にトロツキーが糾弾され、トロツキーは自己弁護の演説を行なう。

　大会は党の一枚岩的な統一を強調した。書記局機関の事前工作に因り、大会では反対派は一人も投票権を持つ代議員には選出されなかった。

　６月、コミンテルン第５回大会開催。トロツキー起草の第５回大会の宣言が採択。しかし、大会ではトロツキー派糾弾の決議が挙げられる。また、この大会でジノヴィエフは「各国共産党のボリシェヴィキ化」を打ち出し、コミンテルン内でセクト主義的、極左的傾向が強まる。

　６月、スターリン・ジノヴィエフ・カーメネフの三頭政治にひびが入り、スターリン派が独裁体制を目指し始める。スターリンは、ジノヴィエフの「党中央委全権全能論」を批判し始めた。

　ジノヴィエフは、次のように述べていた。

　スターリンは名指しではないがジノヴイエフ派を｢『ソヴィエト体制』を『プロレタリアートの独裁』でなく、誤って『党の独裁』と規定している｣と、批判した。こうして、プロレタリアート独裁論をめぐる論争が闘わされることになった。ジノヴィエフは、スターリンの批判に直ちに反論した。それは、党独裁とプロレタリアート独裁を対置するのは「手のつけられない混乱」であるというレーニンの「共産主義内の『左翼主義』小児病」に依拠したものであった。ジノヴィエフの「党中央委全権全能論」は、「ジノヴィエフは、『プロレタリア独裁の内的機構の複雑さ』という点にふれ、『この機構のいろいろの部分のあいだには一定の分業がある』とものべているが、これはあまり具体的に展開されていない」と評されているように、マルクス主義的プロレタリアート独裁論の恣意的解釈に立脚していた。この論争は、スターリン派とジノヴィエフ派が対立関係に入ったことを証するものとして歴史的意義が認められる。

　秋、トロッキーがび熱病に倒れ退陣。トロツキー派は党を除名され追放された。１１ー１２月、トロツキーの「１０月の教訓」をめぐって、トロイカ側からの猛烈な攻撃キャンペーンが展開される（文献論争）。

　１９２５．１月、トロツキーが軍事人民委員を解任される。トロツキーは、「我が生涯２」の中で、次のように記している。

　この頃、スターリン、明確な一国社会主義論を打ち出す。

　５月、トロツキーは、最高国民経済会議の利権委員会議長、電気技術局長官、工業科学技術局総裁に任命される。その後、利権問題、科学技術問題、品質問題、ドニエプル発電所建設、世界市場などの経済問題に精力的に取り組み、それに関連した大量の論文を執筆・発表し、新しい視野を切り開く。トロツキーにとって「政治からの休息」期間となった。

　この頃、トロツキーは監視下に置かれた。

　５月、コミンテルン第５回拡大執行委員会総会が開催され、各国共産党のボリシェヴィキ化路線が再度促される。

　秋　トロイカが、ジノヴィエフ、カーメネフらの新反対派（ペトログラード反対派）とスターリン、ブハーリンらの主流派に分裂。激しい分派闘争が展開される。

　１２月、第１４回党大会が開催された。当時既に西欧の革命運動が沈滞し、資本主義は相対的安定期に入っており、諸外国での革命の勝利は期待しえなくなっていた。そこで大会はソ連での社会主義の建設を党の根本任務であるとし、国の工業化によってその基礎を築くという方針を採択した。いわゆる一国社会主義の建設である。新反対派敗北。ブハーリン、演説の中で「亀の歩みによる社会主義建設」論を展開。又大会は、新しい党規約を採択し、党名を全連邦共産党（ボリシェヴィキ）と改めた。

　第１４回党大会では、もう一つの重要な論点として書記局機構の問題があった。これをとりあげたカーメネフは、次のようにスターリン派を批判していた。

　だがこの論争は圧倒的多数がスターリンらを支持する。このことは単にスターリン個人によって書記局位階制が形成されたことを意味しない。スターリン的思想傾向が書記局を中心に拡大していることを意味する。したがって、書記局の性格、役割、その権能をかえないで、形式的に政治局の従属化においてもなんらの改善にもならない。政治局員を選出する中央委員会、またこれを選出する大会代議員を選出・操作する力を書記局機構がもつ限り、全く同じことであるからである。

　問題は党内の官僚主義をいかに抑制・チェックしつつ、将来的には分業への固定的隷属を解放する諸条件をいかに作り出すかということである。これは近代国家が「行政国家」として肥大化する問題、共産主義の観点からいうと、国家死滅の諸条件をいかに作り出すかという問題と相即的な問題である。

　この大会で、今度は、スターリン・ブハーリン派とジノヴィエフ・カーメネフ派が全面衝突した。ここでもジノヴィエフ・カーメネフ派は党独裁問題を自己に有利な論点として、とりあげた。しかし、スターリンは相手の論点に長々と反論したが、ついに党独裁問題にはふれなかった。ジノヴィエフらの反論がレーニンに依拠していたこと、当時、党独裁がボリシェヴィキでは常識であったことなどにより、スターリンとしても簡単には反論しにくいものであった。

　１９２６．１月、スターリンは、第１４回党大会直後より全面的な反論を開始した。有名な「レーニン主義の諸問題によせて」を発表し、プロレタリアート独裁について次のように述べた。

　これは、ジノヴィエフの「党中央委全権全能論」の見地を踏襲している。その上で、「プロレタリアートの独裁と党の独裁は、同一視できず、イコールではない」と述べていた。したがって、スターリンは、党独裁の「独裁」はすべてカッコ付きで表記し、しかもそれを「党の指導的役割」に言い換えている。そして、プロレタリアート独裁の内的機構について伝導ベルト論を展開した。

　４月、トロツキー、ルイコフの経済案に対する修正を出し、農村上層部への課税強化を主張。合同反対派結成へ。４−５月、病気治療のためにベルリンに赴く。

　５月、イギリスでゼネスト発生。

　７月、トロツキー、ジノヴィエフ、カーメネフ、クルプスカヤらの「１３人の声明」が発表され、党主流派を批判。合同反対派とスターリン・ブハーリン派との公然たる党内闘争始まる。

　７．２０日、ジェルジンスキーが、工業投資率を廻る論争の最中に急逝した。党中央委員会は、同志ジェルジンスキーは心臓発作の為に急逝したと簡単な発表をした。

　１０月、トロツキー、ジノヴィエフ声明を発表し、一時休戦。

　１２月、コミンテルン第７回拡大執行委員会総会。トロツキー、世界経済の見地から一国社会主義を批判する「演説」を行なう。

　１９２７．４ー５月、中国革命をめぐって分派闘争が激化。中国共産党は、スターリン派の指導により国民党に加わり、その軍隊的規律下に従わされていた。ソビエトの創設が禁じられ、労働者の武装を抑制するよう指導させられていた。

　９月、第１５回大会に向け反対派の政綱が執筆され、地下出版。

　１０月、中央執行委員会がレニングラードで開催され、大衆の示威運動が行われた。トロツキーは、ジノヴィエフらと共に演壇に向おうとしたところ、民兵により通行止めされた。聞きつけた大衆が押し寄せ、臨時集会となった。これは、スターリン派に恐怖を与えた。

　１１．７日、１０月革命１０周年のこの日、モスクワ、レニングラードで反対派のデモ行進が敢行されたが、当局の仕立てたデモ隊により襲撃された。トロツキー心酔派のアドルフ・ヨッフェが自殺。